MBA生とFemtech調査結果を見ながら、国際女性デーに日本社会で必要なことを考えてみた
世界的に有名なMBAスクールのINSEADが、Femtech関連のイベントを開催するとのことで、世界のMBA生の中でもFemtechがトレンドとなっていると感じている。
3月8日の国際女性デーに、グロービス経営大学院でFemtechイベントを開催。「Femtech調査結果」をもとに、日本社会でFemtech発展のために必要なことを議論したので紹介したい。
調査①：オルガノン
生理日予測・パートナー共有サービス「ペアケア」を提供する株式会社Entaleが、国内の男女1,481人（女性98.7％）に対し実施したアンケート調査を分析。
およそ半数の回答者が、女性特有の健康課題について身近な存在からの理解を得ていると感じつつも、日本の社会で理解が得られていると考える人は1割にも満たないという調査結果が出ている。
筆者が社会人から聞いた声をして、「女性活躍推進＝女性管理職をつくることのみに注力している」「企業の健康面でのサポート不足」という意見もあり、まずは女性の健康維持をサポートする意識を企業側が持つことが必要。
調査②：SOMPOひまわり生命
2020年3月、2021年3月に引き続き、全国の女性1,000名に対して、Femtechに関する調査を実施。
日本におけるFemtechの認知度は、2020年1.5％、2021年1.9％、2022年5.7％と、認知率も少しずつあがってきているものの、まだまだ低いのが現状。
注目したいのは、「あなたは、今後Femtechサービスが開発されたらそれぞれいくらぐらい年間の費用をかけられますか」という問いに対し、1人あたりの年間平均投下可能性金額の合計が9,947円（1か月あたり829円）。
昨年と比較し、年間1,718円UPしているものの、Femtechサービスにかけられる費用は年間10,000円というのが相場なのかもしれない。
このあたりは、Femtechサービスを開発するうえでの参考にしてほしい。
調査③：エムティーアイ
月経管理アプリ「ルナルナ」ユーザー3,123名の調査結果。月経管理アプリを使っているので、Femtechについて知っていると思ったが、過半数が「知らない」と回答。
注目すべきは、「どのようなサービスが自分にとって必要だと思いますか」の質問に対し、更年期ケア関連30.6％。骨盤ヘルスケア24.4％。
更年期世代のルナルナ使用率が高いことがわかる。
エムティーアイでは、「オンライン更年期外来プログラム」で、オンライン診療後に漢方薬を送付してくれるサービスも出てきている。今後の展開に期待したい。
参加者からいただいた感想
最新情報が聞けて、勉強になりました。
まだまだこれからの分野だと感じました。チャンスが大きいと感じました。
知らない情報・デバイスばかりで勉強になりました。
産婦人科医の方や、企業でFemtechサービスを考えている方など、さまざまなMBA生が参加してくれた。議論の中で、日本でも徐々にオンラインピル処方サービスが増えてきているが、それでも日本においては「ピルは怖い」とイメージがあり、まだまだ浸透していないのが現状という話しが出た。
ピルの正しい知識を身に付けることは、若年層から行っていく必要がある。
健康経営銘柄2022
「健康経営銘柄2022」が経済産業省から発表。まずは企業で「女性の健康に関する知識」を社員が身に付けられる仕組みが必要だと感じている。「なでしこ銘柄」もそうだが、Femtechサービスを法人で展開するうえでの参考にしてほしい。