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【フェムテック⑬通信】メンテック、メンズウェルネス関連のサービス・製品紹介と、新しい動き

女性更年期についてデスクトップリサーチをしていると、男性更年期の記事を多く目にするようになり、世の中の男性ヘルスケア・ウェルネスの関心が高まってきていると感じる。
また、日本でも男性不妊に関する企業や新規事業も増えてきている中、メンテック・メンズウェルネス関連のサービス・製品を調べてみたので参考にしてほしい。

1.海外では、メンテック→フェムテックへの領域拡大が広がりつつある

・hims&hers

2021年3月にSPAC上場した米hims&hers。もともと、男性向けのスキンケアや脱毛周りのオンライン診療・処方薬の宅配サービスを行う企業だったが、hims誕生から1年後、女性向けに処方に基づくピルやスキンケア商品を追加し、D2Cで販売。
Uber Eatsのアプリで、製品の購入が可能になっていたり、パッケージもシンプルでパッと見た限り、なんの製品なのかわからない点も魅力である。

・Ro、Dadi

Roは当初、男性の脱毛治療薬・勃起不全のソリューションを提供。その後、女性の更年期向けブランドRORYを展開し、2021年5月に女性向け自宅用検査キットを提供するModern Fertilityを買収。

Modern Fertilityは、指先の少量の血液サンプルをラボに送ることで、ホルモン値をチェックし、想定される卵子の数や閉経するタイミングなどを予測できる検査キットを提供している。

さらに、2022年3月には、精子を自宅で採取し、分析結果を送ってくれるサービスを提供するDadiを買収し、Roはヘルスケア全般をカバーしようとしている。

日本でも、男性ヘルスケアから女性ヘルスケアへの動きが、来年あたり出てくるのではと推測。

2.メンテックのサービス・製品5選

・TENGAメンズルーペ(妊活検査キット)

スマホ用精子観察キット「TENGA MEN’S LOUPE」を販売。
TENGAは、安全・機能・衛生を追求したセクシャルウェルネスブランド「TENGA」、女性の視点で作られたセルフケア・アイテムブランド「iroha」、医療・福祉・教育の視点から性の悩みや問題の無い社会を目指す「TENGAヘルスケア」を展開している。

男性向け妊活検査キットは、過去にリクルートライフスタイルが2016年から精子のセルフチェックキットサービス「Seem」を展開していたが、2022年サービスを終了している。

・コウノトリ(妊活検査キット)

「コウノトリ男性用 HC-PRS02M」は精子の状態を解析・測定できるチェッカーで、クラウド上で精子の状態を買瀬t岸、濃度や活動性を観察・測定できる男性用妊活グッズ。「楽天」のサイトなどで、気軽に購入できる。

・SuguCare(妊活検査キット)

自宅で精子の状態をチェックできるメンズホームチェッカーを展開。amazonでも販売されており、専門家からWebでアドバイスがもらえる。

・Oops LOVE(ED診療)、Oops HAIR(AGA診療)

ED診療とAGA診療、2つの診療ドメインを運営。ED診療・AGA診療のすべてのステップをオンライン化している。
2022年9月には、世界最大級のデザイン賞「ペントアワード2022」で、ヘルスケア部門では唯一のゴールド受賞をはたしている。

・オーウェン(男性不妊)

「不妊治療を当たり前の世の中に」を企業理念に掲げ、不妊治療のワークショップやセミナーを行う事業や福利厚生として、不妊治療を導入する際の、組織コンサルティングなどの事業を展開。

3.モーニングピッチで紹介されていたメンズウェルネス4選

上記の記事では、メンズウェルネスのカテゴリーがわかりやすく紹介されており、ED(勃起障害)、精液検査、セルフプレジャー、メタボリックシンドローム、AGA(薄毛)、コスメティック、睡眠時無呼吸症候群、メンタルヘルス、フィットネスの9領域に分類。

モーニングピッチでは、4社がピッチ。

・ダンテ(男性不妊)

・アルファメイル(サプリメントD2C)

・メカノジェニック(指先採血で診るメタボリスク)

・エムボックス(AGA疾患管理アプリ)

4.海外メンテックサービス・製品

・coso(男性避妊)

・Legacy(精子検査・凍結)

5.メンテックの新しい動き

・メンテック最新案内

・男性更年期

6.まとめ:メンテック(メンズウェルネス)も顧客は「恥ずかしい」「知られたくない」ニーズが高い

フェムテックもメンテック(メンズウェルネス)も、「恥ずかしい」「知られたなくない」「できればこっそり治したい」という顧客ニーズが眠っていると感じている。

まだまだ調べきれていないが、日本で市場を確立するためには、顧客の眠っているニーズを引き出せるような、政府の動きやメディアの動きが必要なのかもしれない。