行動に対しての責任

こんばんは、ももんがです。
酔っ払った勢いで連投です。wwww

さて某県某市立小学校で、宿題を忘れた児童に対して土下座をさせ、それが問題指導だということでニュースになっていたことをご存じですか？

僕が考えるのに、「学校」という環境ならば「失敗」も「成功」も「全て経験」なはずだと思っています。つまり「失敗」も「成功」は同じ「経験としての価値」なのです。

つまり「土下座をした児童」が感じた価値と「宿題を提出した児童」の感じた価値が同じでないとおかしいと思うのです。

そもそも学校という場は、社会一般の価値観や知識技術を取得するということというのが目標であるならば「忘れた」という事実ではなく、「次は忘れないためにどうしたらいいかを考えさせる」機会のチャンスと捉えなければ教職員はいけないのではないでしょうか。

「忘れた」という事実が同じ児童生徒に起こっても、あくまでもその児童生徒が次に「忘れないためにどうするか」の方が重要であるということです。

僕が授業で宿題を出したいと思ったときには、「宿題を出すのが当たり前」と考えるのではなく、「宿題を出されても宿題ができる」と判断できるかと考えることが重要だと、それを表現できる方が重要だと思っていたのです。

なので、練習問題や問題集の問題を宿題に出したいと思った際に、生徒に発問をしました。「この練習問題の４問を次の授業までに宿題にしたけど、できますか？」と。その発問で生徒は次の授業までの間の自分の予定を考えます。土日を挟む場合もあれば、翌日の場合もあります。運動部の所属でその活動が長い時間かかる生徒もいたり、他の教科・科目で宿題が出されいる場合や間に小テストがある可能性もあります。それについて全てを僕が把握しているわけではないので、宿題を出す宣言をする前に出したい宿題のボリュームと出して宿題ができるかを生徒自身を判断を促しました。その際、僕に大きな声で「できない」た「できる」と発言する生徒の意見を聞くだけでなく、普段あまり発言しない生徒のそばにいって「どうしたらいい？」とききました。もちろん大きな声で「できない」という生徒とがいた場合は「宿題どしようか？ない方がいいかなぁ」と質問をしていました。出さないでほしい場合はその理由までできるだけ聞きました。その理由は「部活の試合がある」でも「他の科目の宿題がある」でも「実習のレポートが大変」でもいいのです。自分の現状を考え、それを言わなければいけない状況があるときにはきちんと言わないといけないという経験をしたことが重要なのです。

授業計画を立てる際、宿題に出そうが出さず次の授業でやることになろうが、生徒が知識と経験が最大限に活かせる時間になるよう、教員側の利益ではなく生徒の利益になるように考えていました。
また宿題に出す場合には、次の授業で黒板に書いてほしいそれが誰かまで決めることが多かったです。つまり最低１問さえやってあれば問題ないのです。そして宿題を出して、やってなかったとしてもそれに対しての直接的な不利益を与えることは、絶対にしませんでした。あくまで「宿題を忘れた人は次はやろうね。テストに出るかもしれないし、知識定着のためだから」というだけで、放課後残らせるややってないことを表明させることはしませんでした。宿題があって忘れたということは生徒本人がひき目を少なからず感じていると思っていました。だからやってきたことについて机間順視をした際に「個別に声かけをして褒め」、忘れた生徒には「できなかった理由と、どうしたらできそうかをアドバイスしてほしい」と話しかけました。

「できなかった」ことは、どうしてもどう言い訳しても変えることができないのだから、「次は・・・」と「絶対に忘れてはいけない時に・・・」と対応を考えた方がいいと思っていたのです。

宿題を出して忘れても、宿題を出さない選択を選んでも絶対に生徒に不利益を最低限にする授業計画を立てるのが担当教員であり、柔軟に授業計画を変更して、年間授業計画に影響を及ばさせない力量が教員には必要だと考えています。あくまで主体は教員ではなく、授業計画ではないのです。

学習指導要領でやらなければならない範囲のものを、計画しシラバスを作成した学科、それを申請した学校、承認した教育委員会を裏切らないこと、その承認された知識技術技能を生徒が身につけるがことが一番重要でそれが教員の仕事なのです。宿題をやってくることが重要ではないのです。

小学校ではなおさら、「宿題を忘れた」という結果は児童だけの責任ではないと考えるべきです。児童生徒の生き死にや、一緒に行動学習する生徒に対して生き死にや怪我がなければ、次へ損にならない行動を考えるチャンスと教員は考えるべきです。

現状、それさえ許されない学校現場の状況かもしれませんが、そのせいで不利益を一番受けているのは児童生徒であることは、教員だけでなく全ての保護者、全ての関係者が知るべきです。