【要勉強】5分で読める、国内外D2Cアパレルブランド7選とその考察
店舗を一切持たない、Direct to Consumer (D2C) という新しいビジネスモデルについて。気になるブランドを深堀してみた。
１、Direct to Consumer とは
Direct to Consumer (D2C) とはその名前の通り、自ら企画、製造した商品をどこの店舗にも介すことなく販売するビジネスモデルのことである。同じような形態であるSPA（Speciality store retailer of Private label Apparel）と違うのは、店舗を持たず自社運営のECサイト上でのみ販売している点だ。
中間業者を極力省くことで工場から店舗までのよりシンプルなサプライチェーンを実現したSPAをベースに、店舗を運営する際にかかる費用も削減することで、質の高い商品を更にリーズナブルな値段で売ることが出来る。EC版SPA、オンラインSPAとも称されるこのビジネスモデルをベースにするスタートアップがアメリカで急激に増えてきている。
２、Bonobos（アメリカ）
2007年創業のBonobosもまた、D2Cの基礎を築いたブランドと言えるだろう。男性にもデニム以外のパンツの選択肢が欲しいという思いから、チノパン等のメンズパンツのみの取扱いでブランドをスタート。”ninja”と呼ばれるカスタマーサービスに力を入れ、それぞれに状況に合わせた柔軟な判断を許可することで決まり文句に留まらない、オンライン上での”接客”を可能にした。
それが功を奏し、サイト公開後半年で約450万円を売り上げることに成功。創業から10年で合計約147億円の投資を受ける等勢いは加速し続け、アメリカを代表するメンズアパレルブランドの一つへと成長。先日、小売大手のWalmartに約340億円で買収された。創業直後にアイデンティティデザインとブランディングを担った弊社としては、今後彼らがどのように進化していくのか期待したい。
２、Everlane（アメリカ）
アパレル業界ではタブーとされてきた原価率を公開し一躍注目を浴びたD2Cが2010年創業のEverlaneである。弊社からもほど近いサンフランシスコ市内のミッション地区に本社を構えているこの会社が信念として掲げたのが “Radical Trasnparency : 徹底的な透明性”だ。
その言葉通り、原価だけではなくその構成要素もすべて公開している。材料費・労働費・関税・輸送費等の内訳や製造工場の詳細をEC上から簡単に見ることが出来るのだ。ほとんどのアパレルブランドは明かしていない情報だが、あえて逆のことを行うことでブランドアイデンティを広く認知させることに成功した。
３、OneNova（日本版Everlane）
OneNova：【世界一"透明な"パンツ】一度はいたら忘れない。心地よいパンツができました！
どこで作られているのか
だれが作っているのか
どのように作られているのか
＝ブランドへの信頼感
熱狂的なファン性
４、MAIA ACTIVE瑪婭（中国）
スポーツウェアデザイナーズブランド「MAIA ACTIVE瑪婭」 4000万元のAラウンド資金調達を完了。 紅杉資本（SequoiaChina）、華人文化が筆頭に
2018年7月27日
・屋内スポーツニーズの高まり。
国際的なスポーツウェアブランドには、屋外でのスポーツに合わせたものしかない。しかし、中国の大都市では、屋内スポーツの需要のほうが大きい。MAIA ACTIVのブランドデザインは、屋内スポーツに照準を定めたものとなっている。
・スポーティカジュアル。
多くのブランド品も、カジュアルスタイルを提案し始めている。消費者は、カジュアルファッションに傾倒しつつある。MAIA ACTIVEはスポーツウェアを中心としたブランドだが、デザインを通じて、スポーツと日常の壁を取りのぞこうとしている。スポーツジムで着ることもできるし、普段の生活に着ても違和感はない。健康的な生活スタイルの多くのシーンで着用可能となっている。
マーケティングについて
消費者には、どのような問題を解決できるか知ってもらう:次に対象となる人（フィットネスをしている人、体型を気にする女性）を見つける必要がある。そして、ユーザー生成コンテンツを通じて口コミが起こる。小紅本での試着レポートは、プロのスポーツマンとフィットネス愛好者がいる。前者はその効能を評価し、後者は、コーディネイトをアドバイスするものだ。
また、MAIA ACTIVEは、一人目のイメージキャラクターに、≪戦狼2／ウルフ・オブ・ウォー2≫の主演女優卢靖姗（ル・ジンウェイ）を起用した
販売チャネルについて
MAIA ACTIVEはオンラインショップから起業し、オンラインブランドの天猫旗艦店と微信店舗がある。オフラインでは、MAIA ACTIVEは、2017年から上海、杭州などのハイエンドマーケットでポップアップスピード体験店を開設するとともに、2019年にオフラインの旗艦店をオープンさせる予定だ。スピードショップのほか、MAIA ACTIVEと上海、北京、台北のハイエンドのジムとのコラボで、消費者はMAIA ACTIVEのアイテムを試着し、その着心地を試したり、購入したりもできる。
５、10YC（日本）
2017年に誕生した日本の「D2C」ブランド、『10YC』。大手アパレル会社の生産管理部門で働いていたという代表の下田将太さんが、“10 Years Clothing＝10年着続けたいと思える服”をテーマにクラウドファウンディングで資金を集めるところからスタートしました。取り扱いアイテムはＴシャツやスウェット、シャツやパーカなどワードローブの定番になるものばかり。直接会って契約した全国の工場で生産を行うほか、製造原価率の内訳もウェブ上で公開しています。2018年の8月末には、予想を超えるオーダー数に生産が追いつかず、サービスを一時休止するほどの（現在は再開）人気を見せました。購入したＴシャツが汚れてしまった場合に別な色に染め替えるカラーリフォームサービスも提供しています。
６、Foo Tokyo（日本）
国産の生地と縫製技術を繋ぎ世界で戦える製品を、D2Cブランド「Foo Tokyo」が5000万円を調達
パジャマやナイトウェアなどリラックスタイムに使用する商品を扱うD2C（Direct to Consumer）ブランド「Foo Tokyo（フー トウキョウ）」。同ブランドを展開するNext Brandersは7月17日、5月からスタートしたECサイトをリニューアルオープンしたこと、および複数の投資家を引受先とした第三者割当増資と融資により総額5000万円を調達したことを明らかにした。
今回Next Brandersに出資したのは独立系VCのANRI、個人投資家の有安伸宏氏、ヘイ株式会社代表取締役社長の佐藤裕介氏。調達した資金は組織体制の強化、スキンケアやバスグッズなど商品の拡充、会員限定イベントなど各種マーケティング活動に用いるという。
７、オールユアーズ（日本）
「LIFE SPEC」をコンセプトに、日常で感じるストレスを無くすプロダクトを 開発しています。
服の常識を破壊し、再定義する。
販売チャネルについて
・キャンプファイヤーを活用したEC
クラウドファンディングというプラットフォームをうまく活用し、ただのECではなくコンセプトを基に販売し、成功した例。
・池尻大橋付近に、実店舗も元々持っているが、D2Cでの販売のほうが有名なきがする。私も好きな会社です。
考察/まとめ
・D2Cのおいては、店舗を持たないことで、直接的な購買体験を提供している。例えば、インフルエンサーや有名人のブランドに見せることで、この人のファンだから買うというようなパターン。（４
・「より『あなたに』フィットします」というカスタマイズ性が魅力。自分に合った好きなものを買いたいという多様化した社会背景も一因か。（１～３、４～６
・価格帯はファストファッションなどと比べると、比較的ハイプライスだが、それでも価値を感じてもらえている。店舗を通さないことで、それでもブランド商品と比べると安価に顧客に届く。（１～６
・ただの服を売っているよりも体験性を売っている。物売りではなく、͡コト売り。（７
・ブランディングやストーリー性がより重視されている。例えば、原価を開示し、お客様にクリーンなブランドということで１ブランディングしている。（２，３、５、７
参考/引用記事
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