教室環境が発達障害のある子どもの行動に及ぼす影響
DSM5(Diagnostic and Statistical Manual of Mental Disorders)「米国精神医学会の精神疾患の診断・統計マニュアル」などの診断分類では特定の行動特性が発達期から持続的に出現することに加え、それらが個人の社会生活を営む上での困難性をもたらすか否かが基準になっています。そしてこれらの行動の生じやすさとそれに起因した困難性は、ともに環境要因に大きな影響を受けています。
しかし発達障害のある児童生徒に適した環境要因の評価に関する研究は多くありません。
「環境」といっても広範な概念になりますが、例えば物理的環境としては、自閉スペクトラム症のある人に対してどのような建築空間環境が必要かという研究は建築の分野から検討されています(Gaines,ら2016)。Tola,ら(2021)は、感覚の問題に対する改善、シンプルな空間レイアウトによる方向性や予測可能性の向上、環境をより適切にナビゲートできるように視覚サポートを使用する、などをあげています。
教室の中の物理的環境要因について実証的に研究したものは少なく、Kinnealey,ら(2012)では、感覚過敏を示す4名のASDのある生徒の出席が、吸音壁とハロゲン照明の設置後に増加したかどうかを単一事例研究法によって検証し、結果、出席と参加の頻度と安定性が向上し、教室のパフォーマンス、快適さ、気分が改善されたことを報告しています。
また井上(2006)は、発達障害のある子どもの適応行動を促進するための教室の中の物理的環境を含む環境要因のチェックポイントを示しています。
このような環境要因の評価には、ユニバーサルなものと個別的に必要なものがあると考えられます。まずは変更可能な環境設定を行い、そのうえで個別の支援を計画することで、それをより効果的にすることができるのではないかと思います。
この記事が気に入ったらサポートをしてみませんか?