【２０２５年・グレートリセット】「昭和100年問題」「新紙幣」「台湾有事」から「UAP」まで 〜 迫り来る８つの脅威とは？
今、「グレートリセット」という言葉が、話題になっています。
現存する社会的な構造を根底から見直し、改善しようとする考え方ですが、しばしば、「終末」「世界の終わり」をも内包した、世界的な転換期という捉え方もされているようです。
団塊の世代が全員75歳以上を迎える、超高齢化社会の到来が「2025年」にやって来ることから、その懸念される様々な社会的影響を「2025年問題」といいます。
この「2025年」というタイミングは、「終末」「大きな転換期」を感じさせる出来事が起こる可能性を大いに孕んでいます。
そのため、「2025年」の到来を不安に思っていらっしゃる方も多いのではないでしょうか。
今回は異色のコラムとして、「終末論」も含めた転換点としての「グレートリセット」について述べてみたいと思います。
グレートリセットとは何か
まず、「グレートリセット」とは何かということを、考えてみましょう。
「グレートリセット」とは、政治、経済、学究など様々な分野のリーダーたちが集い、急務となっている社会問題、世界情勢の改善に取り組もうとする国際機関「世界経済フォーラム」が開く、年次総会「ダボス会議」で2021年に提唱された考え方です。
簡単にいえば、富裕層と貧困層（または国家間の）の間で広がる経済格差、取り返しのつかない環境破壊など、これまで世界が一方向に突き進んで推し進めて来た既存の社会システムや、構造を見直し、リセットすべきだという考え方です（2020年以降、世界の最も豊かな1％が得た富は、その他の99％の人が得た富のおよそ２倍だといわれています）。
過去の、リセット運動の一つとして、世界最貧国の債務帳消しを求めた社会運動プロジェクト「ジュビリー2000」がありました。U2のボノ、RADIOHEADのトム・ヨークなど世界の著名人が多く賛同しました。こちらは、国際機関ではなく、アフリカ・キリスト教会から市民に波及した取り組みでした。
ダボス会議で主に提唱されたのは、「ステークホルダー経済」「ESG投資」「ICT導入」です。
この3つを簡単にご紹介しましょう。
まず、「ステークホルダー経済」です。
従来型の経済システムでは、企業は株主と消費者の利益を重視した企業運営を行なっていますが、そればかりではなく、従業員、社会、環境、下請けといったあらゆる利害関係先の利益を保全し、配慮する経済システムへと移行しようとするものです。
これによって、従業員は労働に見合った適切な賃金をもらうことができ、暮らしぶりは良くなり、経済状況が上向きます。また、企業による環境保護の意識が高まり、効果を上げることも期待出来ます。
次に「ESG投資」です。
「ESG投資」の「ESG」とは、「Environment（環境）、「Society（社会）」、「Governance（企業内統治）」の略です。
これまで、投資先の価値を図る基準は、キャッシュフローや利益率が中心でしたが、それに加えて環境や、社会、ガバナンスに配慮して経営を行なっている企業に対して行う投資を「ESG投資」といいます。
一方で、こうした意識の薄い企業は自然に淘汰されてしまいます。
そして最後が「ICT導入」。
「ICT導入」の「ICT」とは、「Information and Communication Technology」。分かりやすくいえば「情報通信技術」のこと。
奇しくもコロナ禍では、必要に迫られるかたちで「オンライン診療」や「リモートワーク」が社会的に推進されました。これも「ICT導入」の典型的な例です。
ここまでは、本来の意味するところの「グレートリセット」について簡単な解説を添えたわけですが、ここからは、世界的に危惧されているものの、報道などでは決して扱われることのない「世界の終末」へ向けた危機の数々を、ご紹介してみたいと思います。
心の準備は出来ていますか？
１：コンピューター昭和100年問題
西暦2000年になるときに、西暦を「99」や「98」などのように、2桁でしか認識できないコンピューター・システムが「2000」を「1900」と誤認することで、世界中に張り巡らされたネットワークが誤作動を起こし、パニックに陥るとの予測がなされた「2000年問題」が話題になりました。
このときは、事前にプログラムの修正が行われ、大きな混乱はなく収束しました。
しかし、「2000年問題」を乗り越えたからといって、その脅威はまだ終わってはいないのです。
実は世界で現在使用されているコンピューターの心臓部は昭和の時代に作られたものであり、西暦ではなく和暦によってシステムが構築されています。
この、和暦が採用されたコンピューターは、ベーシックと呼ばれる世界共通の言語を持つコンピューターと違って、ハッキングなどの被害を受けにくいということもあり、日本では1980年代以降、企業や官公庁などで使用され続けています。
この、和暦コンピューターが、2025年に重大な危機を迎えます。
それが「昭和100年問題」。
2025年になると「昭和100年」になりますが、そもそも元号に「０」はありません（必ず「元年」から始まるため）。
「2000年問題」の時は「99」の次が「2000年」の「00」ではなく、「1900」の「00」と認識してしまうのではないかと予想され問題となっていましたが、「昭和100年問題」は、「0」そのものがあり得ないのです。
「2000年問題」同様に修正を施そうとしても、80年代に作り出されたシステム、及びハードウェアであるため、仕様書やソースコードは行方不明の状態、当時のシステム構築や保守を担当したエンジニアは、定年で離職しており、所在すら分からなくなっているのです。
日本でしか使われていない和暦コンピューターが、何故「世界」にも影響を及ぼすのか。
それは、当時の日本のコンピューター製造技術が優れていたため、世界に向けて輸出されていったという事情があるからです。その際に、ソフトウェア上は、昭和が西暦に置き換えられましたが、システムの内部的には昭和のままなのです。
世界中のコンピューターが「昭和100年」の時を刻む時、社会インフラ、通信インフラにバグが発生する可能性が危惧されています。
銀行から預金が引き出せなくなる、電気やガスの供給が停止する、交通網が混乱することで事故などが多発する・・・など。
「2000年問題」の当時は、数年前から政府や関係機関が対応を協議、政府が国民に対し注意喚起するなどの徹底した危機管理体制が敷かれました。しかし、今回の「昭和100年問題」は、「2000年問題」時よりも複雑で深刻な問題であるにも関わらず、ほとんど表面的には話題に上っていないのが実情です。
既に資産を持つ富裕層は、この動きに敏感に対応しているとも噂されています。
２：私が見た未来
ここ数年、特に話題になっているのが、漫画家・たつき諒さんが描いた『私が見た未来（1999年刊行）』です。
この漫画は、たつき諒さんが実際に見た予知夢について描かれており、この中で「大災害は2011年3月」という記述があり、後の東日本大震災を見事的中させた漫画としてカルト的な人気を集め、一時は古本が市場で50万円以上の高値がつくほどでした。
この人気と話題性から、昨年新たに完全版が発行されましたが、ここに「本当の大災難は2025年7月にやって来る」と書かれているのです。
たつき諒さんは、「震源地と思われる海底がボコンと盛り上がる様子が夢に現れた、東日本大震災の3倍はあろうかという津波がやって来る」と話しています。
【追記】
ある関西の大学の地学の専門家によると南海トラフ地震が2025年7月までに必ず起こると断言しているという情報もあり、たつき諒さんの漫画と一致している点が気になります。
３：80年周期問題
第5代気象庁長官だった高橋浩一郎氏（故人）が生前著した著作『気候変動は歴史を変える』（朝倉正共著・丸善 1994）が話題になっています。
その内容は、日本は80年周期で天災などの大変動に見舞われているというものです。
高橋氏曰く、その起点は江戸幕府成立の1620年であるといい、その80年後には江戸大地震、宝永大地震、富士山噴火が、その80年後には浅間山噴火、天明の大飢饉が、その80年後には安政東南海地震、黒船来航や明治維新が、さらにその80年後には太平洋戦争が勃発しています。
その周期でいけば、2020年が80年目となります。2020年から新型コロナウイルスが猛威を振るいましたので、このことを指している可能性もあります。しかし、この「80年周期」には厄介なことがあり、それは明確に80年ではなく、数年の時間差があることです。
このことからいえば、2011年の東日本大震災も当てはまる可能性がありますが、その他の様々な（ここに列記しているような）脅威を鑑みると、それは2025年に起こる何かなのではないかと考えられています。
４：新紙幣
2024年上期を目処に新紙幣が発行されることが決まっています。実は時代を遡ると、新紙幣の発行年、及び、その前後には様々な歴史的事件が発生しています。
昭和2年：乙弐百円券発行 → 金融恐慌発生
昭和17〜20年：い、ろ号券発行 → 太平洋戦争勃発
昭和21年：新円切替（新百円札等発行） → 天皇人間宣言、日本国憲法広布、太平洋戦争終結（前年）
＊預金封鎖起こる
昭和59年：新千円、五千円、一万円札発行 → 三井三池炭鉱事故、グリコ・森永事件
平成16年：新千円、五千円、一万円札発行 → 新潟県中越地震
など。
そして、今回の新紙幣の発行。
一万円札は渋沢栄一に、五千円札は津田梅子に、千円札は北里柴三郎に変わります。
この新紙幣発行のタイミングで、従来の旧札を使えなくして新紙幣へ強制的に切り替えるような、戦後の預金封鎖、新円切替と同じような事態が起こったとしたら、一体どうなるのでしょう。
戦後の新円切替時は、幣原内閣による発表（1946年2月16日）の翌日（2月17日）より預金封鎖が行われ、旧札は強制的に銀行へ預金させられ、一世帯の預金引出し額は500円に制限されました。また、旧円は3月3日付けで市場流通が差し止められています。
当時は、インフレの抑制、財産税法制定・施行のための、資産把握、差し押さえの狙いもありました。
2019年のOECDによる消費税26%への引き上げ要求、2021年の経済同友会による消費税19%の提言、昨今の政権周辺から漏れ聞こえる軍拡増税論などを鑑みれば、国民のタンス預金や、富裕層の資産を没収する動きが出ても、おかしくはないのかもしれません。
不思議な縁を感じるのは、戦後の預金封鎖時の大蔵大臣は、渋沢栄一の孫の、渋沢敬三だという点です。偶然とは思えないのは、私1人だけでしょうか。
また、同時に違和感を感じるのは、マイナンバーカードの半ば強引ともいえる数々の普及策。最近では、現行の健康保険証を2024年に廃止し、マイナンバーカードと一体化した「マイナ保険証」へ切り替え、マイナ保険証を持たない人には有効期限1年の「資格確認証」を発行するという方針が示されています。
さらに、この春からマイナンバーカード取得で給食費が無償になり、取得しなければ有償にするという方針を示した行政も出て来ました。
何としても、マイナンバーカードを取得させようとする動きには、国民の財産、預金把握の狙いがあるのではと考えるのも当然でしょう。
５：風の時代への移行期
西洋占星術では、2020年12月22日から、木星と土星の大接近「グレート・コンジャクション」を境に、「土」の時代から「風」の時代へと転換するということが、一般の方にも広がりました。
「土」の時代はいわば、産業革命に代表されるような経済重視、消費型の社会です。富める者が、より富を得る社会。経済的強者が、社会的強者でもある社会です。
「土」の時代は、物質至上主義社会ですが、「風」の時代は精神重視社会、目に見えないものを大事にし、人を思い合う平等な社会が実現し得るといわれているのです。
しかし、正しくは2020年12月22日から2025年いっぱいまでは、その移行期で混乱の時代といわれています。真の「風」の時代の到来は2026年からで、それまでは「破壊無くして創造なし」つまり、現体制が破壊されて、混沌とした状況に陥る時期であるというのです。
コロナ禍や、ロシアによるウクライナ侵攻などを考えると、それは当たっているといえます。
因みに数秘術においても2025年は「整理」「集大成」の意味を持ち、2026年は「始まり」を意味します（2＋0＋2＋5＝９、2＋0＋2＋6＝1）。
６：異星人のカレンダー
世界で初めて無施肥無農薬でリンゴを栽培したことでも知られる青森県の木村秋則さん。
木村さんは、無農薬栽培に成功した数年後、UFOに連れ去られた体験を持っています。これが、夢や本人の作り話ではない証拠があります。
木村さんは、連れ去り事件の後、この体験を語っています。
ある日、深夜にふと目が覚めた木村さんは、窓の外に2つの影があることに気付きます。その影は宙に浮いて立っているようでした。次の瞬間、鍵をかけていたはずの窓がスッと開き、その影が部屋に侵入して来たのです。
木村さんは、両脇を抱えられると、部屋から連れ出され、気付くと金属製のベンチのようなものに腰掛けていたといいます。そこはUFOの内部だったと思われます。
横を見ると髪の長い金髪の白人女性、その隣には髪の短い軍人らしき白人男性がいました。
木村さんは、UFO内部の様子、UFOの窓から外を覗いた様子、異星人との会話、異星人からもらったある物の話などを、のちに語っています。
勿論、無事に家に戻ることが出来た木村さんですが、ある日自宅でテレビを観ていると、UFOに関するドキュメンタリー番組が放送されていました。
その番組の中には、UFOに連れ去られた体験があるという証言者が出演していました。何と、その証言者は、木村さんがUFOの内部で出会った白人女性その人だったのです。
しかも、番組中でその女性は、UFO内部で眼鏡をかけて、歯のない日本人男性（まさに、木村秋則さん自身！）と出会ったということまで証言していたのです。
木村さんと一緒にこの番組を観ていた奥様は、木村さんのUFO搭乗体験を信じざるを得なかったそうです。
さて、本題はここから。
実は、木村さんはUFO内部にいるとき、壁にカレンダーがあることに気付きます。
このカレンダーは、１年毎に１枚で、その年に地球にどんなことが起こるのかが記されてあったといいます。ただ、このカレンダーはある年で途切れており、それを不思議に思った木村さんは、そのことを異星人に尋ねたのです。
「なぜ、カレンダーはあの年で途切れているのか？」
「地球の歴史がその年で終わるからだ」
木村さんは、「意外と残りの年数がない・・・」と焦りを感じたといいます。
その、カレンダーの最終年は「2031年」。
2025年に巻き起こるとされる様々な出来事が、2031年の地球破局の原因となるのでしょうか。
因みに、「2030年問題」といわれるものが一部で囁かれており、この年にUFOの母船が地球に最接近するといわれています。
また、異星人の「地球の歴史がその年で終わる」の真意は、人類が絶滅してしまうというような破局的な出来事ではなく、これまでの地球の歴史が大きな転換点を迎える、価値観がガラリと変わるというものであると思われます。
既に世界各国の首脳はこれらのことについて、国連などを通して協議を進めているという情報もあり、木村秋則さんの見た未来のカレンダーの終末年の前年にあたることから、何らかの関係性があるといわれているのです。
７：「台湾有事」「ロシアによるウクライナ侵攻」＝「第三次世界大戦」
言うまでもなく現在進行形の問題です。
先日、アメリカのシンクタンク「戦略国際問題研究所（CSIS）」が、中国の台湾侵攻の軍事シュミレーションを発表しました。
当然、アメリカの参戦はあり得ますが、この場合は、日本にある米軍基地が使われ、日本から台湾へ向けて米軍が派兵されます。
このケースの場合、アメリカは空母2隻、駆逐艦500隻を失うという予測が立てられています。空母は1隻1兆円なので、軍事的にも、経済的にもアメリカは大打撃を受けることは確実です。
中国側は、アメリカがこのようなリスクを日本のために負うわけがないと考え、日本側にも「米軍基地をアメリカに使わせたら核攻撃をする」、「中国在住の日本人を拘束する」といった脅しをかける可能性が高いと見られています。
アメリカはリスクを負うことを恐れ、日本の米軍基地を使用せず、日本は中国の脅しに屈して米軍基地の使用にGOサインを出せず、アメリカにも頼めないという状況であれば、戦争での実被害はなくとも、後に日米同盟の破綻や、中国からの経済制裁を受けて、没落の道を辿ることは必至です。
アメリカが日本の米軍基地を使って、台湾に派兵する決断を下した場合は、日本は中国軍の反撃を直接的に被ることが大いに考えられます。アメリカの兵器は古く、中国軍とは軍備の面では比べ物にならないといわれているからです。
台湾有事ともなれば、海上輸送の要であるシーレーンは遮断され、農作物の輸入が途絶え、今以上の食料価格の高騰が起き、深刻な食糧危機に陥る可能性も大いにあります。
また、中国軍は沖縄近海に常に潜水艦などを待機させていますし、ロシア軍は日本の領土、領海を度々侵犯しており、自衛隊のスクランブル（緊急発進）も度々起こっています。
脅威はすぐそこにあり、明日にでも日本は戦争に巻き込まれかねない状態であるにも関わらず、それに対しての危機感や備えが足りないのが実情です。
ロシア軍によるウクライナ侵攻は、プーチン大統領を侵略者、ゼレンスキー大統領を侵略に抵抗するヒーローというイメージを定着させています。
しかし、丹念に国際情勢を追っていると、そうしたイメージがメディアによる情報操作の色合いが濃いことが分かってきます。
ロシアによる軍事侵攻は、2022年の2月24日でしたが、その前年である2021年3月24日に、ゼレンスキー大統領は「あらゆる手段を講じてクリミアを奪還する」という強い意図のもと、政令を出して、軍備を整えました。
それと歩調を合わせるように、黒海とバルト海の間では、NATOの演習が行われ、これを脅威に感じたロシアが、軍事演習を開始します。
ここまでは、裏の動きでしたが、先手を切ったのはウクライナ側でした。
ウクライナ軍は、ドンバス地域における戦闘を停止する合意書「ミンスク議定書」を無視し、親ロシア派分離主義勢力が治めるドンバス盆地の燃料庫を攻撃しました。この時、ウクライナ軍はドンバス地域の民間人についても、激しい砲撃を加えています。
こうした事実を通して考えてみれば、このロシア軍によるウクライナ侵略は、「ロシアにウクライナを侵略させるための仕組まれた戦争」であることが見え隠れします。当然背後には、新たな冷戦構造を生み出したい思惑のあるバイデン政権の存在があることでしょう。
これこそが、軍産複合体です。
２月21日朝、バイデン大統領がウクライナを電撃訪問という一報が飛んできました。米軍の派兵がない戦地へ大統領自ら訪問するのは異例中の異例です。この出来事はロシアを大いに刺激することでしょう。
また、"プーチン大統領の頭脳" とも称されるロシアの極右思想家、アレクサンドル・ドゥーギン氏はメディアとのインタビューで「ロシア勝利か、人類滅亡か」しかあり得ないと語っています。
台湾有事しかり、ロシアによるウクライナ侵攻しかり、受け身ではなく、正しい情報を自らが取りにいく姿勢、情報リテラシーこそが、自分や愛する家族を守る唯一の手段であるように感じます。
８：UAP・UAUP
2021年6月25日付で、アメリカ政府はトランプ前大統領が2020年12月に署名し、公約したUFOについて調査を行って来た報告書を公開しました。
「予備評価：未確認の空中現象（Preliminary Assessment: Unidentified Aerial Phenomena）」というタイトルで、国防総省と国家情報長官室が作成したものです。
もはや「UFO問題」は、「信じる、信じない」の問題ではなく、「知っている、知らない」の問題であり、「国防・安全保障問題」の一つなのです。この辺りも、私たちの認識の大きな転換が必要です。
「UFO：Unidentified Flying Object（未確認飛行物体）」は、「UAP：Unidentified Aerospace Phenomena（未確認空中現象）」に改められ、先日さらに「UAUP：Unidentified Aerospace-Undersea Phenomena（未確認空中・海中現象）」に再度改められました。
そうです、UFOは、空だけではなく、海中にも潜んでいるということを指し示しています。
2019年12月には、トランプ前大統領が署名した「国防権限法」に基づき、「アメリカ宇宙軍（United States Space Force：USSF）が創設されました。
昨年末にはNASAにUAUPの専門研究チームが発足（2023年半ばに研究結果を公開予定）しました。このチームを率いるのは、プリンストン大学の天体物理学科長を務めた経歴のある天体物理学者、デイビッド・スパーゲル教授、また、NASA科学ミッション総局のダニエル・エヴァンス氏が調整役を務めます。
国防総省は「未確認空中現象タスクフォース（The Unidentified Aerial Phenomena Task Force：UAPTF）」を設立、のちに「UAPTF」は2021年11月に後継組織となる「Airborne Object Identification and Management Synchronization Group：AOIMSG」に引き継がれました。
さらに2022年7月には「全領域異常解決局（All-domain Anomaly Resolution Office：AARO）」に引き継がれています。
このAAROの局長には米国政府の科学部門のトップ、ショーン・カークパトリック氏が就任しているほか、日本でも『オウムアムアは地球人を見たか？異星文明との遭遇』という著書が出版されている理論物理学を専門とするアヴィ・ローブ博士（ハーバード大学）が調査、研究に関わっています。
今年３月７日に公開されたAAROによる研究論文『PHYSICAL CONSTRAINTS ON UNIDENTIFIED AERIAL PHENOMENA（未確認の空中現象に対する物理的制約）』では、太陽系のどこかにUAPの母船が存在し、地球に向けて小型の偵察機を放出している可能性があることが書かれています。
また、NASAといえば、米海兵隊の少将を務め、自ら宇宙飛行士でもあった、チャールズ・ボールデン元NASA長官。
彼は、2017年4月22日にヒューストンで行われたNASAの定例会議にて、「数ヶ月、または2025年までの近い将来、エイリアンの侵略があるだろう」「私たちの計算によれば、宇宙には30,000のエイリアン文明が存在している」と断言しました。
この発言を終えたボールデンをNASAの職員が慌てて壇上から引きずり下ろしたのです。この一報を伝えた当時のメディアによれば、このNASAの職員は変装したCIA、もしくはFBIのエージェントだったのではないかとのこと。
その後、NASAはこの長官の発言は、NASAの公式見解ではないとして、公にトップを批判したのです。このニュースは日本にはほとんど伝わっていません。
上記の「UAPTF」からは既に、機密報告書が写真と共にリークされています。
以下のTweetにある画像がそうで、海軍パイロットが東海岸沖の海上をホバリングしているときに、目前に現れた正体不明の飛行物体をスマートフォンで撮影しています（４枚目の画像はPhotoshopによる再現画像）。ここで大事なことは、この画像を撮影したのは、民間人ではなく、軍人だという点です。
しかも、それが意図的なのか、アクシデントだったかはさておき、リークされて表に出てきたことも、不可解な点です。
Leaked photo from Pentagon UFO task force shows silver cube hovering over the Atlantic https://t.co/L7fLwgc2CQ pic.twitter.com/elkhDyaL6j
— Juan Carlos Pedreira (@juancpedreira) December 4, 2020
独特のフォルムをした、この物体。報告書では地球外のものである可能性を含めて議論されていると書かれています。
「UFO問題」の歴史を、少しだけかいつまんでご紹介しましょう。
既にアメリカには第二次世界大戦直後から、UFO調査チーム（プロジェクト・ブルーブック等）などが存在しており、NASAもUFOの存在は発足当時から認識し、隠蔽に努めて来ました。
1952年には、アメリカの首都ワシントン上空に、２晩で12機のUFOが乱舞し、市民の多くが同時に目撃、パニックに陥った、いわゆる「ワシントンUFO乱舞事件」が発生しています。
この事件は写真とともに大きく報道され、当日はワシントンの電話回線がパンクするほどの騒ぎとなりました。
その約10年前の1942年には「バトル・オブ・ロサンゼルス」といわれる事件が発生。ロスの上空にUFO編隊が大挙襲来。空軍が高射砲を千発以上発射するものの、一発も命中しなかったのです。
これは後に映画化までされました。
1947年にはアメリカのニューメキシコ州ロズウェルにUFO2機が墜落、生きた異星人と、遺体が回収されています。
ここまで書きますと、映画の中の出来事のようですが、全て公文書が存在する歴史的事実です。
1953年には、各分野のトップクラスの科学者、軍の高官らを招集して「ロバートソン査問会」が開かれます。
名目上はUFOの科学的調査でしたが、内実はアメリカ国内でUFOの目撃が相次いでいることを危惧した空軍とCIAによる「プロジェクト・デバンキング作戦」の推進が話し合われています。
これは、誰かがUFOを目撃したり、話をしていたら、それを嘲笑するという作戦です。つまり、UFO問題から人々の関心を逸らすことが目的です。
また、UFO目撃報告には価値ある情報は含まれておらず、市民を集団ヒステリー状態にし、社会的潜在的脅威を生み出すもので、UFOは既知の物体であると教育するべきであると結論付けました。
1966年の「コンドン委員会」と共に、UFOは錯覚、誤認、虚偽に過ぎないという大衆操作が広く徹底されていったキッカケの一つとなっています。
しかし、驚くべきことに一方では、米空軍士官学校の教科書『宇宙科学入門』の第33章には、以下のような内容の記述が見られます。
入手可能な情報からUFOは、今から5万年以上前から地球に飛来している。
実に不愉快ではあるが、他の惑星からエイリアンがコントロールして、我々の地球にやって来ている。
与えられた有効なデータから、少なくとも3種類、あるいは異なった4種類のグループ
（おそらく異なる発展段階にある）が既に地球にやって来ている。これは、太陽系の惑星の大部分に知的生命体が存在すること、あるいは、他の太陽系のメンバーが地球に驚くほど強い関心を抱いていることを示唆している。
一番良いのは、懐疑的な心を持ち、極端な立場を取らないことである。
INTRODUCTORY SPACE SCIENCE - VOLUME II
CHAPTER XXXIII
UNIDENTIFIED FLYING OBJECTS
DEPARTMENT OF PHYSICS - USAF
UNITED STATES AIR FORCE ACADEMY
宇宙科学入門第２巻
第XXXIII章
未確認飛行物体
物理学科-米空軍
アメリカ空軍士官学校
実に、矛盾した記載ではないでしょうか。
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