＃０１サスティナブル 調査隊
今週は「１貧困をなくそう」について見ていきます。
英語の表現では「 1: NO POVERTY」となっています。
語学堪能な方なら、意味合いももっと深く捉えることができるのではないでしょか。
先ず始めに
「貧困をなくそう」と言われても、日本にお住まいの皆さんは「そんな食べる事に困ってないし」とか「最低限の生活できてるからな」と思われる方が多勢でしょう。
だから日本人の多くの人は、なぜ「貧困をなくそう」なのか？と、ピンとこない意見も多いと思います。
しかし、わかりやすいところでは、全世界でみると8億人以上が今でも、1日1ドル25セント未満（約136円）で暮らし、十分な食料やきれいな飲み水、衛生施設を利用できない人々が多くいます。
もう少し深掘りすると、一人ありのGDPから見た場合、日本は44,246ドル（約480万）で、中央アフリカは788ドル（約8.6万）と56倍の差があります。
※1ドル109円で換算（ドル円2020年2月、GDP数値は2018年時点）
そういった環境に置かれた人の問題を考え支援していく取り組みは重要なのですが、身近なところから関わって貧困をなくすという事が、世界の貧困をなくすという目標を達成する近道だと思います。
相対的貧困層問題
そこで、身近な問題として捉えたい事柄の一つとして、この豊かに思える日本でも「相対的貧困」という問題があります。
日本に住んでいる中で、最低限必要な収入という物がありますよね。
誰しも生活する上で支出する衣食住に関わる物です。
日本国内にも、それを満たせない状況の人々が存在し、貧困層の分類に位置する事となるわけです。
貧困となる原因
その貧困という問題の根底には、何かしら社会から虐げられた環境があることを理解しないといけないと思います。
日本であってもそれは否定できません。
ジェンダーレス、ダイバシティといった言葉だけは日本にも蔓延していますが、実態として、社会全体に浸透しているわけではないということです。
まだまだ、過去の思考からくる男尊女卑の考え方や、年功序列的な制度を取り入れている企業もあるわけです。
そんな状況だから、働きたくても働けないとか、女性だから低賃金という環境も生まれているのが現状です。
また、貧困層では学べる機会損失もあり、その負のスパイラルは親からさらに次の世代まで引きずっていくという検証結果もあります。
大卒と高卒では初任給も違うという企業は多いです。
それだけを見ても、生涯の収入にも大きな格差が生まれてしまいます。
ここで言えるのは、知らない事を知って自分ごとと捉えこれらの問題を考える必要があるということなんですね。
今回、私もこれらの取り組みを調べながら、多くの問題に気づき考えさせられる事が多いです。
本日はここまでです。
次回は「貧困をなくそう」という問題に取り組んでいる人や企業をご紹介していきます。
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