全てはモナコでの57ヶ国国際金融秘密会議から始まった？
皆さん、こんにちは・こんばんは・おはようございます。「見たかな？観たよ！」の中の人、ひろ-macrobiworldです。
今回は前回に関連した内容になりますが、コロナ禍・ワクチン・昆虫食を陰謀論と片付けてしまう人々にとっては受け入れがたいものになっていると思います。
まあ…そういう人はこの記事は読まないでしょうけれど、一応始めにお断りしておきますね。
では、始めましょうか。
リーマンショック後から計画されていた⁈
あるブログの記事にこんな一文がありました。
〉いよいよＦＲＢ（連邦準備制度理事会） 、〜(中略)〜IMF（国際通貨基金）、CFR（外交問題評議会）、BIS（国際決済銀行）、世界銀行、300人委員会
中でもBISはスイスバーゼルにあり、金融詐欺システムの総司令塔と言われてきた組織です。
これらがすべて解体されようとしているのです。〉
最近クレディ・スイスの買収に絡む様々な動きがありましたから、「え？そうだったんだ」と思われる方が多いかもしれません。
けれども上に引用した記事は、実は今年(2023)のものではありません。
なんと2011年のDSの動きを探る陰謀論・都市伝説系の幾つかのサイトで見られた内容なのです。
2011モナコ国際秘密会議の正体
こうした記事の発端(背景に)は、2011年8月31日にスイス政府(黒幕はジェイコブ・ロスチャイルドと言われている)が主催してモナコで秘密裏に開かれた57ヶ国の金融担当者による国際会議の存在があります。
この国際会議からはロックフェラーやイギリス・フランス・ドイツ・イタリア・米連銀・日本からの代表は、会議への出席を拒否されたのだとか。
つまり、中央銀行のシステムをとっているＦＲＢ（連邦準備制度理事会）の傘下の国の代表は除かれたと言うことの様です。
日本の当時の総理大臣・菅直人首相やIMF専務理事クリスティーヌ・ラガルドも、参加を希望しましたが断られたのだそうです。
英政府は日本政府同様に参加を断られたものの英王室とその側近は参加していたと言われており、当時はリーマンショックの傷いまだ冷めやらず、日本は東日本大震災で経済が冷え込んでいた時期でしたが、そんな中でユーロ防衛と世界を支配する金融組織の解体について話し合われたのでは…と言われています。
ですがこの国際会議に関しては実は元Forbesアジア太平洋支局長で2007年に日本に帰化したベンジャミン・フルフォード氏のメルマガをソースとする情報しかなく、この人の他の情報を観ると結構ガセというか胡散臭い情報も多いようで、どこまで信用して良いかわからない面がありました。
一方でフルフォード氏以外の情報としては下記リンクにある様なサイトも実存しており、そのサイトでは旧い国連が使命を終えた後、国連の後継としてUNGCジュネーブ国際金融会議UNGCと言うものを立ち上げることが記されていて、
(↑は現在の国連の中にあるUNGCとは違います。国連の方は世界経済フォーラムがきっかけで作られた国連組織です。)
この前身が2011年の非公式のモナコ会議だと、HPの説明に書かれているので、そのモナコ会議があったのは事実なのだろうと思います。
(ただしHPは説明だけで中身はありません。またこの計画が、現在でも有効なものなのかどうかも分かりません。)
ただ前出のベンジャミン・フルフォード氏の話を引用して、「ジェイコブ・ロスチャイルドは日本の味方？」みたいなことまで書いていたりする人もいるのですが、その辺は少し割り引いて考えた方が良いんじゃないかな？と個人的には思いますね。
何故なら、大雑把に言ってロスチャイルド家は原発利権、ロックフェラー家は石油利権に絡んでいるとされているからです。
東日本大震災の原発事故で、汚染水処理の機械を提供したのは仏企業でした。(私自身は半信半疑だけれど、ロックフェラー系統の勢力が人工地震を起こして原発事故が起きてしまったが、それで日本が原発をやめてしまったら困るので、ロスチャイルド家が手を差し伸べた…と言う様な意見もあるのです。)
とは言え前回書いた通り、ジェイコブはロンドン家当主でありながら、ロスチャイルド＆サンズなどロスチャイルドの主要組織から追い出され、分家の故イヴリン・ド・ロスチャイルドが会長の座に着き、そのイヴリンはパリ家と米ロックフェラーと組んでいることは事実でもあり、ロンドン家が英仏米財閥連合に遺恨を抱いていたとしてもおかしくは無いわけです。
また一説にはジェイコブとイヴリンは既に和解していたと言う話もあり、それまでのNWOを軌道修正して新しいNWOをやろうと言う話になった…と言う情報もあって、実態が今ひとつ見えて来ないんですよね。
ただこのモナコの非公式会議のときは、金融や通貨体制の解体までは行かなかった。
種を蒔くだけで終わったんじゃないですかね？
私が想像するにやはり和解は成立していて、WEFで金融システム革命を打ち出したから、これまでの双方の計画の芽が出て、進めることが出来ている…と言うことなのではないでしょうか。(詳細は次の項目で。)
そしてその和解して新しいNWO…と言うのが57ヶ国側にバレて、
今は
(bricksを含む) 57ヶ国 VS ロスチャイルド＆ロックフェラーになっているとか、
王侯貴族 VS ロスチャイルド＆ロックフェラーになっているとか、
諸説ある状態。
だからハッキリした勢力図は、結局描けていない状態のままなんですよね。(割と混沌としていると思う。)
そして今は米シリコンバレー銀行の破綻危機に端を発する米地銀の連鎖破綻やクレディ・スイス関連問題に象徴されるように、その戦いの主戦場が米国とスイスになっていて、欧州諸国はとばっちりを食っていると言うわけ。
和解派の意見を基に記すなら、イヴリンは1982年にスイス国籍を取得しており、ジェイコブと共にロスチャイルドの本拠地をスイスに移すことで合意した、という話が出ています。
前回も出てきた都市伝説界隈での噂「クレディ・スイス買収劇はロスチャイルド排除の始まり」と言うのは、そういう背景があったからなんですね。
スイス政府も標的にされていると言うことは、ロックフェラー系統の勢力がロスチャイルド勢力を叩いているとも言えるわけです。
少し前のバチカン関連の記事の内容も考えるならば、恐らくはバチカンも無関係では無いのでしょう。
因みに米シリコンバレー銀行に関しては、バイデン大統領が早々に救済を決定しましたね。(つまりこちらはロックフェラー系の銀行と言うことなのでしょうか。)
ただし今ある金融銀行システムを新しいシステムに入れ替えたい彼らとしては、お互いがお互いの勢力下の銀行を叩いて整理しようとしていると言えなくもないですね。
片手を振り上げながら、もう一方の手で握手している。何とも不思議な関係ですが、茶番を演じているだけなのでしょうか？
仏ロスチャイルド家や英ロスチャイルド分家が戦争屋とも言うべきネオコンを抱えているロックフェラー家から距離を置いてくれれば、
(或いはロックフェラー家が戦争屋から距離を置いてくれれば)また違った展開も期待できるのでしょうけれど、事態はなかなかに複雑なようです。
理由は後述します。
ジェイコブ・ロスチャイルドの書き込みへの波紋
間違えてはいけないのは、どの勢力も理由や目的は違えども、ブレトンウッズ体制やらペトロダラーシステム(ドル基軸通貨体制)やらは壊そう、新しいシステムを構築しようと思っていることには違いないと言うことです。
金融システム革命はグレートリセットの一環で、新世界秩序に向けた一里塚だと目されています。
そして英米仏財閥連合NWO推進派はそれを実行するのに、大量虐殺的なことも厭わないけれど、
ロンドン本家の反NWO派はそれには反対していて、どちらかと言うと人口管理・調節派なのだそうです。
つまり英米仏財閥連合は世界大戦してでも(つまり無差別に)人口削減する派なのに対し、
ロンドン本家はウイルスやワクチンと言うツールを使って、ある意味、人類を選別にかけて淘汰させようとしているわけです。
(私たち庶民からすると、どっちもどっちなんだけどなあ…。)
これはロシア・ウクライナの戦争に至る経緯を考えればなんとなく納得できますよね。戦争(ロシア)を煽っていたのは米国のネオコン…つまりロックフェラー系統の人たちだったわけですから。
しかも今は、台湾有事やら米中戦争へ引き摺り込もうと、色々やっている。
英本家当主のジェイコブが人口管理・調節派の根拠となる彼の書き込みは、以下(リンク記事)に詳しく書かれて(和訳を転載されて)います。
一通り目を通せば流石ユダヤ人。「選民思想」が強いんだなあと分かりますね…そうした発想に対して全く疑問を感じていない。
寧ろ何が問題にされているのかすら、御本人には分からないのかもしれません。また記事に引用されている、ジェイコブ氏がある方の投稿のコメント欄に書き込んだと言われる主張の中身は歪んでる…歪だと感じます。
森を見て木を見ず、そんな感じなんですよ。
前者に関しては「育った環境」の要因の方が大きいんだろうなあと思います。「環境による刷り込み」「環境遺伝」ですね。
歪に感じる意見はそうした下地から来るもので、(インタビュー動画など観ていても)人間的に悪い人…と言う感じには見えないから、そういう意味ではなおさら残念な感じ。
DSのいちばん穏健派な人で、コレかあ…ガッカリ。。。みたいな、ね。
因みにこのジェイコブ・ロスチャイルドのものとされる書き込みに対して私が具体的に思うことは、後述する「同じ包括的資本主義の社会でも、、、」の項目に一部書きます。
その他には前回記事の「ノーブリス・オブリージュは超セレブの処世術」〜「近江商人の三方よし」の項目や、
過去記事の「もうひとつのダボス会議~ザンクト・ガレン・マフィアが生んだ偽教皇(⁈)」の「明治維新で破棄された神仏習合」＆「形式的な平等と本質的な平等の違い」の項目で
書いたこととも同じですので、そちらはここで改めて書く必要はないかなと感じています。
記事が長くなっちゃいますしね。
気になる方はお手数ですが、そちらの過去記事もご参照ください。
イヴリン・ド・ロスチャイルドの妻とヒラリー・クリントン
さてジェイコブ・ロスチャイルドが本当に「人口管理・調節派」だと言うなら、コロナ禍を引き起こしワクチンを強制的に打たせることをやっていながら、ウクライナ戦争を起こし長々と継続させたり、台湾有事や米中戦争を起こそうと企んでいるロックフェラー系統のネオコンは目の上のたんこぶに等しい存在でしょう。
ところが英ロスチャイルドの分家を引き継いだ故イヴリン・ロスチャイルドの３番目の妻、リン・フォレスター・ド・ロスチャイルドは米ニュージャージー州の出身で、彼の地ではヒラリー・クリントンと親しいことでも有名らしい。
ヒラリー・クリントンと言えば、日本ではあまり知られていないことだけれど、トランプ政権の時に俗に言う「チャイナゲート」問題が出てきて一部で話題になっていました。
チャイナゲートとは、
1983年頃から力宝財団(中国)を経由して、中華圏やアジア共産圏からヒラリーが多額の賄賂を受ける▶︎中国からの違法な資金調達で(夫の)ビル・クリントンが大統領選に出馬。
中国国内の人権問題に絶対に口出ししないと言う理由で、中国共産党から多額の賄賂を受け取っていた。
と言うもの。
▶︎資料ではぼやかされていて、ハッキリしないのですがヒラリーには中国共産党・人民解放軍の顧問弁護士なのでは？と言う噂もあるくらい、中国とズブズブだったのです。
ジョージ・ソロスに負けずとも劣らない、中国とズブズブな関係を築いていた人物だったわけですね。
しかも、夫のビル・クリントンは戦争に対しては比較的臆病だったと言われているにも関わらず、クリントン政権及びヒラリーが国務長官を務めたオバマ政権でタカ派と言われた彼女は、イラク戦争開戦を支持し、オバマ政権のリビア空爆開始を提唱する主要閣僚の1人だったのです。
戦争屋の女王…ヒラリーのことをそう揶揄する人もいます。
そんな人物とロスチャイルド夫人は親しいのです。
しかもリンとイヴリンを結びつけたのはヘンリー・キッシンジャーだと言います。
ほら、出てきちゃいましたねえ…。
ヘンリー・キッシンジャーと赤い司祭と呼ばれたエルデル・カマラを尊敬する人物に挙げていたのは、世界経済フォーラム会長のクラウス・シュワブです。
ここからNWOへの支持・支援を主導していたのは英ロスチャイルドの分家(イヴリン＆ロスチャイルド夫人)と仏ロスチャイルド家、及びロックフェラー家だったと言うことが出来るのかもしれませんね。
(既出ですが、英ロスチャイルド本家のジェイコブは、ロスチャイルド主要銀行や企業からは追放されています。)
同じ包括的資本主義の社会でも、、、
ところでWikipediaの英語版でロスチャイルド夫人のことを調べてたら「包括的資本主義」とか「バイナリー経済学」などと言う新しい言葉に出会しました。
金融関係もそうだけど、この手の経済学用語の説明読んでも、頭がパッパラパーな私にゃよく分からん。。。
とは言え欧米の現状を考えた時、ロスチャイルド夫人が共感(？)していたこの包括的資本主義社会と言うのは、
そもそものモデルは「護送船団方式」と言われ世界でも最強を誇った日本の昭和の経済的に輝かしい時代の形なのでは？と感じたのも事実です。
税収による富の再配分も取り敢えず上手く行っていて、国民皆保険で…って、当時の日本のその様は「もっとも成功した社会主義国」と揶揄されたって話は時たま聞きますし、
改革開放経済を始めた中国が目指したのはそこだとも言われているから、もしかしたら当初の草案はそうだったのかな？と思うのです。
ただ昭和時代の日本と違うのは、中国は「全体主義国家」だと言うこと。そして覇権を目指す「拡張主義国家」だと言うこと。
理屈が分からないから感覚で言っちゃうんだけど、もし「包括的資本主義」が昭和の日本の様な体制を示しているのなら、今DSが進めている様な「中国に覇権を握らせる様な中国型」では絶対にうまく行かないし、昭和の日本とは本質的な部分で「似て非ざる」ものになるでしょう。
古き良き「昭和の日本」「最も成功した社会主義国家」は、日本人の精神性…
…曰く記紀にある神武天皇の神勅「八紘為宇(※1)」や
仁徳天皇の「民の竈」の故事に象徴される様な、「シラス」と言う統治の在り方が理解できなければ、結局は「ウシハク」の域から脱することが出来ず、共産主義国家の様な集団独裁主義体制になりかねないのです。
余談ですが、秋篠宮家が批判される原因の本質的な問題もここにあると思います。
彼らがやっていることは全て「ウシハク」なのです。けれど親世代から「ウシハク」社会の“異国の思想”で洗脳されてしまっているあの方々には、それが何故悪いのかが分からないのでしょう。
今上陛下は危機感を持った昭和天皇や浜尾實侍従長から教育されて、奇跡的に助かった(洗脳から免れた)のです。けれど「シラス」と言う在り方を受け継いでいる天皇家は孤立しているとも言われています。
何故か？
それは本来天皇から信任を受けて、大御宝＝天皇にとっての宝物である国民を預かり、守り統治する為の知行(政治)を行うべき権力者(政府)が、ウシハクの思想の外国勢力に乗っ取られてしまっていることが大きいでしょう。
そういう意味では、皇室も危機に晒されているのです。
男系男子に凝り固まって「神道」・「皇室」の本質を忘れてしまった人たちには怒られるかもしれませんが、「シラス」が理解出来ない人に皇統は渡せないのです。(「シラスとウシハク」の知識が無くても、国民は感覚的に嗅ぎ分けてそう思っているようです。)
本来ならここを起点に対策を考えるべきなのに、外国のウシハクの考え方に洗脳されてしまっているから(？)、それで「シラス」が分からないから、「シラス」の観点からの対策が打てない。国民のことを大御宝と思って対応することができていない。致命的です。
(悠仁親王殿下が今上陛下の下で「シラス」の感覚を育む教育を受けられなかったことも致命的。思考や感覚が柔軟な思春期が終わる頃までに始めるべきですが、こちらは現状を考えると「ほぼ絶望的」なのではないでしょうか？)
話を元に戻しましょう。
世界経済フォーラムが中心になって進めているグレートリセット〜新世界秩序(NWO)では、以前引用した
にも書かれているけれど、
〉彼らのグレート・リセットは、人間の自由や解放を終わらせ、完全なコントロール、ハイテク監視、投薬の義務付け、社会の中流階級から下への大規模な所得再分配といった新しいグローバリストのアジェンダを支持することである。〉
なんですよね。
何故上流階級から下への所得再配分ではなく、中流階級から下へなのか？
そこには理想的な社会主義体制ではなく、一部の特権階級による封建的独裁主義の臭いが漂っているのです。つまりこれ(NWO)は、ウシハクなのです。
彼らは弱者を救う為に自らを犠牲にすることを拒否しているのです。彼らはソ連のノーメンクラツーラの様な存在になりたがっているだけで、平等な社会なんて本気で作ろうと思っているわけではないのです。
だから、彼らの計画はその時点で失敗する事が約束されているわけですが、一般的には「ウシハク」の社会にしか生きたことがない人には「シラス」が理解出来ないと言われています。
「シラス」が理解出来ない人たちに、日本が最も輝いていた昭和の時代の様な「最も成功した社会主義体制」を実現出来るとは思えません。
例えば、所謂ジャパンハンドラーと呼ばれる、戦後の日本政府の奥の院に存在してきた人たち(さらにその背後にはCSISやロックフェラーがいる)が、
もし本当に「日本は目障りだから搾取するだけ搾取して、日本を潰してしまえ」と思っているのなら、
その背後にいる民主党やその支持者が「包括的資本主義」を支持していて、NWO＝昭和時代の日本の様な社会主義的世界の実現と言うイメージで思い描いていたのだとしても、
その民主党を支えているDS勢(主にネオコン？)は、そう言う社会を実現する為に必要なスピリットを持つ日本人を潰そうとしている(潰さないまでも奴隷にしようとしている)のだから、計画は実現出来ないでしょう。
でもそれが分からないんだから、米民主党議員(一部を除く)や、それを支えるDS勢は「欲ボケ」して馬鹿になってしまってるんでしょうかね。
まさに「ネガティブな意識(刷り込み)からは、ネガティブな未来しか生まれない」わけです。
マクロンの真意は何処に？
仮にマクロンの「欧州は米に追従するな」発言が、暗にロスチャイルド・パリ家(ダヴィッド・ド・ロチルド＝仏語読み)に対するメッセージになっているのだとしたら、
それは「ロスチャイルド夫人率いる英ロスチャイルド分家(とその背後にいるロックフェラー財団系)」の意見に同調するな！騙されるな！なのかもしれないと思うのは、私の考え過ぎでしょうか？
「事件の陰に女あり」とか、「歴史の裏に女あり」などと言われますが、イヴリンとジェイコブが対立したのは、本当は投資のやり方に対して意見が合わなかったからでは無く、実はロスチャイルド夫人の存在の影響が大きかったのでは？
なんて思わず勘繰ってしまいます。
また、そこに分家と和解したはずの英ロスチャイルド本家が、分家ないしは財閥連合と再び袂を分かつ可能性・要素も存在していそうですね。
と言うわけで、これから注目すべきは、bricksを含む57ヶ国(※2)が、再びロスチャイルドと組むのか？(組むのであれば誰と？)
それとも財閥連合の内紛に関わらず、57ヶ国は財閥連合とは対立するのか？
後者の場合、階層的に財閥の上に位置すると言う「王室連盟(今上陛下もメンバーなのだそうです。)」が、57ヶ国の後ろ盾に付くのか否か？
このいずれの方向に進んで行くのかを、注視して行く必要がありそうですね。
EUは分裂するのか？
前回、ハンガリーやポーランドなど東欧諸国が自国の農家を守る為に、ウクライナからの農産物(穀物)輸入を禁止したことに触れましたが、EUはそれに対して否定的な意見を述べた様です。
もしもEUがウクライナからの農産物輸入禁止処置を採った東欧諸国に対して何らかのペナルティを課すようなら、その後EUの分裂に繋がって行くかどうかにも注目すべきでしょう。
それこそ「57ヶ国VS財閥連合」の構図になることが考えられるからです。
英ガーディアン紙は皮肉を込めて、
仏ルモンド紙は中立的な立場で
それぞれ「マクロンの件の発言や行動」を取り上げていましたが、マクロンの発言は良くも悪くもEU分裂もしくは瓦解へ向けた導火線を取り付ける役割を果たしたのかもしれません。
そしてもしEUがウクライナからの農産物輸入を一時停止した東欧諸国にペナルティを科すようなことがあったなら、その時にマクロンが付けたEU分裂もしくは瓦解の導火線に火が着くことになるのかもしれませんね。
最後までお付き合い頂きました皆様には、大変ありがとうございました。
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【脚注】
※1；八紘為宇；『日本書紀』には、大和橿原に都を定めた時の神武天皇の詔勅に「兼六合以開都，掩八紘而為宇」（六合を兼ねて以て都を開き、八紘を掩いて宇と為す）つまり、
昭和の時代において、よく知られたCMのキャッチフレーズの
「世界は一家、人類は皆兄弟」のこと。
天皇・皇后は国民の父母であり、国民は天皇・皇后にとっての子供▶︎子宝▶︎大御宝なのです。
だから国(世界)はひとつの家、家庭のようなものなのであり、親が宝物である子供たちを愛し大切に育てられなければ、その子供たちは父母を敬うことなど出来ないから、結果的にその家は荒れた末に崩壊するのと同様に、
天皇・皇后が国民を愛し大切に扱えなければ、国民もまた天皇・皇后を敬えなくなり、国は崩壊の危機に瀕することになります。
例えば皇族が自分の体面を保つ為に、自分たちに対する異論や批判を抑えようと「言論統制」で封じ込めようとする時点で、それは「ウシハク」になってしまっているわけです。
双方に愛と信頼のある関係なら、(人間同士なら多少の不満は誰に対してもあるものだろうけれど)、相手を叱ったり批判する時に
「ここまで言ってしまったら相手に気付いてもらうどころか、かえって傷付けて関係を悪化させてしまうかも知れないから、これくらいにしておこう」
と言う配慮や抑制が効くのです。
それが出来ないのは相手に対する「愛と信頼」が失われていることの証拠なのであり、その状態を解決する為に「愛と信頼」でもって「愛と信頼」を取り戻そうとするのではなく、上から威圧的に力で押さえ込もうと言うのは「ウシハク」のやり方なのです。
このように洋の東西を問わず一般的にありがちな、権力者が権力を行使した強制(もしくは一方的な上位下達)による統治・国(世界)の在り方＝ウシハク＝ではなく、
日本独自の「家族」のような「愛と信頼」による「支え合い」に基いた統治・国(世界)の在り方が、八紘為宇でありシラスなのです。
ですから記紀(古事記・日本書紀)に書かれていることから日本の在り方を考えるなら、この八紘為宇とシラスが出来ない皇族は本来天皇になるべきでは無いですし、この八紘為宇とシラスが理解できない人を本来は権力者(政府)として信任するべきでは無いのです。
なお「八紘一宇」は、この「八紘為宇に、儒教的価値観や西洋的な国家観を組み込んで人為的にアレンジされたものなので、必ずしも同一とは言えません。
※2；57ヶ国；基本的にG7参加国は含まれていないが、英王室は参加していた(英政府は参加していないが王室は参加)と言われています。
【参考資料】
リン・フォレスター・ド・ロスチャイルド｜Wikipedia(英語版)
暴かれた中国とヒラリーの黒い関係。夫も「中国の金」で大統領に - まぐまぐニュース！
https://www.conservapedia.com/Chinagate_fundraising_scandal
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