クレディ・スイス買収と降って湧いたマクロン批判
皆さん、こんにちは・こんばんは・おはようございます。「見たかな？観たよ！」の中の人、ひろ-macrobiworldです。
本文に入る前にお知らせがあります。
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では、今回のテーマに移ります。
今回はクレディ・スイスの買収劇から始まる、仮想通貨規制とブロックチェーンの導入、それに伴う銀行システム改革について、一般的見地から考察した感想と最近物議を醸したフランスのマクロン大統領の言動について書いてみようと思います。(金融関係の専門的なことは分からないので、その点はご了承ください。)
内容的に都市伝説風味や自己啓発系風味のスパイスが効いた味付けにはなっておりますので、お好きな方はご堪能下さいませ。
結局は身内による救済合併？
2023年3月19日経営不安に陥るクレディ・スイスを買収し、救済合併したUBS。どちらもスイスの銀行です。
クレディ・スイスがロスチャイルド傘下の銀行だったこともあり、すわロスチャイルド排除か？と色めきたった都市伝説界隈ですが、さて真相は？
クレディ・スイスの救済に入ったUBSも実はロスチャイルド系金融機関らしいとのこと。(Wikipediaではウォーバーグ銀行との関係も綴られています。)
いわば競合他社の関係だった両銀行ですが、内実は身内と言っても良いわけです。
しかもスイスの殆どの銀行は、DSの階層でロスチャイルドよりも上にいると言うシェルバーン一族が牛耳っているらしい…。(1)
ただ第一次世界大戦以降、実は何度か転機があってロスチャイルドはジワジワと衰退傾向なのは、確かな様です。
と同時に合併救済の背景を探ると、複雑怪奇・魑魅魍魎としたお金持ち同士の争いごとも仄見えて来るのです。
まず当初UBSはクレディ・スイスの救済を嫌がったこと。
そこにスイス政府が介入してUBSにクレディ・スイスを買収させたこと。
超富豪やスイス国民は、この買収に必ずしも好意的ではないらしいこと、など。
スイス政府の介入が意味するもの
クレディ・スイスの買収が決まったのとほぼ同時期、G7に於いて仮想通貨に規制を設けることが決まりました。
(またIMFではデジタル世界共通通貨の販売が発表されています。)
こう言うと悪いことのように聞こえるかも知れませんが、そうではありません。
今まで仮想通貨には規制が無いに等しい状態でしたから、「デジタル“通貨”」と言われながら実質的には投機の対象にしかなり得ませんでした。
そこに規制が入ることで、初めて本格的に通貨として運用できる基盤が作られることになって行くのです。
今回クレディ・スイスを買収したUBSグループは、IBMが
コメルツ銀行(ドイツ)、
モントリオールBMO銀行(カナダ)、
エルステグループ第一銀行(オーストリア) 、
カイシャバンクCABK.MC(スペイン)が開始した、貿易金融取引をサポートするためのブロックチェーンベースの技術を構築することを目的としたイニシアチブに参加し、
2018年にはロンドンにてバタヴィアというプラットフォームを立ち上げています。(2)
過去記事の「AIによるシステム革命」でも触れたと思いますが、スイス政府は世界経済フォーラムとの繋がりが強いことでも知られており(WEF年次総会の開催地ダボスはスイスの高級リゾート地)、
今回クレディ・スイスの救済をUBSに求めたと言うことは、破綻してしまったら世界経済に与える影響が大きいからと言うだけではなく、
金融システム革命に向けた銀行の統廃合の一環である可能性もありますよね。
けれども、破綻した銀行の救済に入ると救済した側は何らかの損失を被る可能性があるから、お金持ちは嫌がってる…って言うことなんでしょうか。(報道では銀行全体の信用不安が拡がっており、その煽りでクレディ・スイスの株価も急落、買収金額は時価の半分と言われています。)
報道を見る限りではクレディ・スイス側の株主も嫌がっているみたいですね。「クレディ・スイスがUBSに乗っ取られる」と。
「クレディ・スイスは倒産させるのが最善策」と言う意見も出ていたようなので、後述しますが、側からは市場経済が混乱する云々は全く考えてなくて、超お金持ちが派閥争いで潰しあってるようにしか、見えないんですけどねえ…。
ブロックチェーン導入への布石？
世界の金融関係のシステムのブロックチェーン化は、既に待った無しの状態になっています。
その余波で小さな地方銀行などは破綻の可能性が高く、銀行の統廃合が進むとの予測も出ています。
ブロックチェーンで管理…と言うと超監視社会でお金の出入りが全て把握される事になりますから、プライバシーが無くなってイヤだなあと思う人は多いでしょう。
でもこれ、考えてみれば超富裕層も同じことなんですよね。
特にスイスはオフショア資金＆タックスヘイブンetc…世界中のセレブや大企業の財産が秘密管理されてるだけに、これまでもマネロンや犯罪資金の温床になっているのでは無いか？と囁かれて来ました。
ブロックチェーンで全てのお金の流れが全て記録・監視される様になると、普通に考えれば隠し財産は持てなくなることになります。
つまり庶民だけでなく、お金持ちも公平に監視・管理され、法のもとに平等に扱われるなら超富裕層も脱税その他の不正行為は出来なくなるはずなのです。
となって来ると、隠し口座や隠し財産が多いと噂されるスイスの銀行はブロックチェーンを本気で導入する気があるのか、疑わしい気持ちにもなりますね。
と、思ってたら入って来たのがUBSによるクレディ・スイス買収の捜査のニュースです。
スイス検察、ＵＢＳのクレディ・スイス買収を調査 | ロイター
クレディ・スイスだけでなくスイス連邦政府が違法行為をしていないか、捜査するそうです。
今のWEFを支配するDSの動向としては庶民は全体主義の下、ギチギチに管理して奴隷化、自分たちはそれを上から監視して甘い汁を吸う…みたいな印象しか無いですから、
スイスやアメリカの銀行の信用不安が解消され、ブロックチェーンが公正・公平な形で運用されるには、支配層のチェンジが必要になって来そうですね。
クレディ・スイスの買収劇を機に、もしかしたら(ロスチャイルドと言うよりも)「悪いDSの人たち」にメスが入れられているのかも知れません。
そう言う意味では「悪いDSの人たち」は、ジリジリと追い詰められている最中なのかも知れないですね。
最終的には因果応報が待っている？
で、仮にその「悪いDSの人たち」がブロックチェーンなどのシステムを支配してしまったとして、それが長続きする様にも思えません。
必ず反発する人々が出て来るでしょうし、AIに全ての情報が集積しているのを逆に利用して、悪い人たちのデータを流出させて世間に広めてしまおうと言う現代版ロビンフッドやネズミ小僧みたいな人たち…
…まあ第2、第３のエドワード・スノーデンとかジュリアン・アサンジュ、プロジェクト・ヴェリタスの創設者ジェームズ・オキーフと言っても良いかも知れませんが、
今度は彼らの失敗から教訓を得た上で、AIを利用してもっと上手くやる人たちが出て来てもおかしくはないですからね。
マクロンの「欧州は米に追随するな」発言の波紋
自画自賛ではありますが、ハッキリ言っちゃうと「2023年の運勢〜世界はどうなる？」で予測していたことが現実化して来たなあと言った印象です。
予想外だったのは「東欧の政府」から批判が出て来たことくらいですかね。
ヨーロッパの東半分がマクロンに拍手する：米国が必要だ - POLITICO
欧米の報道曰く、(比較的好意的な記事でも)“マクロンの発言はタイミングが悪かった”、
ですって。
まあ…マクロン大統領自身が、ロスチャイルド銀行出身のバリバリDS勢ですしね。
またEU議会の拠点が仏ストラスブールにあるせいか、マクロン発言＝EU全体(政府)の意向と捉えられがちですが、EU政府は世界経済フォーラムと一体だと言う話もあって…。
うん、百々のつまりはDSの意向を表していると言った方が良いのでしょう。
因みにマクロン大統領、結局はその後に例の発言を軌道修正した様ですね。
支配者層の意向＝共通認識としてはインドに中国をけん制させながら中国を上手く使うつもりだったでしょうから、そう言う意味では背後に派閥争いもありそうな…。
実は過去に何回か書いてるように、
ロスチャイルド家内は分裂していて、英ロスチャイルドは米ロックフェラーと組んでいて、仏ロスチャイルドとは割れていると言われていました。
がしかし、エリザベス女王が崩御された時、チャールズ皇太子時代に昨年11月に亡くなったイヴリン・ロスチャイルドから指を刺されている写真(下図参照)が出回ってましたけど、これを見る限り事態はもう少し複雑なようです。
つまり英ロスチャイルド家自体がイヴリン(分家)VSジェイコブ(本家)で割れていたわけです。
が、イヴリン生前にどうやらロスチャイルドは本拠地をスイスに移すことで合意していたようで…クレディ・スイス買収劇はロスチャイルド排除の始まり説の根拠はここにあるんですね。
そして件のマクロンの言動も、ここに起因している可能性があるわけです。
英仏ロスチャイルド家の対立の構造
一時期銀行等の経営方針や投資の方針を巡ってロスチャイルド家内のお家騒動があり、最終的に分家の人間であるイヴリンがロスチャイルド＆サンズの会長を務めることになり、ロンドン家当主のジェイコブは追い出されてしまいましたから、そのイヴリンが亡くなった後どうなっているかは、残念ながら情報が無くて分かりませんでした。
しかしながらようやく腑に落ちるような情報を、最近得ることが出来ました。イヴリンの3番目の妻リン・フォレスター・ロスチャイルドが跡を引き継いでいたようです。
彼らの関係性は、いわゆる一般的に言われているイルミナティのピラミッド階層では無く、実際の階層構造は、
世界支配層の第一勢力＝王侯貴族、黒い貴族、英王室、バチカン
世界支配層の第二勢力＝ロスチャイルド家などの金融支配勢力
世界支配層の第三勢力＝ロックフェラー家、ブッシュ家などの石油・軍産複合体
世界支配層の第四勢力＝各勢力に属する結社、諜報機関、国際機関など
なんだそうです。
この第二勢力のロスチャイルド家と第三勢力のロックフェラー家を相関図にすると先に掲げた図1の様になります。
因みにロンドン家当主のジェイコブは、若い時ホテルオークラのオーナーの御令嬢と恋に落ちたけれど、その令嬢がジェイコブとの結婚を父親に反対されて、悲嘆に暮れて自殺してしまったのだとか。
ジェイコブにとっては悲恋の地である日本ですが、かつて愛した女性の祖国である日本を第二の故郷と思って気にかけており、英仏米連合にやられっぱなしの日本を見かねて手を差し伸べている…という様な話もあるようですね。
これに付随してジェイコブは日本の味方とする意見もあるけど、流石にそれは盛り過ぎじゃ無いかなあ。判断材料の一つとして考えてはいるかもしれないけど。
この経緯から想像するに、チャールズ国王と親和性があるのはロンドン本家の方だったのかも知れませんね。(画像でチャールズ国王に指差ししてるのは、分家のイヴリン。)
私自身は違和感しか無いですが、それでもDSの中ではロスチャイルドというのは穏健派で、上記の関係や経緯を含めればジェイコブが最も穏健派と言うことになるようなのですが…まあこの辺りは次回に改めて書いてみたいと思います。
話がだいぶ脱線してしまったので、次項から本筋に戻しますね。
NWO推進派は英仏米財閥連合
いずれにせよ言えることは、これも以前から言ってたかも知れないですけど、ドル基軸通貨体制は崩壊に向かっていると言うこと。
米シリコンバレー銀行の破綻に続く、相次ぐ米国地銀破綻やクレディ・スイス買収は、新たな通貨体制と銀行・金融システムに移行するプロセスのひとつと言うことです。
ここでロンドン本家を加えた英仏米財閥連合とbricksを含む57ヶ国(もしくは王室連盟)が覇権を巡って争っている…ということのようです。(これについても次回に改めて触れることにします。)
ですがコロナ禍に露宇の戦争に伴うエネルギー危機、それに続く食糧危機の創出と昆虫食の導入…これだけでも欧米ではデモが活発化していたのに、仏では年金受給年齢の引き上げがあって、国民の堪忍袋の尾が切れちゃった。
それに報道でも出ている様に仏を始めとして、欧州各地でデモが過激化して暴動も起きています。
一連の報道ではマクロン大統領なんて窮地に陥っているかのような描かれようですし、現地では第二のフランス大革命なんて声もあるらしい。
既にお察しかも知れませんが、マクロンは仏ロスチャイルド勢のひとり。
つまりマクロンがやっていることは、
英仏米財閥連合(英ロスチャイルド家＋仏ロスチャイルド家＋ロックフェラー家)の足並みを乱している←他の英仏米財閥連合傘下の欧州政府から批判、と言うことになって来るわけですね。
でもそれってマクロンが、英仏米財閥連合は「やり過ぎた」と感じたからでしょう。
だけどマクロンは自国にEU本拠地のひとつを抱えているし、東欧諸国のように自国を守る言動も取れない。
東欧諸国はマクロンの米に追従するな発言を批判しつつも、ウクライナからの農産物輸入を国内農家を守る為に一時的に禁止する処置を採っている。−CNN
日本でもそうだけど「やり過ぎ」なんですよね。色んな意味で。ただしこの「やり過ぎ」は主にロックフェラー系統のネオコン主導だったりするわけですが。
悪いDS勢＝英仏米財閥連合が、それぞれの地域や国の情勢や国民感情を無視して、一方的に無茶振りし過ぎたんです。
悪いDSの人たちが、仮に一旦支配してしまったとしても、フランス王家の様に暴徒と化した市民たちに最後は排除されるのがオチなはず。
でもそうなってしまったら世界が落ち着きを取り戻し、復興出来る様になるまでにはこれから酷く長い時間が必要になってしまいそうですね。
見方によってはマクロンの発言は、それを回避しようとしたものだったが思ったほど上手くは行かなかった、とも考えられます。
ノーブリス・オブリージュは超セレブの処世術
と言うわけで、素人考えながら冷静に考えれば無理矢理グレートリセット▶︎新世界秩序で全体主義の下に世界を管理・統治しようとするよりも、
個人の自由と人権が守られる「自由民主主義」を維持した上で、ノーブリス・オブリージュの考えの下に社会保障や福祉を充実させる方が、結果的に悪いDSの人たちにとっても利益にはなるはずなんですけど…。(なんで、こーなるの⁈)
ノーブリス・オブリージュ、それはかつては王侯貴族の先人達が、自分や家族の身を守る為の知恵でもあったことでしょう。
「金は天下の回り物」と言いますが、「無い所に与えて、社会を回す」ことをするから、「自分の所に利益として戻ってくる」わけで。
投資で儲けたいなら(一般庶民の)自由や人としての尊厳を奪うべきでは無いというのは、ちょっと考えればわかることでしょう。
自由や尊厳を奪えば社会の進歩を促すような技術の進歩や、その為に必要なアイデアや発想は出て来なくなりますよ。
全体主義化でお金も権力も独占しようとしている悪いDSの人たちは、この原則に立ち返るべきでしょうね。
「滞る水は腐る、財を溜め込めば社会経済は死ぬ」
「他者を顧みず自分の利益ばかり考えるから、他者も自分を顧みず自分のところから利益を掠め取って行く。」
例えば陰謀論・都市伝説界隈では新型コロナやワクチン、ウクライナ戦争、昆虫食などは、地球上に人間が増え過ぎたから、人口削減の為に悪いDSの人たちが計画してやってる…なんて言われています。
ですが数々の無茶振りが地球人口が増え過ぎたことが原因だと言うのなら、人口が増え過ぎてしまったそもそもの原因の一つは、大航海時代からの欧米の植民地政策…現地の人間を奴隷化し富の搾取をし続けて来たこと…にあるのでは無いかと私は考えています。
悪いDSの人たちが繰り返すネガティヴな引き寄せ
例えば現実を見ても、先進国や中国など経済発展してある程度のレベルを超えた国々は、人々が生活の糧を得る為の労働で１日・一生を終えることから開放され、余暇を楽しめるようになる反面、出生率が落ちて少子化が社会問題になっている事は誰しもが承知していることです。
人口爆発が抑えられないのはアフリカなどの発展途上国がメインですが、(動物などもそうですが)生物は一般的に、乳幼児死亡率が高いほど多産になる傾向がありますよね。
大日本帝国政府は、大日本帝国領だったアジアの国々に対して、教育を与え経済的に自立できることを念頭においた政策が為されていました。
欧州がかつての自分の植民地に対して、
言い方を変えるなら、アフリカなど欧州の植民地だった国々が宗主国から(大日本帝国領と)同じように処遇され、宗主国から富を搾取されることなく経済発展させてもらっていたら、
どこかの時点で自然に出生率が落ち着き、地球人口が増え過ぎて困る事態にはおそらくならなかったでしょうし、悪いDSの人たちだって、地球人口が増え過ぎて不味いからって、わざわざ「人口削減」なんて非人道的な悪魔の様な所業に手を染めずに済んだでしょうに。
よく「親の因果が子に報い」と言われますが、悪いDSの人たちはそれを代々繰り返して来ているのでしょう。
つまり親世代が強欲や保身の為にやったこと(悪事)が、その子に災難の形で降りかかり、その子は親と同じようにその災難から逃れようとして(保身)強欲から悪事に手を出して、またその子に…をエンドレスで繰り返しているのではないでしょうか？
(大日本帝国の植民地政策の結果が出たのは戦後にはなってしまいましたが、かつて大日本帝国領だった全てのアジアの国々が、戦後になって経済発展しました。
それは欧米の植民地だった国や地域ではあり得ないことでした。これは日本よりも欧米の経済学者の間で良く知られていることです。)
早い時代にその事に気づき実行できていたら、少なくとも今よりは地球上は平和的な世界になっていたでしょうね。
でも欧米列強は、そう言う大日本帝国を生意気だと思ったのかそれとも人種差別ゆえか、日本を虐め追い込み、戦争に追いやったのです。
まるで欧米諸国がロシアのウクライナ侵攻前に、ロシアに対してしてウクライナ侵攻に踏み切らざるを得ないような状況に追い遣って来たように。
そして敗戦後はGHQにより、自分の祖国への誇りを失わせる様な教育をされ、
一応の主権回復後も、中国(共産党)が背後から操っている反日朝鮮半島の人たちやそれらの人々からの支持を集めるリベラル政党によって、その状態が維持され解消されないまま現在に至るわけです。
近江商人の三方よし
ネガティブな意識からは、ネガティブな現実や未来しか作れません。
いわゆるサタニズム(悪魔崇拝)や極端に偏った一神教信仰などは、自己否定や自虐的なセルフイメージなどを自分の潜在意識に刷り込むきっかけとなり得ます。
自己の利益を守ることしか考えられないのは、自分に対しても他者に対しても、ネガティブな意識や刷り込みがあるからです。
悪いDSや超セレブの人たちがそこに気付けなければ…
自ら地獄ー阿修羅の道を選んで進んでいることに気付けなければ、
彼らー悪いDSの人たちやサタニスト(悪魔崇拝者)だと言われる超セレブの人たちは、どれほどの富をその手にしようとも、いつまで経っても心の平安や本当の意味での幸せは手に入れられないでしょうね。
どんなに稼いでも(それこそ一生掛けてでも使い切れないようなお金が既にあるのに)まだ不安で、金儲けの欲求が抑えられない。だから人権侵害犯そうとも、平気で倫理的に度を越した方法を使って金儲けするって、それって「金儲け依存症」なんじゃないかな。
あ、もしかして「金儲け」じゃ無くて投資・投機という名の「ギャンブル依存症」の方だったりする？いや…それとも、その両方だったりして。。。
アルコール依存症だの買物依存症だのと同じ、依存症。
だとしたら、ちゃんと治療を受けて欲しいですよね、これ以上世界中の人々に迷惑かけない様にするためにも。
と同時に私たち一般の庶民が、悪いDSの人たちの(トラウマ故かなんか知らんけど、)正気では無い歪な行動や、彼らが勝手に決めているねじくれた歪んだ政策や方針に巻き込まれるのは、真っ平ゴメンだと言いたいのです。
一方で近年、欧米の経済人(学者？)などの間では、日本の近江商人の「三方よし」の考え方が注目されていると言う話も聞きました。
でも、それなら何故WEFはグレートリセットのようなアジェンダを打ち出し、会長のクラウス・シュワブは中国を世界のロールモデルだなどと言い放ったのか。
つまり、自虐史観を植え付けて国境を崩壊させ、移民を増やしてその地域の軋轢を増やしたり紛争を煽る一方で、そういった方法論に対する反論や反発を恐れて言論統制をする様なやり方で世界を統一しようとしても出来るわけがないし、出来たとしてもそれは新たな厄災の前兆にしかなり得ません。
そんなことをしても因果応報で、最終的には「悪いDSの人たち」にツケが回って来るでしょう。
何度も繰り返しになりますが、「ネガティブな刷り込みからは、ネガティブな未来しか作れない」のです。
にも関わらず何故、世界の並いる企業がWEFなどの「悪いDSの人たち」のやり方に乗っかって、わざわざネガティブな刷り込みをしたり、ネガティブな意識(動機)に乗っかった商売をしようとするのか？
不思議で仕方ないです。
まして日本の大企業までそれに安易に乗っかってSDGsの罠にわざわざハマっているとか。
「三方よし」に象徴される様な、日本の企業風土は一体何処へ行ってしまったのでしょうか？
最後までお付き合い頂きました皆様には、大変ありがとうございました。
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良かったら、また次回も会いにきて下さいね。
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【脚注・参考資料】
(1)ウォーバーグ、元々はデル・バンコと名乗っていたと言われている。
ヴェネツィアの黒い貴族と呼ばれ、その名が銀行の語源となった一族のひとりジークムント・ジョージ・ウォーバーグによって設立された銀行。
デル・バンコ一族はDSの階層的にはロスチャイルドやロックフェラーの上にいると言われていますね。シェルバーン一族も同じ。
▶︎イルミナティの13血族
▶︎同12貴族
(2)
［Wikipedia］
［その他］
クレディ・スイスが総会 決議なき買収、株主の反発火種 - 日本経済新聞
米国の資産525兆円、その多くがタックスヘイブンに隠されている
2023.04.07
世界金融支配者？ジェイコブ・ロスチャイルドは日本の味方だ？ - 美しい地球と伴に
【関連記事】
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