～学生新聞に見る北海学園七十年史～（15）私たちの時代（中編） 2020年1月～2021年7月
｢大覚寺：学園生というのは何かすごく明るくて、あれは反動じゃないかと思うけど。人生に対してへんに見切ってシビアで。
内山田：でも、結構あそこの大学に行ってたはずだという話をする学生が多いんじゃないか。｣
① コロナ禍のはじまり
｢（前略）だが、そう考えると現在の服装の在り方と合わない点がある。例えば、冬になっても生足を出している服装などファッション性を重視しているものが挙げられる。これは時代の変化とともに服を着る目的にも変化が生じていると言える。令和時代、服装にどのような変化が起こるのか観察していくのも面白いかもしれない。｣
この手の無難なエッセイにありがちな｢今後の展開が見逃せない｣タイプのオチにしては珍しく、記事の発表からほんの数カ月後に私たちはその実例を目にすることとなった。ご存知の通り2020年冬からしばらく私たちは（不織布）マスクを着用せざるを得なくなったのだが、しばらく経ってからそれを（なんとなく）外した時、私たちは果たしてどのような目的意識で外したのやら。マスクを着用していた目的は何も｢五類移行｣や｢緊急事態宣言の解除｣で完全に失われたわけではない。しかもマスクを｢顔パンツ｣と呼ぶ若者たちが登場したように、マスクもまた“本来の目的”とは外れた用途で使用され続けるようになった。
思うに北海学園大学を初めとする諸大学が今なお、コロナ禍によるキャンパスの機能不全を経てなお存続しているのもまた大学がマスクのような存在となったからではないのか。
｢大卒｣たることによる就職活動における優位性の獲得、教職や学芸員などの資格取得、はたまた単なるモラトリアムなどその目的は多岐にわたり、それを解きほぐすことは容易ではない。
私たちの時代とは主体的な大学生による国家・市民社会・学園建設の｢歴史｣がついに喪われたように（きっと誰もが一度は意識するとしないとに拘わらず）感じる｢アフター・ヒストリー｣期に他ならない。その傾向を助長したのがコロナ禍であり、歴史なき時代の歴史を敢えて記すことが現代社会においては意外にも役に立つのかもしれない。この連載でこれまでも何度か述べたように北海学園大学においてまともに、真正面から｢歴史｣を綴った主体は事実上いないのだから、まずは歴史を終わらせるためにも歴史を綴るべきなのだろう。
2020年はコロナ禍の年であったが、それ以前にまず｢最後のセンター試験｣の年であった。前年12月の道新記事[1]によれば｢志望校のレベルを下げてでも本年度の合格を目指す受験生が増えている。｣とのことで、実際に｢共通テストの方向が定まらない中、大手予備校の河合塾札幌校が今月まとめた道内受験生の動向調査からは、国立大や難関私大を避ける傾向が浮かぶ。国立大前期日程の志望者数は東大が前年同期比6％減、北大が10％減、札幌医科大が12％減、室蘭工業大が18％減と軒並み減った。（中略）その他の私大は増加が目立つ。道内も北海学園大が25％増、北星学園大が24％増、北海道科学大が20％増と軒並み増えた｣ようだ。このように不本意入学型の受験生が増える素地のあったところに、コロナ禍による“キャンパスライフ”の不全感が重なったためか、全国的に｢仮面浪人｣が増加、本学でももれなくこれまでは見られなかった仮面浪人を自称するツイッターアカウントが複数登場、彼等の影響を受けた元浪人生（であることをキャラクターとして売り出す）アカウントも多数登場。これまでは散発的かつ具体的な事例（42番教室が蒸し暑い！といったような）に即したものの多かったSNS上で発信される本学に対する不満も変質し、北海学園大学自体に対する文句や罵倒が続出することとなり、ついにはそれ自体がネタとして受容されるようになった。このように彼らはこれまで良くも悪くも自閉的だった本学学生の言説状況にそれなりの影響を及ぼすようになる。私はその傾向を北海学園大学自体について熟考する大局的見地を養いうる機会[2]と敢えて信じてみせることにした。それほどまでに、私はやけっぱちだったのだ。
2019年末から感染者が確認された新型コロナウイルス（COVID-19）が最初に本学に及ぼした影響は2020年2月26日に決定された3月20日開催予定の卒業証書・学位記授与式の中止と3月9日に決定された4月2日開催予定の入学式の中止であった。
これ自体には直接的な学生生活への影響は少なかったものの、｢非常事態｣を感じさせるには十分な出来事であっただろう。
② コロナ禍と学内中間団体
こうして迎えた2020年度は文化系サークルを中心とする学内中間団体にとって、対面活動が大幅に制限されたため
新入生勧誘活動に失敗し続けた1年となった……とここまでは“いかにも”な解説だが、実際にはオンライン上での活動を主とし、部室の使用不可能という状況をものとしない非公式・非公認サークルなど“平時”より明らかに多くの新入生を“獲得”することに成功したサークル群があった。
少し気の利いた人なら知っている非公式サークルの躍進の影に、（名は秘すが）意外なことに誰もが知る公式サークルの人員拡大もあった。知名度は低いながらもさらに顕著な例としては2020年度どころか翌年度まで（ほぼ）全く活動していなかったにも拘わらず、2021
年度内に10人近い加入者を（その後の定着率はさておき）記録したことなどが挙げられる。
これら公式サークルの共通点は何か。それは活動内容が｢既に多くの高校生に(も)知られている｣ものではなかったのか。2018年に入学した私たちの中には元野球部員でありながら（高校生の競技人口の僅少な）アメリカンフットボール部に入ってみた者などが存在していた。第一体育館で行われていたサークル説明会においては目的とする説明ブースに直行することが少し難しかった。それ故に意外なところに加入してしまったりしたものだった。コロナ禍時代にはそれがほとんど無かったのだろう。コロナ禍を通じてキャンパスの｢高校化｣が進展する。
コロナ禍でその勢力（純粋な会員数に限らず）を大きく拡大した時事問題研究会もまた立派な非公認サークル（当時）である。その源流は2015年頃に自由民主党北海道連学生部に所属する一部の学生が中心となって発足した政治系サークル・紫水会（Twitter:@SHISUI_HGU）で、当時は良くも悪くも“少数精鋭”といった趣の（明らかに自民党二階派こと志帥会を意識したとしか思えないネーミングの）非公認サークルだった。その後自民党学生部に属するメンバーがほとんど活動に参加しないようになり、2018年末には法学部の1･2年生を中心に（公言こそしないものの“ノンポリ”を標榜する）政治サロン（Twitter:@hgu_seijisalon）として再建（すると同時に法学サロン[3]/Twitter:@hgu_lawsalonも非公認サークルとして設立）、同年には私自身も加入。紫水会があの『映像の世紀』の試聴会や、当時の顧問若月秀和教授（2024年1月現在法学部長）が話し手を務めた、2018年5月19日に豊平区旭町にあるカフェ・エストラーダで開かれた第47回法学部カフェ（｢平成の終りに〈昭和末期〉を振り返る～1980年代の日本外交～｣）に参加しその様子を発信するなど、｢外部との交流｣とまではいかないまでも様々な方法で学ぶ姿勢を見せていたのが、政治サロンになると｢純粋な学習系集団としてやる｣という意気込み（そもそも｢サロン｣という名称自体が純粋な活動外での飲み会などの交流の盛んな｢サークル｣との差別化のためのものであったし、法学サロンに至ってはツイッターアカウントのプロフィール欄に｢どのサークルよりも勉強しています。｣などと衒いもなく記すほど）がためか、新聞記事に関する議論や輪読（政治サロンでは参加人数が足りず流会）などの地味な活動に終始。ここは北海学園大学なので（あるいは、そうでなくとも）、｢勉強系サークル｣の常として衰退期に突入[4]（アクティブメンバーが2～3人となる）、法学サロンは2019年に自然消滅、同年春に“一般学生に怪しまれては困る”という理由でしれっと｢政治学サロン｣に改名した政治サロンもまた会長[5]が活動に参加しないようになってしまったため[6]活動自体も休止。これまでそれ程乗り気ではないながらも、学園に少しでも知的な風土を養わんと（上から目線で）義務感から参加していた私が会長を引継ごうかと悩んでいたところ、いわゆる幽霊部員だった紫水会元会長（当時法学部政治学科2年生）が｢僕が引継ぐ｣と言い、2019年度末に（私の反対や｢ニュースサロン｣という案を押し切って）｢北海学園大学時事問題研究会｣（時事研）と改名した。
この改名は今でも悪手だったように思えてならないが、コロナ禍下の大学に純粋に“勉強”を求める高校生的・受験生的マインドが大学入学後も継続・増幅するという極めて特異な特徴のあった2020年度新入生の心には案外響いたらしく、メンバーはあっさり50人を突破した。
時事研のアクティブメンバーの多くは法学部生であったが、同じく法学部生ばかりのⅡ部法学研究会もまたコロナ禍初期には大きなパフォーマンスを発揮した。同じ｢法研｣でもⅠ部（文化協議会所属）の方が1960年代からの伝統ある模擬裁判（対面イベント！）を中心に運営されていたため一時はⅡ部法研による吸収合併が画策されるまでに縮小していたのに対して、Ⅱ部法研はコロナ禍による｢自粛｣そのものをオンラインイベントとして演出することに成功していたため2020年度にはメンバー数が一応は100人を超えるほど急成長した。しかし当時のⅡ部法研は（2020年に限ってのこととはいえ）ゴールデンウィークに36時間（以上）ぶっ通しのLINE通話を行うなど、良くも悪くも交流自体を目的としたことが分りやすい交流に活動が終始していたため、2020年秋以降は裁判傍聴などの活動にも拘わらずプレゼンスを発揮し得なくなってしまった。
｢交流自体を目的とした交流（活動）｣自体がサークルの存立理由たり得るかのように思える特殊な環境下では妙なサークルも誕生したもので、2020年夏には｢水飲み比べサークル｣（Twitter:@HGU_mizunomi）という非公認サークル（同年冬に非公式サークル化）が誕生。様々な水入りペットボトルを飲み比べるというほぼ｢無意味｣ながら｢やり込み要素｣はありそうな活動内容に惹かれた新入生が多かったのか、LINEグループのメンバー数自体は数十人規模にすぐ膨れ上がった。
しかし上記その他のサークル群で2024年現在も活発に活動しているのは時事研くらいなもので、その多くは2022年までに自然消滅した。2021年度以降は前年度以来の｢ツイッターアカウントを開設した時点でサークルは生まれている｣という風潮を加速させる形で個人サークルとして学内サークルという体のツイッターアカウントが数多く開設された。
2020年度に入学した学生のほとんどの傾向としてあくまでサークルなどの学内中間団体を自他の｢個人｣のために使い潰すという発想による行動に終始し、団体そのものの継続性の確保を図った者はこれまでに比べて相当少なくなっていたため、当然の流れだったのだろう。
2020年以降に見られる学生の｢歴史｣への過度な無配慮ぶりは致し方のないものであったが、奇しくもこの年の3月にはこの連載でもこれまで何度か言及した『北海学園大学創基七十年記念誌』（七十年記念誌）が刊行されている。
2015年に設置された｢七十年史編纂委員会｣[7]が主体でありながらしかし｢本学の歴史と伝統を紡ぐ人々の｢証言｣（インタビューと寄稿文）を収録した本書は、いわゆる『年史』とはいささか趣を異にし、｢みんなが語る70年の記録｣である。｣（『七十年記念誌』あとがきより）と定義付けられ発刊されたこの一冊は、コロナ禍による大学附属図書館へのアクセス性の低下という事態をうけて1年間に限ってPDFデータとして公開されたため大きな反響を呼ぶ、といったことはなく、多くの学生には存在すら認知されなかったのだろう。
2019年以前より本学では（あるいは｢においても｣）学生をボランティアとして学内団体に所属させた上で大学の広報活動などに貢献してもらうようなことがあったが（大学広報サークル『ぴある』など）、コロナ禍に際してもこのような組織（のようなもの）が大いに役立ったらしい。その最たるものは（後に）｢学内インターンシップ[8]｣と称される2020年5月10日からLINE上にて活動を開始した｢学生テクニカルサポートSOS｣[9]で、オンライン受講に関する相談に答えるという活動内容は広く学生に知られ、利用者も多かった。大学当局が関与しているだけあってこの団体の活動継続性は高く、2024年1月現在では豊平キャンパスの2号棟（2号館ではない）に事実上の部室とも言える｢HGU SOS[10]ルーム｣を与えられている。
③ 近代大学人像の終焉
｢矢野根（善八）：（前略）おおらかさはどんどん伸ばすべきだ。雄大な北海道を背負って立つという人間を育てあげようとしているのだから、やはり人の足を引っ張るというようなコセコセした人間でなくて、そのおおらかさで人を信服させ人を導き人に尊敬されるようにしてほしいですね。そういう学生気質がうちの大学にはあるんですよ。｣
｢清水（幹夫）：（前略）こうした人間味も必要ですね。近頃みかける青ちょろい細いズボンをはいた一見女性風の学生、あんな連中に何ができるのかと考えこんでしまうね。もっとたくましい人間になってほしいと思いますね。｣
｢HGU SOS｣の活動内容が当初のオンライン講義に関するものから、広く学生生活全般に関する情報の紹介に拡大したことにも表れたように、2020年は大学当局が容赦なく学生個人の生活に介入（というよりは口出し）するようになった年でもあった。大学公式HPでは学生に感染者が発生する度に大まかな状況と感染者数を発表し、感染者数が僅少だった2020年夏頃には大学関係者が発症する毎に学長によるコメントが出される程だった。
現代の学報は先に引用した記念すべき第1号などとは違い学生にああしろこうしろと道徳や倫理を説くことはないが、しかし｢こうしてはならない｣とは説くことがあるということが如実に表れたのがコロナ禍である。
北海学園大学（自体）の各部署は（他大学に比べればあっと驚くほど）口やかましく｢自粛｣を説くことは無く、良くも悪くも“事務的”だったが、大学に所在する組織は露骨な｢自粛派｣だった。その代表格が北海学園生活協同組合（学園生協）で、そのツイッターアカウント（@HGUcoop）は主に2020年から2022年にかけて大学公式HPにおける新規発症者情報を逐一リンク付でツイートし、コロナ対策を従容する情報を共有するだけではなくG‘caféの利用方法に対する苦言（アクリル板を外すな、といったような）を時折ツイートし、独特の存在感を放ち、大学関係者間に広く認知されていた。
2020年12月17日にはツイッターアカウントにて｢【ん!？】そーなのかぁ…防衛省ね。｣という意味ありげな文章とともに大学公式HP内の｢防衛大臣より感謝状贈呈｣（https://www.hgu.jp/info/news/20201216-01.html）という記事を引用するなど、現代においてすら（政治党派から組織に直接介入されることはおそらく無いのだろうが）どこか左派的な側面のある学園生協は1960年代を通して民青系学生運動（｢学園民主化運動｣）に対して積極的にコミットしていた。ならば、現代の日本共産党がコロナ禍の｢自粛｣自体には反対していないように（補償は求めたとしても）民青系の学生たちは新型コロナウイルスのような感染症の流行に対して積極的な活動制限（｢自粛｣）を訴えかけていたのだろうか？ ｢（長い）昭和40年代[11]｣を生きた大学教職員らは感染症を前に活動制限や対面講義を代替し得るメディア活用型講義（オンライン講義のような）を学生に推奨したのだろうか？
確かに昭和40年代の日本人はベタな｢老害｣そのものとしか現代人の眼には映らないような説教を繰り返していた。しかし、答えは明確に｢否｣である。
「しかし、私は、学園の環境は単に施設や機構だけではなく、望ましい人間関係だと考えています。それはお互いがお互いの立場をよく了解して共通の広場を見出して行くということです。これは民主的と称する社会の根本義でありまして、皆さんは実はこれを体得するために学校に来ているのだといえます。単に知識を得るだけならば今日のマス・メデアがその役割を果してくれ、必ずしも暇と費用をかけて大学に通う必要はありません。大学で大切なのは、その知識を、その獲得に苦心した先達から直接に聞くことです。それは聴覚、視覚以上の人格のふれ合いであり、マス・メデアでは得られないことなのです。昔の大学はその人格のふれ合い、対話でした。」
COVID-19と比較し得るパンデミックを巻き起こした1957年の｢アジア風邪｣（全世界の死者数は約200万人）で、それで当時の学生自治会による｢学園民主化闘争｣が影響されたことはなく、1968年の｢香港風邪｣の流行が（民青系）学生運動に批判的な大学当局によるメディアとして出発した学報に学生運動批判の論理として採用されたことはなかった。
もちろん過ぎ去った昭和中期と令和初期現在の感染症対策との間の差違を生んだ要因には医療水準の向上や国民の人命尊重意識の向上などがあるのだろうが、むろんそれだけではないだろう。
あの動揺の昭和40年代を生きた本学教員はおおむね｢19世紀型｣の理想主義的な大学人であり、当時ほとんど男子ばかりであった本学学生に対して（直接そうは言わずとも）よき〈国民〉〈市民〉たれと説いていた。教員も理事会も、そして民青系学生もまた自らの正義というものを信じていられたのだろう。昭和40年代を通じて学園は｢父権的介入｣に満ちあふれていた。
ひるがえって現代の学報は（ベタな）正義や規範を説き得ず、それは他の学内主体もまた同じだろう。今や学園内で他者を説得し得るロジックは｢将来（就活）に役立つ｣くらいなもので、そのために不必要なものを排する姿勢は｢母権的介入｣であるかどうかはさておき非｢父権的介入｣であるとはひとまず言える。
現在の大学は｢ものを主体的に作り出すという能動性ではなく、大学が提供するカリキュラムという商品の中から自分の気に入ったものを買うという受動性[12]｣を基本的性格[13]とする学生消費者主義の支配下にある。学生は単に学士号と自由な活動を保証してくれる（およそ）4年間通用する身分証明書を求めて大学生となったのだ。
大学がマスプロ化時代を迎え、学生消費者主義が急速にキャンパスにその足跡を記すようになった昭和40年代に創刊された学報（昭和43年創刊）は大学当局にとって、当初から学生自体は“消費者”と認めず、あくまで直接学費を支払っている「父兄」を消費者[14]として認め、その要望を聞き、かつ彼らに学生に対する基本的な家庭教育（人によっては「しつけ」と表記）を求めるという形で学生の消費者化に応接するための媒介として機能した。昭和40年代以前は学報第２号（1968年11月5日付）に掲載された『主体的研究意欲への期待 法学部父兄懇談会[15]』の冒頭で認めている通り「従来の大学教育においては父兄と教員との意思の疎通はほとんど皆無であった。従来の通念からすると大学生の父兄は教育に関心をもつ場合であっても、それを遠くから見守るというふうであった。むしろそれは大学生を自立した一個の人格として遇するものとして、当然のことと考えられていた」のだ。実際にこれは1955年に本学経済学部を卒業した神馬文男氏による「敗戦によって学ぶ場を失った兵学校や陸軍士官学校、予科練に所属していた若者を北海学園が迎え入れてくれた」などの証言[16]とも合致する。この時代に多いとされた「サムライ」的学生が実際にサムライ的であったかどうかはさておき、確かに単なる「消費者」ではなかったのだろう。
父兄をのみ大学教育の「消費者」として認め、学生に対しては引き続き19世紀的・理想主義的な「人格の完成」を求める姿勢は昭和後期を通じてなし崩し的に学生を消費者として承認する姿勢へと変化していった。
もはや大学は学生の“キャリア形成”を手助けすることはあれども、生活そのものに介入（口出し）する習慣を失って久しい。学生新聞ですら「大学生として相応しくないアルバイトに手を出さない」ために厚生委員会のアルバイト斡旋を利用しようと呼びかける時代ではもはやない[17]。
ならば新型コロナウイルスの流行を理由に、大学側が学生のアルバイトに対して「自粛」を要請する根拠はかなり薄いのではないのか？……と多くの大学生が感じるのも不思議ではない。
実際のところ本学は特に学生にアルバイトを禁止するようなことはなかったものの、2021年5月30日付の道新記事[18]によれば北海道教育大学釧路校など一部の大学では2021年にアルバイトの自粛を要請していた。
しかし当連載にとって肝心なのは｢自粛｣要請そのものではなく、この記事の末尾の川村雅則本学経済学部教授（労働経済学）による｢バイトの自粛要請という強い措置を取るなら、学内の意思決定の手続きに学生の意見を反映する仕組みをつくるべきだ｣という発言だろう。
④ “ゾンビ”としての学生自治
私たちはあの学生運動華やかなりし時代の後に日本の多くの大学から喪われた（全員加盟制の）学生自治を形骸化させながらも、無理やり維持している。
学生自治とは単に当然のように大学によって代理徴収される自治会費の還元のためにあるのではない、｢自治会の活動目的は自治会費の有効な還元にある｣とうそぶくことが（ほとんど）循環論法でしかないだろう。｢自治会費の有効な還元｣という目的意識は一部・二部両学生自治会によって2021年1月に初めて実施された食料配布会[19]のような学生の（潜在的）需要に応じた企画が実施されることもあるが、しかしかつての学生自治会は1968年の学園生の手による福引不正事件に際してわがことのように不正を恥じ、その生活を（基本的には厚生委員会による“健全”かつ修学継続のためのいわば必要悪としてのアルバイト斡旋を通じて）健全ならしめようとしていたはずだ。そもそも自治会費還元にしか興味のない学生自治会ならば、全国的に頻発していた学費値上げ反対運動など主導出来たはずがない。コロナ禍こそ、全学生が公認サークルへの自治会費バラ撒き屋のようになっていた自治会執行部の手から学生自治を取り戻し、コロナ禍に対してどう私たちが身を処してゆくのかということを、全学生とまでは言わずとも有志学生が議論し、必要があるならば自主的な行動規制を実施するくらいの自律をみせるよい機会であったはずだ。しかし私自身もそのことにはっきりと気がついたのは当連載の第14回目の原稿を書き終えてからであったし、当時の学生の誰もが（他人に見える形では）気がついていなかったようだ。
北海学園理事長に就任する前後の安酸学長（当時）がよく大学の精神として訴えかけるようになった｢自律と自立｣の精神にぴったり当てはまる学生自治の再建は結局成らず、代 わりに学生消費者主義を剥き出しにしたコロナ禍による授業の不履行を理由とする学費減額を要求するインターネット上での署名運動[20]が行われたのみであった。
一方その頃、本学における学生自治は死に体となっていた。
ここで久しぶりに北海学園大学新聞会の記事に登場していただこう。
と言っても紙面ではなく｢北海学園大学新聞Online｣上でのことだった。コロナ禍のためもあって通常の紙面には（様々な意味で）掲載されなかったであろう記事[21]であった。 少々長くなるが一部を引用しよう。
｢１０月上旬、新型コロナウイルス（以下新型コロナ）の影響により半年ほど延期されていた定例学生大会が本学豊平キャンパスのＡＶ４教室で行われた。各団体の代表者が昨年度の活動報告を行った後、Ⅰ部自治会執行部（以下自治会）から横領事件が発表された。
内容は自治会の昨年度の財務担当者が自治体と文化協議会本部、体育会本部などの予算を総額２００万円以上に亘って着服し、返金する前に実家ごとことしの夏に自己破産したというものだ。現在担当教員や学生部で対応している最中だが、自己破産している以上は恐らく大半の金額は戻ってこない見通しだそうだ。
自治会は本学の学生からのお金を預かっている自覚はなかったのだろうか。いや、自覚がなかったわけではないだろう。昨年度の担当者を信頼していたからこそ、他の部員は財務管理を任せっきりになってしまい、このような結果を生んでしまったのだ。
学生大会に参加した各団体代表者も唖然としたことだろう。無論私もだ。昨年度の財務担当者は前回の学生大会や幹部交代式での面識もあり、至って真面目そうな方だと思っていたからである。つまり、信用に足る人物だと思い込んでいたのである。｣
この時の学生大会には私自身も参加していたため、この時の様子はよく覚えている。
そもそもAV４教室で開かれた大会は大会の名に値しない。なるほど確かにコロナウイルス対策の見地からは大教室で開催するわけにもいかないのだろう。しかしそれならば当時の講義や翌2021年の十月祭がそうであったように、オンライン上で開催するという手はなかったのだろうか。学生部と学生自治会にはしょせん実態のともなわない（むしろ“一般学生”の参加者などほとんどいないという実績は確かにあったらしい）学生大会などコロナ禍を理由にクラブ・サークルの関係者だけ呼ぶクローズドな場にしてしまえばよいという考えではなかったのだろうか。
その考えは決して的外れな考えではなかった。後に“横領”を知った学生らも決して学生大会に自分達を参加させなかったことを怒るどころか気に掛けるものなどいなかったのだから。
話を戻そう。学生大会（というよりは会見というべきか）の会場では団体代表者の誰もが唖然とした。これは先に引用した記事の通りであった。唖然とするあまり頭を下げる現（2020年度）自治会財務担当者に対して誰も質疑を投げかけることが出来なかったのだ。｢これはコトが大きすぎる｣｢当事者以外が口を出せる話題じゃねぇな｣というのが会場の雰囲気であった。
学生大会からしばらく経ってもこの一件が学生間で注目されることはなかった。11月末に投稿された新聞会の記事もあまり読まれなかったらしく、やはり一件を知る学生は少なかった。その中で私はこの一件について言い募っていたのだが、2度も失敗してしまっていたため学生自治に関与するモチベーションを喪っていた。しかし「三度目の正直」というのはあるらしく、件の学生大会からおよそ半年が経った2021年4月9日の晩、時事問題研究会のオンライン上での活動を終え、アフタートークのようなものに興じていた際に私が何気なしにこの件について言及したところ、とある法学部生がツイッター上でこれに言及。常に北海学園大学についてうるさい浅羽ちゃんFCとは異なり“一般学生”の問題提起であったため、瞬く間に情報は深夜のタイムラインを駆け巡った。
それからはツイッターを中心に｢プチ炎上｣と呼ぶべき事態となり、どうにか事態を収めたかったのか、それとも単に私に激怒しただけなのか、自治会財務担当者が旧紫水会、あるいは自民党学生部界隈の人脈を通じて私と直接（第三者を介して）通話することとなった。4月10日早朝のことである。通話の中で彼に｢火のない所に煙は立たせようとするのはやめてくれ｣というようなことを言われてしまったので｢しかし現に横領事件はあるんだから、しょうがないよ｣という風に返したというように私は記憶している。私も彼もなんとなく話していたのだろう。
こうして学部2年次からの知人との縁を失ってしまったなぁと思いつつ、呑気に眠り、起きるとツイッター上での学園生の意見はおおむね｢横領事件｣を隠していた学生部の監督責任を追求する声（生徒会と自治会を同一視する愚見）や学生部の謝罪を求める声で溢れていた。これには私自身にとっては好ましくない意見の横溢に見えた。大学生ともあろう者が金銭[22]に関することを通じなくては学生自治を語れないのはいかがなものか。しかし、ここで持論を展開しこの近年まれに見る学生自治会への関心を失速させてはならないと思い、敢えて苦言を呈するようなことはやめておいた。
厳密には今回の記事で扱う範囲ではないものの、この一件の顛末を記す。
まず自治会及び学生部はこれらの批判についてだんまりを決め込んだ。そしてその的確な“炎上対策”によってたった1週間程で批判の声は止んだ。
そしてほとんどの学生がこの一件を忘れた2021年7月31日に開かれた定例学生大会にて、ようやく自治会が重い口を開いた。その内容は当事者と金銭的に“解決”したというもので、一部自治会執行部の会計管理の甘さもあって刑事告訴されることもなく、取りあえず“使途不明金問題”は幕を引いたのであった。この内容に私は正直なところ落胆した。学生有志による学生自治の正常化を経ずして、単に金が返ってきたというだけのことで解決と称し、学生部による自治会執行部の通帳管理という学生自治の終焉を招来したという事態の重要性を自覚し得ない鈍い感性を嘆きこそすれ、喜ぶことなど出来なかった。正直なところ私個人にとっては、たかだか250万円程度の自治会費が消えたことなどどうでもよかったのだ。
そしてこの約70人が参加した学生大会の“仕上げ”として弁護士でもある淺野高宏本学法学部教授による“解説”のようなものがなされた。その内容は基本的に自治会による経過説明の補足でありながらしかし、最後に｢この使途不明金問題についてあることないことをSNS上とかで言いふらすと当事者から訴訟されるリスクがあるので気をつけてください｣というような（正確な表現は記録されていない）一言を添えることでその発言全体の性格をあらわにした。
これには私と、私が呼びかけてわざわざ日曜日の豊平キャンパス34番教室まで足を運んだにも拘わらず自治会担当者による｢どの部・サークルの方ですか？｣という学生自治と学生大会の目的を全く理解していない、極めて“Fラン”的かつ無遠慮な発言にそれぞれ当意即妙に応答し、学生大会に参加した10人近い学友たちを絶句させるに充分な効果を発揮した。
こうして私たちは腰砕けとなった。私は教室前のベンチに座り、ある後輩に向かって｢これは完全にオレ達の負けだよ｣と（いつの日にかこのような記事を書く際に引用出来る“代表的なセリフ”を吐いておいた方がいいなと自覚した上で）吐き捨ててみせた。
学生自治がついに死に体となってしまったように私には感じられた。
ただし、そのように感じた人は過去に幾人もいたようで、記念すべき（？）再刊第1号（1977年7月8日付）では1977年6月8日に開かれた一部自治会前期学生大会の参加者を｢実質六百以上｣と記されているにも拘わらず、再刊第3号（1978年4月11日付）では（後期学生大会が開かれなかったこともあり）「形骸化する学生大会」などと散々な書かれ方であったし、今から30年前に発刊された再刊第69号（1994年12月19日付）の一面を飾ったのは『瀕死寸前の学生自治 一部自治会』や『学生に浸透していない自治会動』、『会説 正常な自治活動を目指せ』といった嘆き文句であったがしかし、1994年の一部自治会の定例学生大会の参加人数は280人（委任状1200通）。さらに時代も下った2008年の一部自治会定例学生大会は｢今回を含めここ数年学生大会の参加者は百名程にとどまって[23]｣いたが、それを紹介する再刊126号の一面の右下部を飾った見出しは｢低い学生の認知度｣というもの。どの時代においても学生自治は死にかけているものとして生かされているのだろう。
未だに学生自治は“ゾンビ”のようなものとして存在している。もしかすると2019年に慶應義塾大学塾生代表選挙に当選[24]した前田稔のように[25]、執行委員長選挙の廃止、あるいはそれを超えてさらに学生自治会廃止を訴えかけることこそが、その死を告げることによって生の輪郭を画[26]き、“ゾンビ”を終わらせる唯一の手段であるのかもしれない[27]。学生の大部分が学生自治会を欲していないのならば、投票によってその意志を示し自治会を廃止することこそが欺瞞でも惰性でもない真の学生自治を再興することに繋がるのかもしれない、と言い替えてもよい。
コロナ禍は2019年まで伝統という名の惰性で続けられていた様々な“茶番”を終わらせた。しかし真実なき剥き出しの“現実”ばかりが目につく私たちの時代の荒涼としたキャンパスは学生の（抽象的な）現状に対する不満を生みださずにはおかない。
みつめるだけでは駄目だ
とびこまねばならぬ
まみれねばならぬ
もっとふかく
もっとどん底を
つかまねばならぬ
つかもうとせねばならぬ
自分自身のみにくさをみつめよ
世界のうごき
一秒のずれをみつめよ
ちまみれになるんだ
もっとふかく
もっとどん底を
なにがうごめいているか
[1] 『受験 難関大敬遠』2019年12月16日付北海道新聞朝刊第26面より
[2] その風潮を決定づけたのが2020年7月に公開された学歴系配信者集団｢wakatte.tv｣によるYouTube動画『あの北海学園についに参上！どんな学生生活を送っているのかキャンパス調査！【wakatte.TV】#390』（2024年1月16日現在の視聴回数が384137回となっている）（https://www.youtube.com/watch?v=HInCsM9bsVo）
[3] 政治サロンが私（経済学部生）以外の全メンバーが法学部生であったのに対して法学サロンの方はアクティブメンバーが法学部生・人文学部生・経済学部生（私）で構成されるという奇妙な“多様性”を有していた。ただし私以外の全法学サロンアクティブメンバーはジャズ研究会のメンバーでもあったのだが。
[4] これを免れていたのは学習内容が“職”の質を高めるであろう平成期の教育研究会くらいなものだろう。
[5] と、彼が名乗っていたことは（参加人数が少なすぎたこともあり）無かったように記憶しているのだが便宜的にこう呼ぶ。この場合の｢サロン｣とはつまり｢サークル｣が自民党内の派閥（政策集団）のようなものであると看做した時にガネーシャの会と看做しうるような存在であったのかもしれない。
[6] この時期の会長や政治・法学両サロンに関する記録はnote記事連載『夜も更けて ジャズはおしゃれだよ しらんけど。～Twitterの札幌学生ジ○ズ界隈周辺をうろちょろしたり色々迷走するまでの少し長い夜話～』（元祖・東豊千記/2020年～）シリーズくらいしか現存していない。
[7] この委員会（の看板）のある部屋は2024年4月現在も図書館棟にひっそり存在している。
[8] 北海学園大学公式HP｢HGU SOSとは……｣（https://www.hgu.jp/campuslife/hgu-sos.html）より
[9] 『オンライン講義 学生助け合う 北海学園大 有志取り組み』（2020年5月13日付北海道新聞朝刊第27面より）
[10] ちなみにSOSはStudent Omoiyari Supportの略
[11]当連載においてはおおむね1962年から1976年までを指す。
[12] もちろん1990年当時ですら認識されていたこの“受動性”に抗する動きはあった。地方にある大学を中心として単なるボランティア活動にとどまらず、“地域貢献”や“企業への提言”など｢大学生らしさ｣に基づいた”生産性“のある活動に取り組む学生は多く、それら大学の側もまたそれらの活動に対して正式な単位を付与するなどその動きを後押ししてきた。しかしそれはアイデアとアイデアとを掛け合わせ何かを”生産“しているというよりは世間で流布する大学における「知」のあり方とはあまり関係の、それこそ消費者としての学生橡に基づく「大学生らしさ」に依拠して実際上の企業活動/商品づくり上の判断に「若さ」のお墨付きを与えているか、あるいは体のいい無賃の労働力として利用されていることが多いのではないだろうか。
[13] 喜多村和之『大学淘汰の時代』（中央公論社・1990年）
[14] “消費者”としての「父兄」の代表的発言に1968年11月8日付学報第2号に掲載された『主体的研究意欲への期待 法学部父兄懇談会』内で紹介された「学費を値上げする場合にいったい学生に相談する必要があるのですか。学費を負担しているのは多くの場合、父兄なのですから、説明するなら父兄に対してすべきではないでしょうか。」「私のいいたいのは、学費をだすのは親なのだから、学生は勉強していればいいということです。」など。
[15] この懇談会は1968年10月5日に法学部３・4年生の父兄70人の参加のもとに開かれた。
[16] 学報第133号（2023年3月15日付）第7面
[17] 2021年頃に本学学内で多数配布された道幸哲也・淺野高宏・NPO法人職場の権利教育ネットワーク編著『学生のためのワークルール入門 アルバイト・インターンシップ・就活でトラブルにならないために 第3版』（2021年・旬報社）の｢はじめに｣の書き出しは｢昔は｢学生アルバイト｣という言葉がありました。小遣い稼ぎのための比較的楽で責任のない仕事という意味です。（中略）学生も働く主体として自分だけではないく職場の仲間を守るためにワークルールの知識が必要になっているわけです。これは、会社に就職する際にも、働き続けるためにも不可欠な知識といえます。｣といった内容で、アルバイトと正規雇用の間に連続性を認めるものとなっている。
[18] 『｢バイト自粛を｣学生困惑』（2021年5月30日付北海道新聞朝刊第27面）より
[19] 『コロナ下の支援 若者担う』（2021年3月2日付北海道新聞朝刊第15面）より
[20] 『減額要求 全国100大学超す』（2020年4月27日付北海道新聞朝刊第18面）より
[21] 『会説』（2020年11月27日付北海学園大学新聞Online）（https://hgunews.wordpress.com/2020/11/27/%e4%bc%9a%e8%aa%ac/）より
[22] 2021年に数回実施された食料配布会の度に（配布会とは無関係にいた）豊平キャンパスにて私の知る生活に困窮しているわけでもなさそうな学生を複数人見かけたため、たまに｢参加する必要もないのだから、困窮者の取り分を減らしちゃダメでしょう｣というようなことを言ったところ、彼らはきまって｢もらえるもんはもらっておくべき｣と返したものであった。
[23] 『定例学生大会 低い学生の認知度』（2008年7月15日付 再刊第126号）より。
[24]『《塾生代表選挙2019》次期塾生代表 前田稔氏 当選インタビュー』（2019年6月29日付慶應塾生新聞）（ https://www.jukushin.com/archives/37737）より
[25]『【塾生代表選挙2019特集】No.1 前田 稔（商学部4年） 』（https://news.penmark.jp/maeda-jin/）より
[26] あの｢冬バラ園の勅令｣を自ら下すようなものである。
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