大雪のニュースを見て思ったこと／気象予報で出来ること、出来ないこと

今シーズンの冬は雪が極端に多い。ラニーニャの影響で例年に比べ寒くなることは予測されていたが、日本海側の大雪は想定外の多さだと思う。こういう時こそ気象予報の情報が重要なはずだが、果たして気象情報は十分に役立っているのだろうか。

【気象業務(天気予報)の目的】

一般の人にとって天気予報の目的は、朝出掛ける際に傘を持って行くかどうか、旅行やスポーツの予定日は晴れるのかどうか等を知ることだと思います。

しかし、気象業務の本来の目的は、①災害の予防、②交通の安全確保、③産業の興隆(主に農林水産業向けの気象情報)です。顕著な大雪や台風の場合、正確な気象情報を迅速に関係者に伝達し、災害や事故を防ぐまたは最小化するために寄与することが求められます。

【今シーズンの大雪の振り返り】

今シーズンの大雪では、高速道路や国道で多くの車が動けなくなって閉じ込められたり、雪降ろしや落雪で多くの人が命を落としたりしました。

昨年12月の関越道での立ち往生は、人災的要素が大きいと言われています。顕著な冬型気圧配置と強力な寒波が日本列島を覆うことが予想され大雪警報が発表されていましたし、道路管理者は当時の雪雲や降雪量の様子をリアルタイムでチェックできたはずです。しかし、除雪出来るだろうと判断し通行止めをしませんでした。その結果、除雪作業の能力を超える大雪により、多くの車の立ち往生を招いてしまいました。

1月の大雪では、北陸道等の交通障害(立ち往生)に加え、雪降ろしや落雪で多くの人が命を落としました。調べたところ、雪害による犠牲者数は風水害よりも多いことが分かりました(驚きました)。平成20年〜29年の犠牲者数は、雪害が761人、風水害が636人となっています。

※気象警報は、警報基準を超える雨、雪、風等が予想される場合に発表されます。従って、外れる(基準値に達しない)場合もあります。

【気象予報で出来ること、出来ないこと】

気象予報で出来ることは限られています。予報をして注意報や警報を発表することが基本です。

警報情報を受けて対応する側(道路会社、自治体、運輸会社等)が正しい対応をしないと気象予報の意味はありません。そのために、気象予報士や防災士は色々なところで防災講習をしています。

また、警報の精度が低いと警報の信頼度が低下して、警報情報を受けた人や組織の判断に遅れやミスを招きます。警報の精度を上げることも必要と思います。

雪降ろしや落雪による事故は、残念ながら気象予報に出来ることは少ないと思います。雪の止み間があればその時間帯を予報することは出来ますが、雪が降り続けば事故を防ぐのは難しいでしょう(安全装備、土木建築的対策等が必要)。

尚、今回の記事は、ニュースだけでなく青森のLiraさんの記事も読んで感じたことを書きました。雪国の人はたくましいと思います。

大雪警報について知りたい方は下記の記事をどうぞ。