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あちこちで点灯するサインをつかみ取る

① 「円売りサイン」チャートに点灯

 足元では(1)転換線が基準線を上抜け、(2)遅行線がローソク足を上抜け、(3)ローソク足が雲を上抜けしている。円安のシグナルとされる条件が3つ全て点灯し、「三役好転」と呼ばれる状態が16日に完成した。
 「それぞれのシグナルは相場の転換を示すとされ、3つが同時に点灯したことは強い『円安サイン』だ」(大和証券の石月幸雄シニア為替ストラテジスト)。実際に年間を通じて円安が大きく進んだ23年も4月下旬~7月中旬、8月中旬~11月上旬にかけて「三役好転」が点灯。円安トレンドを当ててきた実績がある。
(中略)
 もっとも、年初から急激な速度で円安が進んでいるだけに相場の揺り戻しに対する警戒感も強まっている。大和証券の石月氏は「チャート上は強い円安サインを示しているが、今後の円安進行ペースは緩やかなものになるだろう」と指摘する。

日本経済新聞

去年末あたりから日米の中央銀行の要人発言などを受けて円安に振れているドル円💰 チャート上でもさらなる円安を示唆するサインが点灯中💡 「三役好転」とかいう名前からして強そうなサインにゃ😹 また150円を試す展開があるのか注目ですにゃ。
為替以外でもいま、いろんなサインがあちこちで点灯していますにゃ⏬

② 【一目均衡】「バフェット」で解けぬ日本株高

ニッセイ基礎研究所が日米のバフェット指標を比較したところ、米国は163%、日本は141%で100を大きく上回った。米国は2000年のITバブル期のピークを超え、日本も1989年のバブル景気期に匹敵する高さになっている。
もっとも、この分析に携わった高山武士主任研究員は「歴史的にみて日本株は割高ではない」と指摘する。その根拠が配当だ。株主に帰属するキャッシュフローや企業が稼ぐ利益が増え、消費者への分配経路として配当の割合が以前より高まったことが株高を促したとみている。
投資家が求める期待収益率が低くてもいいと考えれば、株価は高くても買われる。この概念を数式に落としこむと、期待収益率から配当成長率を引いた値の逆数になる。この数値を株の割高感を示す指標として、1982年以降で比べた。足元は70倍前後で、1980年代から90年代の200倍を下回っている。

日本経済新聞

一国の株式時価総額を一国の名目GDPで割って100を超えると割高、というバフェット指標というのがあって、これに当てはめると日本は141%で割高サインが点灯中💡
でも、今は配当成長率が期待収益率を上回っていて、割高感を補って余りあるほどの利益成長ができてるから、過熱というほどではにゃく実力に見合った状況とみることができるそうにゃ😼
今月末から本格化する決算で増益幅のアップが確認できれば、さらなる上昇を示すサインも点灯しそうにゃ。

③ 【スクランブル】「金利ある世界」有望株探せ

 みずほリサーチ&テクノロジーズは持続的な2%物価が実現する場合の日本企業の業績変化を試算した。長期金利は26年度末に3.5%とやや高めの設定だ。その試算によると、26年度の全体の経常利益は22年度比で9.6%増える。景気拡大による営業損益の改善が、支払利息などの悪影響を補いそうだという。
 個別業種では円高で原材料の輸入コストが下がる食品や、景気拡大や設備投資の増加で建設などが追い風を受けるとみる。一方、円安効果が薄れる輸送用機械などには逆風と予想する。
 投資家も銘柄の先取りに躍起だ。ある国内株担当ファンドマネジャーは味の素など値上げ力がある企業に注目する一方、プライベートブランド(PB)飲料を受託生産するライフドリンク カンパニーの投資比率も上げた。インフレ下で消費者が水やお茶など差別化しにくい商品の低価格志向を強めるとみるためだ。
 別の国内株担当者は住友不動産を買い増した。「金利上昇局面になっても、上昇が緩やかなため債務負担はそこまで重くない。むしろ賃上げなどを伴うインフレによるオフィス賃料増の恩恵が大きそう」と話す。

日本経済新聞

次の上昇を牽引する主役は誰か?

💡金利上昇に備えた設備投資ラッシュの追い風が期待できる「建設」
💡さらなる値上げで収益拡大が見込める「食料品」
💡インフレによる賃料増の恩恵が大きい「不動産」

最近、銘柄選別をするのも楽しくにゃってきましたにゃ😸

今季最強寒波襲来にゃ。

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