転職後の就労VISA更新に苦戦中その５

今日これを書いているのは2023年2月22日。
前回の続きで、自分の置かれている状況がやっとわかってきたアホな私。

職場の同僚の友達に、弁護士がいてその人にも私の今置かれている状況を話してくれた。
後日、同僚から話を聞いた。
状況は厳しいままだけれども、2021年3月か4月にフランスでの外国人労働者に対しての法律が変わったことも知ることができた。
そして、今回の更新で一つ足りなかった書類を指摘されている。(詳しくは前の記事で)


それが、新しい雇用主が申請した労働許可証。そしてそれが、雇用主が勝手に発行できるものではなく、政府の管轄する組織に申請して認められなければならない。(詳しくはその４にて。）
そして、同僚の友達の弁護士さんは、フランスの飲食店でVISAを取得する際の労働許可証/Authorisation de travailを発行するプロ。

そして、もし私がその方に依頼をする場合は、2500€かかる、そして今回は特殊なケースだから2500€支払ったとしても成功確率はわからない。
もうその時の私は藁にもすがるような思いだったのだけれど、一旦冷静になった。

そう、労働許可証Authorisation de travailを発行している政府管轄の組織、DIRECCTEで、労働許可が出やすいのはtension métier/常に人材不足の職種。

その弁護士さんは主に、この飲食店を相手にして、労働許可を発行している。ちょっと話がそれるのですが
フランスの日本食レストランオーナーが日本人を雇いたい時、(日本食レストランのオーナーはその時代ほとんど日本人なせいもあってか?)その弁護士さんはそういった相談によく乗るので労働許可を取る手順については熟知している。
そしてその日本人が日本で調理に関する経験があれば簡単なのだが、しばしば日本では全く調理の経験がない人に対して、弁護士さんはこれこれこういう理由でこの人が必要なのです。と証明する。そして基本人材不足の飲食店なので、労働許可はおりる。

でも今回私の場合は、マッサージ業界で、特に人材不足の職種でもないし、だから、確かに成功確率は読めないなぁなんて思っていたりした。

だから、その弁護士さんにお願いするのは置いておくことにした。

と、あれこれ自分の方でも調べたりなんかしていたのだけれど、
実は、会社は会社で法律家の会社に依頼して労働許可証を取得するように動いてくれているのだ。
経営者はフランス人だから、信頼できる弁護士や法律家のコネクションもある。今回、信頼できる法律家に依頼して、その依頼料が1000€弱かかるということで、オーナーは会社とあなたで費用を半分にするのはどうかしら？と提案を受けた。
だから、《じゃあ給料から天引きしてください》といったが、そのようなことは仕組みとしてできないから、代わりに誰かが病欠になった時に積極的に出勤(ただ働き)してくれればいいわよ。と。
そうすると、オーナーは500ユーロを受け取るよりも、500ユーロ分を時給換算して働いてもらった方が、それ以上の利益になるからだよね。
このサロンの客単価は140€でそれを６人分だから、一日で840€(そこから人件費や仕入れ費なんかを引いても、500€渡すのと、500€分を時給で返そうとするのは大違い!）

その時の私は、これまた藁にもすがる思いだったので、それを了承した。
しかし、周りの友人や同僚は、《元々オーナーが労働許可証を取らなければならないことを知らなくて起きていることだから、あなたは全く悪くない。それを半額というのは少しおかしな話よね。》と。

確かに、もし雇う際に経営者がそのことを知っていれば、私はただ不採用となっただけだから、こちらには全く非がない。けれど百歩譲って私自身もそれを知らなかったわけなので..
(外国人を雇っているからそういった外国人労働者に関する情報を知っていなければならないとも思うのだけど、ここの職場で雇ってきたのは配偶者visaの方ばかりで、就労ビザを雇うのはオーナーは初めてだったから知らなかっらんだと思うんだけど。
このことからも、配偶者visaだとフランスに来て間もないが、フランス人と同様の権利が与えられているから、配偶者visaすげーと思う。就労visaは許可が出た職種しか働けない、個人経営のようなこともできない、だけど配偶者visaなら雇われるもok、フリーランスとして働くもok。だってやっぱり家族はかけがえのないものだし引き裂くことはできないよねってことだよね。家族って強い👨‍❤️♡♡💛💖💕💓💌❤️rt🖤❤︎❣️😻😍💟💞💝💜💚💙💘💗💔💒)

そんなことがあったのだけど、やはりフランスの企業だからそういった問題に対処するコネクションは、その500€問題の話がどうでもよくなるくらい、やはり個人では対処できないことなので仕方がないと思っている。

こんな状況に直面するたびに、《アぁ、フランスで企業して人を雇うことだけはしたくないなぁ》なんて思う。笑

そして今回進展があって、
会社のオーナーが依頼していた法律家との話で、
マッサージ業界の労働許可証の手続きが進んでいる、ということだった。

すぐにそして、フランス語でのCV(履歴書)を送り、今の職場でしていること、すでにマッサージの経験が２年あることなどを盛り込んだCVを作り直し先日提出したところだ。