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前立腺がんAI・フィルムで伝える医療AIなどなど

ごきげんさまです。喜業家つぼです。

喜業家つぼのヘルスケアニュース何卒よろしくお願いいたします。
今、表参道でショートショートフィルムフェスティバル&アジアが開催されています。そこでは、医療AIを医療従事者に敬意をもって創られた作品やコロナ渦を描いた作品などがありました。医療AIがここまで一般的なものに普及してきたことが分かると共に、マネタイズが難しい医療AIですが、研修サービスがスタートしたり、治験のために患者さんリクルーティングサービスに進化したりいろいろ出てきましたね。

1)CE取得前立腺がんAI

前立腺がんの診断に針生検は重要だが、MRIによる事前の画像診断が「生検の必要性」を判断する基準となっている。英ケンブリッジ大学からのスピンアウト「Lucida Medical」は、MRIから前立腺がんを検出するAIソフトウェア「Pi」を製品化しており、同領域のトップランナーの1つである。

2)AI画像診断の知識を提供する画像診断ナレッジサービス

特定非営利活動法人メディカル指南車は,“画像診断ナレッジサービス「読影指南」”の 英語版”Diagnostic Imaging Tutor”を「フィリピンにおける医療画像診断能力強化支援事業」研修プログラムに活用すべく検討を行ってきたが,今回フィリピン呼吸器医学会に所属する医師への提供について契約を締結した。

3)フィルムで伝える医療AI

上映作品の中には、「世界中の医療従事者に敬意を捧げた」作品で医療AI(人工知能)がどのように進歩し未来の医療がどうなるのかを描く「インスタント・ドクター」(インターナショナル部門)、東京に留学しに来た中国人がコロナ禍で帰国しなくてはいけなくなった旅路を追うドキュメンタリー「また、東京」(Cinematic Tokyoプログラム)など、世情を反映した作品も登場。

4)京都大学 健康医療AI講座

オムロン ヘルスケアは、AI(人工知能)解析技術と家庭計測データを用いた京都大学との共同研究「健康医療AI講座」(以下、共同研究講座)を2021年6月1日に京都大学構内に設置した。これに先立ち、オンライン記者発表会を同年5月27日に実施した。

5)順天堂 救急AI色画像情報標準化講座

6)急性期治験のリクルーティングサービス

救急外来に特化した患者情報記録・管理システム「NEXT Stage ER(以後NSERと表記併用)」シリーズを展開するTXP Medical株式会社(本社:東京都文京区、代表取締役:園生智弘、以下 TXP Medical)は、急性期治験における患者リクルーティング支援サービスを提供開始致します。

7)オンライン服薬指導

全国にドラッグストア・調剤薬局を展開する、株式会社ココカラファイン(本社:神奈川県横浜市、代表取締役社長:塚本厚志、以下 ココカラファイン)は、患者様の利便性等を考え、オンライン服薬指導にいち早く取り組むべきという思いがあり、業界に先駆けて2018年9月、国家戦略特区である福岡市にて取り組みを開始しておりました。昨年より新型コロナウイルス感染症の流行でオンライン診療のニーズが広がる中、2021年1月、ココカラファインヘルスケア調剤取扱店舗全店でオンライン服薬指導を開始し、遠隔地にお住まいの方や疾患により薬局に来られない患者様、非接触でお薬を受け取りたい患者様の様々なニーズにお応えできるアクセス体制を整えてまいりました。
ジェイフロンティア株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:中村篤弘、以下「ジェイフロンティア」)は、6月1日に新規オープンする沖縄県の調剤薬局エルファーマシー(所在地:沖縄県島尻郡南風原町280番地1の3階、代表者:末松武)がオンライン服薬指導ツールとして、当社提供のオンライン診療/服薬指導・処方薬配送サービス「SOKUYAKU(ソクヤク)」を導入したことをお知らせいたします。

8)歯科矯正デンタルモニタリングが多様なブランド対応

米テキサス州オースティン--(BUSINESS WIRE)-- (ビジネスワイヤ)-- 仮想歯列矯正分野の草分けとして2014年から市場リーダー企業となってきた当社が、あらゆるタイプやブランドのアライナーおよびブラケットによる治療に適用できる唯一の市販AIベース仮想モニタリングソリューションにより、再び業界に大変革をもたらしています。

9)LINE妊活 ファミワン

女性のからだの悩みを解決する商品やサービス「フェムテック」に注目が集まる中、LINEによる妊活サポートなどを提供する「famione(ファミワン)」のユーザーが個人に加え、企業や自治体に拡大。その要因は不妊治療をしていない妊活初期層のニーズをつかんだからだった。

10)オンライン発熱外来の有効性

オンライン診療は、コロナ禍において感染拡大を防ぐ診療スタイルとして注目を集めています。実際に、新型コロナウイルス感染症(疑い)患者の初期対応を行う医療機関向けに日本プライマリ・ケア連合学会が作成した「新型コロナウィルス感染症(COVID-19)診療所・病院のプライマリ・ケア 初期診療の手引き Ver3.0」(以下「新型コロナ 初期診療の手引き Ver3.0」)においても、発熱患者に対するオンライン診療の活用が紹介されています。

11)AIモデルの依存

AIモデルは人間と同様、診断に結びつく近道(ショートカット)を探す傾向があるが、これが誤診や誤った関連の抽出につながる可能性があるという。米ワシントン大学の研究チームはこの知見を論文としてまとめ、今週、Nature Machine Learningから公開した。

12)ケーブルテレビ遠隔医療

ジュピターテレコム(JCOM)は7月1日、テレビを使ったオンライン診療サービス「J:COMオンライン診療」の提供を開始する。

13)ソフトバンクのオンライン診療

ソフトバンクは6月1日、オンライン診療・服薬指導のサービスの提供を今月中にも開始すると発表した。ソフトバンクのグループ会社であるヘルスケアテクノロジーズのアプリ「HELPO(ヘルポ)」を通じ、オンライン健康医療相談サービスからオンライン診療までワンストップで提供する。MICINのオンライン診療サービス「curon(クロン)」に登録されている全国約5000の医療機関のオンライン診療を受けることが可能になる。
ソフトバンク株式会社のグループ会社であるヘルスケアテクノロジーズ株式会社は、株式会社MICIN(マイシン)と協業し、ヘルスケアアプリ「HELPO(ヘルポ)」において、オンライン診療サービス機能の提供を2021年6月中に開始すると発表した。

14)福岡市医師会のオンライン診療

◆福岡市医師会 平田泰彦会長
「画面上でオンライン診療をする。そして薬をデリバリーする薬局を見つけるとか、そういうことをできないかと模索している」

15)中国とカザフスタンの遠隔医療の今後

また、習主席は、「『一帯一路』共同建設の枠組みの下での中国とカザフスタン協力は、両国人民に実質的な福祉をもたらし、国際社会にも模範を作り上げた。双方は引き続き、質の高い『一帯一路』共同建設を推進し、生産能力、貿易、農業、インフラなどの分野での協力を強化して、相互連結レベルを絶えず向上させていく。それと同時に、グリーンエネルギー、人工知能、電子商取引、デジタル金融などの分野における協力の新たな成長ポイントの育成に力を入れ、『グリーンシルクロード』、『健康シルクロード』、『デジタルシルクロード』を共同で構築し、中国側はカザフスタンと遠隔医療、伝統医学などの分野での協力を深めて、これまで通りカザフスタンがコロナに対抗するために援助と支持を提供していく」と述べました。

16)フェムテック議員連盟

生理や更年期など女性特有の悩みをテクノロジーで解決する「フェムテック」の振興を目指す自民党の議員連盟(会長・野田聖子幹事長代行)は2日、衆院議員会館で会合を開き、フェムテックによる経済発展に向けた提言案を示した。近く政府に申し入れる。
提言案は、「女性特有の健康課題にかかる医療費支出と生産性損失の合計は6兆3700億円に上る一方、フェムテックの潜在的市場規模は2025年までに約1兆4000億円に達しうるとの試算もある」と指摘。政府に対し、フェムテック振興に向けた制度見直しや企業支援に取り組むよう求めた。 【時事通信社】

17)行政手続き規制緩和

医療分野では糖尿病や高血圧などの治療に役立つアプリや人工知能(AI)を使った医療機器の承認も迅速にしていく。
政府の規制改革推進会議(議長=小林喜光・三菱ケミカルホールディングス会長)は1日、菅義偉首相に答申を出した。役所への手数料支払いのキャッシュレス化など、デジタル時代に向けた規制見直しが柱だ。政府は月内に実施計画を閣議決定する。キャッシュレス化の法案は来年の通常国会への提出をめざす。

18)オンライン診療恒久化

政府の規制改革推進会議は1日、オンライン診療・服薬指導の恒久化に向けて夏をめどに制度の骨格を固める内容の答申を取りまとめた。新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐための時限的措置を感染収束まで着実に実施し、その後を見据え、デジタル時代に合致した制度になるよう具体化するとしている(p62参照)。 新型コロナの拡大を受けて2020年4月に運用が始まった時限的措置では、患者側が希望すれば電話やオンラインで初診・・・

19)スマート保育園資金調達

ユニファ株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役CEO:土岐泰之、以下「ユニファ」)は、シリーズDラウンドとして、Minerva Growth Partners、海外資産運用会社(非公開)、MPower Partners、第一生命保険株式会社、Salesforce Ventures、DIMENSION株式会社、創発の莟ファンド、GLIN Impact Capital、株式会社博報堂DYベンチャーズを引受先とした総額40億円の第三者割当増資契約を締結いたしました。今回の資金調達は、未上場株式・上場株式の双方を投資対象とするクロスオーバーの海外機関投資家やESG・インパクト投資家等を中心としたラウンドとなります。また、ESGをより重視した経営体制の構築・ガバナンス体制強化を目的に、新社外取締役として、株式会社ユーザベースの取締役である松井しのぶ氏、西村あさひ法律事務所のパートナーである岩瀬ひとみ氏、株式会社メルカリ元CFO・Minerva Growth Partners の創業パートナーである長澤啓氏が就任するとともに、監査等委員会設置会社へ移行したことを併せてお知らせ致します。
保育園や幼稚園向けにICTサービスを提供するユニファは6月2日、シリーズDラウンドとなる約40億円の資金調達を実施したと発表した。引受先は、海外投資家がMinerva Growth Partners 、MPower Partners、Salesforce Ventures、他1社(ロングオンリー型・独立系資産運用会社)。国内投資家が、第一生命保険、DIMENSION、創発の莟ファンド、GLIN Impact Capital、博報堂DYベンチャーズ。
加えて、ユーザベース取締役 松井しのぶ氏、西村あさひ法律事務所 岩瀬ひとみ氏、MGP(元メルカリCFO)長澤啓氏が社外取締役に就任し、監査等委員会設置会社へ移行。ガバナンス体制の強化へ

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