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婚活女子必見!別居・離婚でもお金に困らない男性の3条件

婚離宮(kon-no-rikyu)です。
今回の記事は、「#悪魔シリーズ」の婚活女子向けバージョンです!
結婚後にもしうまくいかないことがあっても、別居時や離婚時にしっかりお金を回収できる男性の条件3つをご紹介します。

※ この記事でご紹介する男性は、あくまで「離婚や別居に際して、お金を多く受け取れる」であり、結婚時の暮らしの豊かさなどは考慮に入れていません。

この記事は、主にこんな方におすすめです。

  • 婚活中だ or 婚活しようと思っている

  • 結婚を気にお金に困らない生活を送りたい

この記事を書いている婚離宮って何も?が気になる方は、下記の記事をご参照ください。


結論:別居・離婚でもお金に困らない男性の3条件

今回は最初に結論からお伝えしますが、下記の3条件です。

  1. "年収"が高い

  2. サラリーマン(給与所得者)である

  3. 専業主婦になることを許可してくれる

以降のセクションで、なぜこの三つの条件なのか?を解説していきます。


理由①:"年収"が高いと、離婚時・別居時に受け取れる金額が多くなるから

まず、1つ目の条件:"年収"が高いですが、ポイントは「年収」という点です。
資産(≒貯蓄)が多いではありません。

というのも、離婚や別居に伴って、下記のような費用を得ることができます。

  • 養育費:夫婦間に子供がいて、親権をとると離婚後に受け取れる

  • 婚姻費用:夫婦のうち、収入が多い人から少ない人に別居後に支払われる

これらは、夫婦それぞれの"年収"を基準に裁判所がこの場合はいくらという「算定表」というものを定められており、
一般的に、算定表の金額で決まることが多いです。

具体的な例でいくと、

  • 夫の収入:600万円

  • 妻の収入:98万円

  • 子(14歳未満):1人

の場合は、算定表で見ると

  • 養育費の場合:約6〜8万円/月

  • 婚姻費用の場合:約10〜12万円/月

と言った金額になります。
婚姻費用は配偶者の生活費分も含まれているので、養育費に比べて金額が高くなります。

別居するだけで、この金額もらえるのはなかなかありがたいですよね。
(とはいえ、住む場所によっては家賃などもかかるケースがありますが。。。)


理由②:サラリーマンは、給料を確実に差し押さえられるから

先ほど紹介した「養育費」や「婚姻費用」は、取り決め時に手続きをとることで、不払いがあった場合に、相手の給料を差し押さえることができます。

2つ目の条件:サラリーマン(給与所得者)である の理由にもつながるのですが、この給与を差し押さえは収入の1/2が限度です。

しかし、経営者は役員報酬を低くするなど、収入の調整が効くため、相手が対策をしてくると取り決めた金額より収入が下がってしまい、手元に入る金額が少なくなることがあります。

さらに、フリーランスなどの個人事業主は、給与の差し押さえ自体ができないケースもあります。

そのため、収入の調整が難しいサラリーマンはきっちりと回収できるため最適であると言えます。


理由③:収入格差を大きくなると金額が増えるから

理由①で記載しましたが、養育費や婚姻費用は夫婦それぞれの"年収"が基準です。
そのため、少々極端ですが、専業主婦となり、自身の収入を下げることで、受け取る金額が多くなります。

そのため、生活にある程度余裕があれば、専業主婦になっておく方が別居や離婚時には守られます。
よく別居のために、仕事を始めて自立をと考える人がいますが、別居時には実家で暮らすなど支出を抑えるべきであり、収入の格差は広げておく方が良いです。

婚姻費用や養育費を受け取ってから、仕事を始めるのが推奨です。
仕事を始めるなどで、収入に変化があった場合は、養育費や婚姻費用も変更になります。
が、費用の取り決め時に報告条項などがない場合は、仕事を始めたことを相手に伝えず、満額もらい続けて問題ありません

金額の変更は基本的に相手から申し立てがあった時点からになり、伝えなかったことによる罰則もないためです。

なので、養育費・婚姻費用の観点では出産を機に専業主婦になる(または、収入を下げて時間の融通が利くようにする)のが推奨です。

ただし、働かないことで将来受給できる年金額の影響もあるので、この辺りのバランスは考慮が必要です。

なお、養育費・婚姻費用がそれぞれいくらになるか?は簡単にシミュレーションできるサイトがありますので、結婚前に試しに入力してみると面白いかと思います。


養育費


婚姻費用



まとめ

今回は、別居時や離婚時にしっかりお金を回収できる男性の3条件として、下記を紹介しました。

  1. "年収"が高い

  2. サラリーマン(給与所得者)である

  3. 専業主婦になることを許可してくれる

その理由として、以下の3つであることを解説させていただきました。

  • "年収"が高いと、離婚時・別居時に受け取れる金額が多くなる

  • サラリーマンは、給料を確実に差し押さえられる

  • 専業主婦になり、収入格差を広げることで、さらに受け取れる金額が多くなる

また、「私のケースではいくらになる?」を簡単に確認できるシミュレーションサイトもご紹介させていただきました。

以上、結婚時の理想のパートナー選びにお役立ていただけますと幸いです。

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