大企業ほど副業に否定的なのは本当か

　数年前と比べ、ここ数年は働くことに対する価値観が物凄いスピードで変化しています。一番分かり易い例がコロナきっかけのリモートワークの需要でしょうか。コロナは様々な”当たり前”を変えたので、他にも色々な常識を壊しました。その壊された常識の一つが”副業”だと思います。本日はその様な内容です。

　副業について解説すると、社員目線と会社目線の二つを解説する必要があります。

　まずは分かり易い社員目線から。コロナをきっかけに、一つの会社に縛られて、そこで働き収入を得ることに危機感を感じた人は少なくないと思います。私自身、2020年春の緊急事態宣言をきっかけに、勤める会社だけで稼ぐことに危機感を覚え、ビジネスアカウントのTwitterとnoteを始めました。同じ様に危機感を感じた人は少なくないと思います。勤めている会社からの給料以外の収入を作りたいと皆が考えます。ですが、多くの会社が副業禁止です。でもそこで諦めないでください。一言で「副業禁止」と言っても、実態は千差万別です。なので、まずは自社における副業の規則を確認することをお勧めします。単純に「副業は無理っぽい」と思わず、規則を正しく確認して、抜け道を探すことが大事だと思います。おそらく、大抵の大企業は「不労所得はOK」と決めています。そして不労所得の内訳にはSNSなどで稼ぐことが含まれています。なので、このnoteを見ている皆さんは、馴染み深いnoteやTwitterで稼ぐことは許されているのです。

　では次に、会社目線での副業について解説します。会社の文化次第な部分もあるのですが、基本的に会社は従業員の副業に賛同しています。ただし、大抵の場合は不労所得に限ります。会社としても、いつまでも十分な給料を与えられると思っていませので、できることなら従業員のためにも他の稼ぎ口を見つけてもらいたいと思っています。ですが本業に悪影響があったらダメなので、本業に関係のない範囲で副業をして欲しいを思うのです。だからこそ、不労所得を認めているのです。また、例外も結構多いです。

　このnoteで私が伝えたかったことは、大企業の社員でも複業が許されることが多いということです。これについては以前、以下の様なツイートをしていいます。

大企業程、副業に否定的と言う意識はありませんか？

それは大間違いです。大企業は人が多いが故に性悪説でルールを決めざるを得ないのです。ただ、そのルールを作っている人も、そのルールが万人にとって正しいとは思ってません。

上司なり人事なりに個別に相談すれば、許可される事が多いですよ。

— 【ササキ】働き方研究家×プロの父親 (@sasakikoji_koji) August 5, 2021

　不労所得はOKとして、では前述の”例外”とは何だと思う人も多いと思います。例外とは「個別に交渉すればOKになることが意外と多い」ということです。コンビニバイトの類は難しいですが、例えば「週末に英会話教室の講師をする」とか「ビジネスイベントに登壇する」とか「スポット的にコンサルティングする」とか「会社を立ち上げてみる」といった内容は、人事に交渉すれば意外とOKが出るケースが多いです。OKとNGの境目がわからないかと思いますが、この考え方は意外とシンプルです。それは「副業で培うスキルが本業に活きるか否か」です。要は副業をすることによって得られるスキルや知見が本業に役立つと判断されれば、その副業はOKなのです。見方を考えれば、勉強するか、勉強をしてついでにお金をもらえるかの違いですね。

　ちなみに副業を認めてもらう上で一番大事なのは、交渉する相手は上司ではなくて人事部ということです。上司は考えもせずにNGを突き付けます。多くの上司は部下のスキルが上がるよりも部署の成果を上げることを優先するからです。

　私のnoteを見て、もっとアグレッシブにチャレンジしたいという人がいたら、是非恐れずにグイグイと行動してください。副業をすると、お金を稼げるだけでなく、スキルが上がりノウハウが溜まります。そして本業の質も上がっていきます。何が起こるかわからない今の世の中、是非実践してみてください。