経済的自由になる為の必須知識　基本編　その６

経済的自由を手に入れる為の必須知識について６回目の投稿となります。

１～５回目の記事をご覧に成られていない方は１回目から購読頂く事をお勧めします。

以前の記事はこちら。宜しければ読んでみてください。

初めに～企業の成長性と離職率

事業活動を行っていると必ず社員の退職に直面する機会があります。
上司、部下、同僚、事業主の方であれば従業員と立場は様々だと思いますが、主な要因は以下のとおりです。
１．組織将来　明るい将来が望めない
２．個人成長　成長が実感できない、方向性の違い
３．仕事内容　やりがいを感じれない
４．人間関係　上司同僚との関係が構築できない
これらは、主に定性的に内容ですが、その裏にはそうなるに至った根拠がある筈です。特に組織将来についてはその根拠として使えるかと考えます。

成長性の分析種類

成長性を分析するにあたり３つの切り口で伸びしろを見ます。

１．成長率　損益計算書（PL）を基に分析
　　売上高成長率
　　売上総利益成長率
　　営業利益成長率
　　経常利益成長率
　　純利益成長率

２．増加率　貸借対照表（BS）を基に分析
　　総資産増加率
　　純資産増加率

３．人員数　非財務数値の為決算書には記載が無い
　　人員増加率

分析指標：売上高成長率～当期純利益の計算式と見方

売上高成長率　　　（当期売上高ー前期売上高）÷前期売上高　×１００（％）
売上総利益成長率　（当期売上総利益ー前期売上総利益）÷前期売上総利益　×１００（％）
営業利益成長率　　（当期営業利益成長率ー前期営業利益成長率）÷前期営業利益成長率　×１００（％）
経常利益成長率　　（当期経常利益成長率ー前期経常利益成長率）÷前期経常利益成長率　×１００（％）
純利益成長率　　　（当期純利益成長率ー前期純利益成長率）÷前期純利益成長率　×１００（％）

指標の見方
一般的に0％～5%が安全水準で、6%～20%が優良水準と言われています。
但し、単一の項目ではなく関連する２つ以上の指標を組み合わせて仮説を立てて、事実確認を行う事に繋げて行きます。例えば、売上高成長率が上がっているのに売上総利益成長率が下がっている場合は仕入れ原価が上がったのだろうと推測します。他に、売上総利益が21%以上と極端に上がっているのに営業利益成長率が下がっている時などは注意が必要。
販管費が急激に上がって、無理な販売体制を取って無理な拡大をしている。社員を酷使しているなど。

結論：関連する２つ以上の指標の組み合わせで企業の経営状態を推測し、事実確認を行う材料とする。

分析指標：総資産増加率、純資産増加率、人員増加率の計算式と見方

総資産増加率　　総資産増加額÷基準時点の総資産残高　×１００（％）
純資産増加率　　純資産増加額÷基準時点の純資産残高　×１００（％）
人員増加率　　　（当期従業員数ー前期従業員数）÷前期従業員数　×１００（％）

指標の見方

資産が増えてるのであれば会社が伸びてるんじゃないの？と思われがちですが急激な伸びが発生している時は理由付けが必要です。
人員増加率は新入社員の採用数や年代別の社員の増減などを見て判断します。

結論：指標の低下や急激な成長には理由付けが必要で、事実確認を行う必要がある。

最後に、

今回は財務分析の成長性分析の指標について記載しました。

次回以降は他の分析指標を紹介していきます。

最後までお読み頂きありがとうございました。