経済的自由になる為の必須知識　基本編　その５

経済的自由を手に入れる為の必須知識について５回目の投稿となります。
５回目なので、今回から超基本編から基本編に変更させて頂きます。

１～４回目の記事をご覧に成られていない方は１回目から購読頂く事をお勧めします。

初めに～財務分析の必要性

前回迄で貸借対照表BS、損益計算書PL、キャッシュフロー計算書CFの書式について説明しました。今回からはこれらの分析方法について学んで行きたいと思います。

突然ですが。皆さんの給与、賞与は適切ですか？
適切だ。いや適切ではない。とおっしゃる方おられると思いますが、ではその根拠はいかがでしょうか？
この様な根拠を定量的に説明する場合も、自社の指標を知り財務分析を行えばその答えを導き出す事ができます。ただ、給与の水準を調べる指標はちょっとマニアックな内容が必要です。
労働分配率、企業の給与の増減の度合い、売上の度合い、利益の増減という指標や過去、他社、業界、ベンチマーク会社のデータを分析し、業種、職種、スキル別の水準を導き出します。
今回は、財務分析なのでこのような分析はしませんが、考え方として企業に関わる様々な事側の根拠を示す時に企業の指標を利用した分析が利用できるという事をお伝えしたいと思います。

結論：企業の指標は関わる様々な事柄の根拠付けに利用できる。

財務分析の目的と手段

財務分析の目的は、「自社の状況」「競合他社の状況」「取引先の状況」に対して行います。

自社の状況
１．自社が儲かっているか
２．自社で無駄なコストが無いか
３．自社の財務状態を知るため（一般的に決算書過去５年分で判断）

競合他社の状況
４．自社の現状と比較し、特徴や戦略、強みと弱みを把握することで自社の差別化戦略を図る
　　（一般的に決算書過去２年分で判断）

取引先の状況
５．取引先の信用状態を把握する（一般的に決算書過去２年分で判断）

以上の内容を決算書（貸借対照表BS、損益計算書PL）を分析します。

結論：財務分析の目的は「自社」「競合会社」「取引先」の経営状態確認。手段は財務分析は貸借対照表BS、損益計算書PLを使う。

経営分析と財務分析の考え方

経営分析は「定性分析」「定量分析」で行います。

「定性分析」
・経営者の人物像、ビジョン
・事業・主力商品のサイクル
・社歴、社風
・その他（離職率、会議頻度、訪問者や顧客の種類、社員教育など）

「定量分析」
決算書記載の対象を分析
・成長性分析
・収益性分析
・生産性分析
・安全性分析

経営分析を行ううえで「定性分析」と「定量分析」は相互補完して行います。ただ、「定性分析」は決算書の内容からは読み取れないので今回の対象から外させて頂きます。
決算書で判断できる「定量分析」財務分析を対象といたします。

結論：経営分析は「定性分析」「定量分析」の両面から行うが、今回は財務分析「定量分析」の観点を学ぶ。

財務分析の各分析の内容

成長性分析：業績の伸び率を分析。前年売上伸び率、前年経営履歴伸び率。
収益性分析：利益性質を分析。売上高利益率、資本利益率、売上債権回転期間、棚卸回転期間、など
生産性分析：労働や資本利用の効率。１人当たりの生産性。売上高。利益率。事業への資本投下頻度。
安全性分析：支払い能力資金バランス。当座比較、流動比率、固定比率。固定長期適合率、自己資本比率、借入対月商率など

各個別の分析は後ほど個別に紹介いたしますが、
以上４つの分析を「過去」「平均値」「他社」と主に３つの切り口で

自社の変化
業界平均との優劣
自社の強い部分、弱い部分。他社の強い部分、弱い部分。

を分析します。

結論：財務分析は「成長性」「収益性」「生産性」「安全性」の４パターンの分析を「過去」「平均値」「他社」の切り口で行う。

最後に、

今回は財務分析の概要をご紹介しました。
次回以降は各分析内容の詳細を学んでいきたいと思います。

最後までお読みいただき頂き有難うございました。