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変われるか、日本型雇用
日経ビジネス最新号。特集は「変われるか? 日本型雇用 働き方ニューノーマル」。
第1稿ではジョブ型やリモートワークなど、新たな人事制度をいち早く取り入れた企業の事例を、第2稿では、ジョブ型雇用に対する独自のアンケート結果を引用しながら、成果主義や役割等級制へと変化に挑みながらも日本型雇用から脱することが出来なかった歴史にも触れ、安易な導入には警鐘を鳴らしています。
個人的に読み応えがあったのは経営学者の野中郁次郎氏による寄稿「経営者は"生き方"を問え」。
"失われた30年"の原因を過度な分析主義だとした上で、今後の経営の軸とすべきことは「共感」であり、そのためにはいたずらにリモートにこだわるのではなく会うべき時は会う「Work from Anywhere」や、トヨタの「アンドン」のような社員の当事者意識を促す経営の重要性について述べています。
そして、その根底に必要なのは「どう生きたいのか」という個人の目的(パーパス)。
明治期のリーダーの多くが下級武士や農民の出であったことに触れていることから、経営者だけでなくあらゆる立場の人に"国(会社)を背負う"気概を持って欲しいという筆者の願いが感じられます。
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