中国　日本と異なる消費者実態

中国消費者の実態とは・・・。
仕事柄、この様なテーマを考えることが多い。
日本で働いていた際には市場調査会社にいたこともあり、あらゆる商品に対する
日本の消費者実態を調べることが多かった。
ここ中国では日本の約11倍の人口と、25倍の面積を持っている為、日本と比較してもターゲティングがかなり複雑且つ、中国自体の理解も欠かすことはできない。
筆者が日本で消費者調査をしていた時と大きく異なる2つのポイントを挙げてみた。

■居住地域/出身地域
まずは冒頭でも述べたとおり、日本の25倍という面積があるのでここは要注意である。一般的に中国では各都市へのランク付けが存在している。
細かく言うと「一線都市」「新一線都市」「二線都市」「三線都市」「四線都市」「五線都市」の階級に分けることができる。
まずはここが重要であり、ターゲティングに関することをいえばやはり「一線都市」「新一線都市」は平均給与もある程度高く、消費意欲も比較的高い為にメインターゲットとなることが多い。
日本の場合、各県での文化や国民的な文化差異がそこまで大きくないので、市場調査を実施するという観点でいえばそこまで気にすることはなかった。しかし中国ではこのポイントがかなり重要なのである。

■個人所得と可処分所得
生活していると、個人所得と可処分所得の関係性が日本と若干異なっている事に気付く。知り合いにもこの様な方が多く、個人の所得に関係せず、可処分所得が結構多い場合がある。
給与額が平均的であっても、おそらくその他の不動産収入や両親の援助がある場合だと予想される。また、以前もブログに記載したこともあるが、中国では結婚した場合には家や車を購入することがほとんどで、これは双方の両親からの援助がある場合が多い。その為、個人所得関係なく、家もあり、車もあり、可処分所得もそこそこ多い、というパターンが存在する。
日本では文化的に上記の様な親の援助がそこまで多くない。
その為、特に高額商品等の市場調査を実施する場合に個人所得を条件とする場合もあった。しかしここ中国の場合、個人所得でのセグメントは顧客の取りこぼしに繋がる可能性もある。

もちろん上記以外にも注意すべき文化的背景や習慣が多く存在している。
冒頭でも書いた通り、中国市場を狙う上では中国の文化や習慣、そこに住む人々の特性をしっかりと理解する必要がある。事前のマーケティングリサーチは欠かすことはできない。

ライター：Taro Nozawa
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