“事業効率”を徹底的に追求しているか？（2024/6/10メルマガより）

こんにちは、OGSコンサルティングの深石です。

先日6日の日経新聞に、夏のボーナスの理想と現実に大きな開きがあるという記事が掲載されていました。

夏のボーナス、理想と43万円の開き　「転職の動機」半数

この記事によると、4月に転職活動を実施した人、または、今後3ヶ月以内に転職活動を始める予定の人、合計1,342名にアンケート調査を実施し、自分の仕事に見合う賞与の理想額と実際の支給額の間に平均で43万円の開きがあったという記述が載っています。

また、賞与額に納得していない割合も過半数を占め、評価結果に納得していない割合も57.6%と非常に高く、日本企業に課題が多くあることが浮き彫りになりました。

なぜ、評価に対する納得感が低いのか？

そもそも、人事評価制度がなかったり、または、制度はあるけど適正に機能していなかったり、そういった“そもそも論”の原因もあると思いますし、評価者側の「目標設定の質」や「評価の質」が低い場合も、評価に対する不納得感をつくり出してしまいます。

もし上記に該当する場合は、制度設計や制度改定、そして、評価の質を上げるための評価者トレーニングなど、種々の対策を早急に打つことを強く推奨いたします。

また、上記以外にも原因を探っていくならば、為替変動や物価の高騰など外部環境の変化に対して、自分の報酬が連動していない（上がっていない）ことで、相対的に報酬が下がっている感覚に陥っている人が少なくないことも大きな要因としてあると思います。

では、なぜ報酬を上げられないのか？上がらないのか？

それは、“事業効率”が低いから、です。これ以上でも、以下でもありません。

ニッセイ基礎研究所が先日発表したデータを見ると、欧米諸国の実質賃金が大きく上昇を実現している中で、日本のそれは上昇していないばかりか下降しています。

そして、さらに詳細を見てみると、労働生産性は上がっていても、労働分配率が下がっているため、実質賃金が上げられていない、ということになります。

つまり、先述した“事業効率”を高められていないがゆえに、従業員に対する報酬を上げられていないことがわかります。

では、どうすれば“事業効率”を上げることができるのか？

その観点は多岐にわたりますが、大きく分けて「事業サイド」と「組織サイド」の両側面において効率性を上げていくことが必要になります。

具体的にどうやって“事業効率”を高めていくか？

それは次回のメルマガでお伝えしますので、お楽しみに！

では、今週も熱量高く、一緒にやり抜きましょう！

深石