№5206：スモールジムは新コロ下で店舗数も会員数も増えている

こんにちは。遠藤です。
※過去分（４７４０回分）はこちらにあります。

さて、スモールジム協会代表理事の立場でパネルディスカッションに参加したＳＰＯＲＴＥＣ２０２１から約１週間が経過しました。

私には「フィットネス業界の皆さん、もう少しこの観点に注目してちょうだい！」と思うことがあります。

それは以下の４点です。

１つはスモールジムが新コロ下で店舗数を増やしていること。

２つはスモールジムが新コロ下で会員数を増やしていること。

要は「スモールジムは新コロ下で店舗数も会員数も増えている」ということです。

大半の企業は店舗数と会員数を大幅に減らしています。

この２条件をクリアしている企業、団体等は希有だと思います。

さらに言えば、２０２１年は３名が「脱サラ企業」をしてスモールジムを開業しました（３点目）。

この光景も真逆です。

新コロ禍の中、多くの企業で社員が疲弊しています。

トレーナーやインストラクターは「在籍回復」に奔走し、「メンバーへの成果の提供」など夢のまた夢です。

スモールジムのトレーナーは「メンバーに成果を提供すること」こそが仕事の根幹ですから、仕事の中身がまったく異なります。

また、私たちは開業から１．５年以内を目安に月額約６５万円がトレーナー（オーナー）に残るようなビジネスモデルを組んでいます（４点目）。
※最低でも年収６００万円。実際はもっと早まるケースが出てきている。

このうちいくらを給料にして、いくらを会社に残すのかはオーナーの裁量になりますが、いずれにせよこれは「年収８００万円（月額換算約６６万円）を超えると幸福度はさほど上昇しなくなる」という調査に基づいた設計になっています。

ここには代表理事としての私の強いこだわりがあります。

起業した以上、年収６００～８００万円は当然だし、仮に社員がスモールジムを運営していたとすれば、３年～５年で店ごと売ってしまえば、これは簡単にクリアされます。

これなども「平均年収４４０万円」といわれる会社員とは大違いであるといえるはずです。

このようにスモールジムは「考えられたビジネスモデル」です。

そもそもは私とともに代表社員を務める辰田さんが日本一厳しいであろう「ＢＢＴアタッカーズビジネススクールのスタートアップ起業家支援プロジェクト（２０１９年版）」でファイナリストを勝ち取ったビジネスモデルでもあります。

「儲かりそうだからやる」ではないのです。

「ハチドリの精神」というマインドを付加すれば、このモデルは日本に１つしかない独自化されたものです。

ビジネスモデルは真似できてもマインドは真似できない。

２０２２年は腰を据えて同志（ハチドリ）を増やしていこうと思っています。

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