マッキンゼーや大手コンサル企業の黄金時代の終わりは近い

なぜ、海外の記事を読むのか?

英国The Economistから、筆者自身がピックアップし翻訳した記事を、紹介しています。

今回は、筆者自身も身を置くコンサルティング業界に関する記事です。

日本のメディアではゴシップ的な内容が多い中、エコノミストの記事は、論点の視点が広く、取材先もトップにまで至り、読む価値があるものと考えます。

記事内では、世界の金融政策や世界情勢や地政学パワーの推移、テクノロジー革新などの要因等、そうした変化をクライアント企業に誘導するコンサルティング企業自身も大きな影響下にあることを、様々な側面から分析しています。

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1. 日本語訳記事

マッキンゼーとその競合コンサルティング企業は大きくなり過ぎたか？CEOにささやく人々の黄金時代は終わりに近づいているかもしれない。

記事2024年3月25日

3月に匿名のメモが少しの間、WEB上で出回った。マッキンゼーの元パートナーだと主張するその筆者は、近年の「野放しで管理されていない」成長を追い求める著名なコンサルタント会社を強く非難し、こともあろうに、「戦略的集中」に欠けているリーダーシップを厳しく非難した。
真の典型的なMcKinseyites達、彼らは「真の偉大な組織」が失われつつある危険下にあると警告した。

サッと書き下されたそのメモは、少なくともマッキンゼーにおける最新の不平のささやき声ではある。マッキンゼーのマネージングパートナーのBob Sternfelsは1月に、最初の選挙戦におけるシニアパートナーの大多数からの再戦のための支援を固め損ねた後、彼はTOPの座のための内部抗争を強いられた。彼は最終的には打ち勝ったのだが、この長く込み入った話が、このファーム内で問題が発生しつつあることを暗示することになった。

そう遠くない時期までは、コンサルティング業界は不滅のように見られていた。クライアントが自分たちのビジネスをデジタル化させ、サプライチェーン（供給網）を分散させ、さらにESGの資格に対応するための努力を加速させるために、Covid-19のパンデミックの間、コンサルティング料金が急騰した。戦略アドバイザーの三人組（ベイン、BCG、マッキンゼー）や、BIG4（デロイト、EY、KPMG、PwC）、そしてアクセンチュア（または世界最大のアウトソース企業）を含めた、この業界で最も重要なファームのコンサルティング収益は、2021年で20％成長し、さらに2022年は13％成長した（図表を参照）

しかしながら、それ以降この「グレイト８」の成長は活気がないままであり、業界ウォッチャーのKennedy Research Reportsからの推定や、企業情報に基づくThe Ecoomistの計算によると、2023年の成長が5％程度に減速する。インフレや経済の不透明さに取りんでいるクライアントは、派手なプロジェクトを削減させてきている。企業買収と合併（ M＆A）の不足が、デューデリジェンスと企業統合支援の需要の不足に至っている。こうしたことが、コンサルタントたちの頭痛の原因となっている。クライアントからの需要が限りなく続くように見えた時、これらコンサルティング企業は、将来に対して不安がないかのようにスタッフを採用していた。マッキンゼーの収益は、2019年から3倍に上がっている - しかし従業員数は50％増加し、45,000人である。スタートアップやプライベートエクイティ（PE）ファームにおける求人数が弱まったために、自らファームを去るコンサルタントは減少し、パンデミック期間に急増した離職率が逆転した。

そして今、心配していなかった未来がまさしくここに起こっている。ベインとデロイトは、一部の学卒生に対して入社日を遅らせるために支払いをした。一部のコンサルファームの新人コンサルタントは、行き渡る仕事が少なすぎることに不満を抱き、その結果、彼らのキャリアの将来性を妨げている。レイオフは、広く行われている。Big4の全ての企業は、アドバイザリーチームを減らしている。唯一８社の中で上場しているアクセンチュアは去年、19,000人を解雇することになるだろうと表明した。3月21日に、アクセンチュアは、伸ばしていた前の四半期後、対前年同期比で、2月までの4半期間のコンサルティング収益が3％縮小したと発表した。ドットコムバブルや、世界的な金融危機間を含め、コンサルティング業界は波立つ海を切り抜けてきた。しかししばらくは、この時期の業績回復は３つの論点により、複雑化することだろう。

１つ目は、地政学である。コンサルティングの巨人たちは、全ての企業が西側に拠点を置いているが、地球上のあらゆる方面に彼らの蔓の芽を広げてる期間の数十年のグローバル化から利益を得てきていた。コンサルティング収益によって最も巨大なグループであるデロイトは、150以上の国と地にオフィスを持っている。

まさに今がそうしたことが、これらファームを都合の悪い状態に追いやっている。先月、マッキンゼーと共同設立したシンクタンクthe Urban China Initiativeが、2015年に中国政府に対して「中国製造2025」計画の具現化支援の助言を提供したことが明らかになったのだが、その計画では中国経済の海外ノウハウへの依存を減らし、中国が電気自動車から人工知能AIに至る分野の中心となることが狙われていた。マッキンゼーはレポートを作成したことを否定はしたが、あるアメリカの政治家はマッキンゼーがアメリカ政府の契約参加への禁止を求めた。2023年までの12ヶ月以内に、アメリカ連邦政府はマッキンゼーに＄1億ドル以上の報酬を支払っていた。

今や中国は、外国のアドバイザーたちから市場を無理やり手に入れいていもいる。世界的な法律事務所 Dentonsは昨年、中国の法律事務所Dachengとの連携を解除し、この連携が実行不可能としていた新たなサイバーセキュリティやデータ保護規制に応じた。中国は今のところろ、国産のコンサルティングの強力な組織を生み出していないが、すでに海外のコンサルティングファームにとって生き残るのが難しくなり始めている。ベインの上海オフィスのスタッフは、理由が不明だが、中国政府から尋問を受けた。3月22日に、中国政府は、収益が不正に膨らんでいたことで控訴されている破産した中国の不動産デベロッパーEvergrandeでの会計業務を詳しく調べていたことが報告された。このことは、この国でのPwCのコンサルティングビジネスを圧迫することになり得る。

中国と西側との関係性だけが問題を引き起こしているのではない。2月に、BCG、マッキンゼー、そして比較的小規模なコンサルティング会社であるTeneoの責任者たちは、サウジアラビアの公共投資ファンドにおける彼らの仕事の詳細を引き渡さなかった後、ワシントンでの米国議会の委員会に引っ張り上げられた。その委員会は、例としてサウジアラビアでのゴルフなどのスポーツへの投資を通じて、アメリカの「ソフトパワー」を構築するためのサウジアラビア投資の成果を調査するとしている。マッキンゼーとBCGは、もし彼らがこの国のソブリンウェルスファンド（SFW）の仕事の詳細を明らかにすれば、サウジアラビアのスタッフが勾留される可能性があると言った。ペルシャ湾は、経済の多角化の目指すための助言に対して大金を支払っている石油が豊富な国家によって、最近のコンサルタントにとって貴重な楽しい出来事である。

批評家にウォークキャピタリズムとして非難されているESGに対する熱中への警告が、コンサルティング業界の復活に対する２つ目の脅威を示している。近年、コンサルティングの巨人達は、特に脱炭素化などの、ESGの提案作りに多くを費やしている。2021年に、マッキンゼーは３つのサステイナビリティ・コンサルティング企業を買収した。2022年には、アクセンチュアは5社を買収した。これまでのところ、これらの投資は良い結果となっているようである。2022年に環境コンサルティング会社Quantisを買収したBCGの責任者であるChristoph Schweizerは、サステイナビリティがBCGの昨年の業績で急速に成長している領域の１つであると述べた。

その成長が同じペースで続くかどうかは、透明性が小さい。アメリカでは、フロリダやテキサスを含めた共和党が主導する州では、世界最大の資産運用会社 BlackRockに預けている資金を引き出し、投資を行う際にESG要因の用途に抗議した。コンサルティングのクライアント達は1月に、別の産業アナリストであるSource Global Researchを通じて調査を行い、その年の彼らの優先事項一覧のうちで、サステイナビリティのプロジェクトを10番目にランク付けしたが、それは2023年の4番目から低下した。とあるコンサルティングの有力者は、あるクライアント達は自分たちの環境目標を抑制していることを認めた。その人物によると、こうしたことは少なくとも、彼らの顧客が、結果としてプレミアムな支払いへの抵抗感を示しているからである。

第3番目でGreat８の前に横たわっている困難な課題は、技術的変化である。長年の間、クライアント達は、軋むような古いシステムを現代化するために、コンサル企業の助けを求めていた。ますますコンサルタント自身が、デジタルディスラプションに取り組んでいる。大手買収企業の責任者は、彼の交渉役の人たちは、ターゲット企業を評価するために必要とされるいくつかの分析を担う高価なコンサンタントよりも、むしろソフトウェアツールやデータプロパイダーを頼っていると述べている。会社の支出の習慣に関するデータの編集や分類のような、かつて無数のコンサルタントが何時間も費やした他の業務は、今やボタンのプッシュ１つで完了できる。

コンサルタントは、いつも無益ではない。例えばベインは企業のデューデリジェンスを行う手法を再設計し、Webスクレイピングプログラムのような便利なツールを取り入れている。企業はまた、人工知能AIより一歩先に行くために活発に動いている。昨年8月マッキンゼーは特定分野の大規模なデータが集まったフレームワークの集合体や他の知的財産に基づいて訓練されたChatGPTのようなボットであるLilliの運用を開始し、コンサルタント達はそれを使用することで仕事の能率を高めることが可能である。その他は先例にならっている。

生成AIに対するクライアント間の興奮もまたコンサルタントにとっての機会を生み出している。Mr Schweizerは、BCGはすでにこのテクノロジーに関してクライアントと共に数百のプロジェクトを完了したと言っている。アクセンチュアは過去6ヶ月で、11億ドルに値する生成AIの仕事をおさえている。これらの大半がこうしたAIを開発したテック企業との協働で起こっている。アクセンチュアはマイクロソフトと共に仕事をしている。3月には、アクセンチュアは、マッキンゼーも取り入っているAIモデルビルダーのCohereとのパートナーシップを表明した。ベインはChatgptを作ったOpenAIとのアライアンスを築いた。BCGは他のAI企業であるAnthropicと協力関係を持った。

このようなパートナーシップはコンサルタントにとって喜ばしい成長の源泉のように見える。一方で、やがてこれらが足手まといになる可能性がある-特にもしそれらが成功したならば。クライアント企業がチャットボットとの共同作業に慣れてくればくるほど、彼らはシリコンバレーのそうしたメーカーへ直接連絡することが、より早くなるしれない。もしそうしたことが起これば、Great８のAIによる短期的利益が、彼らを無関係な方向へ導く可能性がある。それは全ての戦略家がじっくりと考えるべき問題である。

2. 英語本文記事

Have McKinsey and its consulting rivals got too big?The golden age for CEO whisperers may be coming to an end

Mar 25th 2024
An anonymous memo briefly circled the web in March. The authors, who claimed to be former partners at McKinsey, rebuked the illustrious strategy consultancy for its pursuit in recent years of “unchecked and unmanaged growth”, and chastised its leadership for, of all things, a “lack of strategic focus”. With humility typical of
, they warned that “an organisation of genuine greatness” was at risk of being lost.

briefly：少しの間
anonymous：匿名の
rebuke：強く非難する
illustrious：著名な
pursuit：追求
unchecked：野放しの
chastise：厳しく非難する、体罰する
humility：謙虚さ
genuine：真の、本物の
McKinseyite：かつてマッキンゼーで働いていた人を指す名称

The memo, which was swiftly taken down, is but the latest murmur of discontent at McKinsey. In January Bob Sternfels, its managing partner, was forced into an internal contest for the top job after he failed to clinch support for re-election from a majority of senior partners in an initial round of voting. Although he ultimately prevailed, the saga hinted at the trouble brewing within the firm.

murmur：ささやき声
discontent：不平
clinch：勝ち取る、固定する
prevaile：打ち勝つ
saga：込み入った長話、苦労話
brew：発生しつつある

Not long ago the consulting industry looked indestructible. Fees rocketed during the covid-19 pandemic as clients sped up efforts to digitise their businesses, diversify their supply chains and respond to growing calls to bolster their environmental, social and governance (esg) credentials. The consulting revenues of the industry’s most important firms—including the triumvirate of strategy advisers (Bain, bcg and McKinsey), the “big four” accounting giants (Deloitte, ey, kpmg and pwc) and Accenture (also the world’s largest outsourcer)—grew by 20% in 2021 and then 13% in 2022 (see chart).

indestructible：不滅の
diversify：多角化させる、分散化させる
bolster：強化する、支持する
credential：実績、資格、証明書
triumvirate：三頭政治、三人組

Since then, however, growth has been soggy for this “great eight”, slowing to around 5% in 2023, according to estimates from Kennedy Research Reports, an industry-watcher, and calculations by The Economist, based on company filings. Clients grappling with inflation and economic uncertainty have cut back on splashy projects. A dearth of mergers and acquisitions has led to a slump in demand for support with due diligence and company integrations.
That has caused a headache for the consultancies. When demand from clients looked limitless, they recruited staff like there was no tomorrow. Revenues at McKinsey are up by a third since 2019—but headcount is up by half, to 45,000. As job opportunities at startups and private-equity firms have withered, fewer consultants have left the firms of their own accord, reversing the spike in attrition rates during the pandemic.

soggy：活気のない
grapple with：〜に取り組む
cut back：削減、縮小
splashy：派手な
dearth：不足
slump：不振
like there was no tomorrow：doing something very enthusiastically, without worrying about the future
withere：弱まる
of one's own accord：自発的に
spike：急上昇
attrition：自然減少

Now tomorrow is here, with a vengeance. Bain and Deloitte have paid some graduates to delay their start dates. Newbie consultants at some firms complain that there is too little work to go around, stunting their career prospects. Lay-offs have become widespread. All of the big four have made cuts to their advisory teams. Last year Accenture, the only one of the eight that is publicly listed, said it would fire 19,000 staff. On March 21st it reported that its consulting revenues for the quarter to February shrunk by 3%, year on year, after flattening in the previous quarter.
The consulting industry has made it through choppy waters before, including during the dotcom crash and the global financial crisis. Yet its recovery this time will be complicated by three issues.

with a vengeance：猛烈に、極度に、まさしく
Newbie：初心者、新人
stunt：妨げる
flatten：伸ばす
tendril：巻き毛、つる  

The first is geopolitics. The consulting giants, all of which are based in the West, have benefited from decades of globalisation during which they spread their tendrils into every corner of the globe. Deloitte, the biggest of the bunch by consulting revenues, has offices in more than 150 countries and territories.

bunch：グループ

That is now placing the firms in awkward spots. Last month it surfaced that the Urban China Initiative, a think-tank co-founded by McKinsey, provided advice to the Chinese government in 2015 that helped shape its “Made in China 2025” plan, which has sought to reduce the economy’s reliance on foreign know-how and place China at the forefront of sectors from electric vehicles to artificial intelligence. Although McKinsey denied that it wrote the report, some American lawmakers have called for the firm to be barred from American government contracts. In the 12 months to September 2023 the federal government paid McKinsey more than $100m in fees.

awkward：都合の悪い、困った
forefront：重要部分、中心
bar：禁止する

Now China is also starting to squeeze foreign advisers out of its market. Last year Dentons, a global law firm, unwound its tie-up with Dacheng, a Chinese one, in response to new cybersecurity and data-protection rules that made the combination unworkable. Although China is yet to produce a homegrown consulting powerhouse, it has already begun to make life difficult for foreign ones. Staff in Bain’s Shanghai office were questioned by Chinese authorities a year ago, for reasons unknown. On March 22nd it was reported that the Chinese government was scrutinising pwc’s auditing work at Evergrande, a bankrupt Chinese property developer that has been accused of fraudulently inflating its revenues. That could weigh on pwc’s consulting business in the country.

squeeze out：絞り出す、無理やり手にれる
unwind：解く
scrutinize：詳しく調べを受ける
auditing work：会計業務
accuse：告発する
fraudulently：不正に
weigh on：悩ます、圧迫する

It is not only the West’s relationship with China that is causing problems. In February the bosses of bcg, McKinsey and Teneo, a smaller consultancy, along with Michael Klein, a dealmaker, were hauled before a congressional committee in Washington after failing to hand over details of their work for Saudi Arabia’s Public Investment Fund. The committee is investigating Saudi Arabia’s efforts to build “soft power” in America through, for example, its investments in sports such as golf. McKinsey and bcg said that their staff in Saudi Arabia could be imprisoned if they divulged details of their work for the country’s sovereign wealth fund. The Persian Gulf has been a rare bright spot for the consultants of late, with the oil-rich states splashing out on advice as they seek to diversify their economies.

haul：引っ張りあげる、引きずる
congressional committee：米国議会の委員会
hand over：手渡す
imprison：勾留する
divulge：暴露する、明らかにする
sovereign wealth fund：ソブリンウェルスファンド（SFW）。国家や政府が持つ金融資産を運営するために設立された投資ファンド
bright spot：救いとなる楽しい出来事

Waning enthusiasm for esg, denounced by critics as “woke capitalism”, presents a second threat to the industry’s recovery. In recent years the consulting giants have spent big on building out their esg offerings, especially around decarbonisation. In 2021 McKinsey acquired three sustainability consultancies. In 2022 Accenture gobbled up five. So far these investments seem to be paying off. Christoph Schweizer, the boss of bcg, which acquired the environmental consultancy Quantis in 2022, says that sustainability was one of his firm’s fastest-growing areas of work last year.

woke capitalism：ウォークキャピタリズム。企業が社会的な問題に積極的に取り組む姿勢を示すこと
gobble up：買収する

Whether that growth will continue at the same pace is less clear. In America Republican-run states including Florida and Texas have withdrawn funds parked with BlackRock, the world’s largest asset manager, in protest over its use of esg considerations when making investments. Consulting clients surveyed in January by Source Global Research, another industry analyst, ranked sustainability projects tenth in their list of priorities for the year, down from fourth in 2023. Some consulting grandees admit that certain clients are reining in their climate ambitions. According to one, that is in part because their customers are proving more resistant to paying the resulting premium.

in protest over：に抗議して
ESG considerations：環境（Environmental）、社会（Social）、企業統治（Governance）の各側面を投資分析や企業運営の決定過程において考慮すること
grandee：有力幹部
rein：規制する、抑制する

The third and thorniest challenge that lies ahead for the great eight is technological change. For many years clients sought their help to modernise creaky old systems. Increasingly, the consultants themselves are grappling with digital disruption. The boss of a big buy-out firm says that his dealmakers are turning to software tools and data providers rather than pricey consultants for some of the analysis needed to evaluate a target company. Other tasks that legions of consultants once spent hours on, like compiling and categorising data on a company’s spending habits, can now be done at the push of a button.

thorniest：困難な
creaky：古くて作動しない、軋むような
grapple with：取り組む、つかみ合う
buy-out firm：買収企業
dealmaker：交渉者
legions of：無数の
digital disruption：デジタルディスラプション。デジタルテクノロジーが原因で起こる破壊的なイノベーション

The consultants are not standing idle. Bain, for example, has redesigned the way it does due diligence on companies, incorporating nifty tools such as web-scraping programs. The firms are also racing to stay one step ahead of artificial intelligence (ai). Last August McKinsey launched Lilli, a Chatgpt-like bot trained on its corpus of frameworks and other intellectual property, which consultants can use to speed up their work. Others have followed suit.

idle：無駄な、無益な
web-scraping program：Webスクレイピングプログラム。Webサイトから特定の情報を自動的に抽出するコンピュータソフトウェア技術
nifty：便利な
incorporate：組み入れる、取り入れる
stay one step ahead〜：常に〜より一歩先に行く
corpus of frameworks：特定分野の大規模なデータが集まったフレームワークの集合体

Excitement among clients over such “generative” ai is also creating opportunities for the consultants. Mr Schweizer says that bcg has already completed hundreds of projects with clients around the technology. Accenture has booked $1.1bn worth of generative-ai work in the past six months. Much of this is happening in collaboration with the tech companies developing the ais. Accenture has been working with Microsoft. In March the consulting firm also announced a partnership with Cohere, an ai-model builder with which McKinsey has buddied up, too. Bain has an alliance with Openai, the maker of Chatgpt. bcg has a collaboration with Anthropic, one more ai firm.

Excitement：興奮
buddied up：取り入る

Such partnerships look like a welcome source of growth for the consultants. In time, though, they could become a drag—especially if they are successful. The quicker corporate clients become comfortable with chatbots, the faster they may simply go directly to their makers in Silicon Valley. If that happens, the great eight’s short-term gains from ai could lead them towards irrelevance. That is something for all the strategy brains to stew on.

irrelevance：無関係
to stew on something：何かをじっくりと考える