ChatGPTと大学の成績評価についての現在の考え
chatGPTをいろいろ試していて、自分の中で1つの考えがまとまりつつあるので、書き記しておきたいと思う。
大学で問題になっていることの1つが成績評価だ。要するに、chat GPTが問題の答えを出してしまうということだ。
これについては、以下に参考までに貼り付けておいたが、chat GPTにシンプルなものから、2つの問題を組み合わせるようなものまで、いろいろ質問をして、その回答をみてみることをちょこちょこやってみている。
それでわかってきたことは、chatGPTは、試験やレポートの判定では、C判定というか、知識は正確に答えてるが、それだけで批判的思考や自分の考え、主張がないっていない答えは出してくる。
そして、それは学生が自分で書いたC判定レベルの回答と、見分けることはできないだろうということだ。実際、大学で問題になっていることもここだ。
でも、右往左往することはないのだろうと思った。従来、C判定としてきたものをchat GpTを使おうが使うまいが、一律F判定とし、単位を与えなければいいだけだ。
逆に、ゼミで学生に議論させたときにも講評として言ったが、chat GPTを使っても、それだけではB、A、A+は出ない。学生の批判的思考、主張があるかは、現状、見抜ける印象だ。
要するに学びのレベルを上げればいいということだ。学生にそれは事前に伝え、レベルの高い回答を求める。
今回は大量のF判定が出るだろうが、結構なことだと思う。いや、手を抜かなければ問題はない。学生はしっかり対応してくると思う。
ちなみに、以下が学生への試験問題を決めるための、chatGPTのレベル感を探る実験の一例です。ご参考までに。
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日本の企業が、欧米企業に比べて賃上げが進まない理由を教えてください。
ChatGPT
日本の企業が欧米企業に比べて賃上げが進まない主な理由は、以下のような要素が考えられます。
経済的な要因: 日本の企業は、経済成長が鈍化し、競争力が低下しているという課題を抱えています。低成長の経済状況では、企業の利
益余剰が限られており、給与の引き上げには限界があります。また、日本の企業はグローバルな競争に直面しており、コスト削減や効率
化の必要性もあります。人口構造と労働市場: 日本は高齢化が進んでおり、若年労働者の数が減少しています。これにより、労働力供給の減少が企業にとっての
課題となり、賃上げを行う余裕が制約されています。また、日本の労働市場は比較的に硬直化しており、雇用の流動性や能力に基づく報
酬の柔軟性が限定的です。長期雇用と労使関係の文化: 日本の企業における長期雇用と終身雇用の文化は、一定の安定性を提供する一方で、賃上げの柔軟性を
制限する要因となっています。企業は従業員の安定的な雇用を維持することに焦点を当てるため、成果に応じた報酬の個別評価や昇進
の機会が限られることがあります。経営の優先事項と企業文化: 日本の企業では、従業員の福利厚生や研修など、経営資源を賃上げ以外の面に投資する傾向があります。企業は従業員の生産性やモチベーションを向上させるために、キャリア開発の機会や労働条件の改善、ワークライフバランスの整備などに資源を割いています。これらの要因が組み合わさり、日本の企業における賃上げの進行は相対的に緩やかな状況が続いています。しかし、近年では労働力不足や人材確保の課題が浮き彫りになり、一部の企業では賃上げや働き方改革に積極的な取り組みが行われていることもあります。
欧米の企業が賃上げに積極的な理由
ChatGPT
欧米の企業が賃上げに積極的な理由は、いくつかの要素があります。
労働市場の競争: 欧米の一部の国や地域では、労働市場が競争的な状況にあります。企業は優秀な人材を確保するために競争しなければなりません。そのため、賃上げを通じて従業員のモチベーションを高め、優れた人材を引き留めることが重要とされています。
労働者の権利と組織労使関係: 欧米の労働市場では、労働者の権利や福利厚生に対する関心が高く、労働組合の力が強い場合があります。企業は労働者の要求に応えるために、賃上げや労働条件の改善などを行う必要があります。
法的な要件と規制: 欧米の一部の国では最低賃金の設定や労働法の規制が存在し、企業はこれらの要件を満たすために賃上げを行う必要があります。また、労働法や税制の変更により、企業が従業員に対してより公平な報酬を提供する必要性が生じることもあります。
企業イメージと社会的責任: 欧米の企業は、従業員や社会からの信頼を得るために、社会的責任を果たすことが求められます。賃上げや
公正な報酬体系の構築は、企業のイメージを向上させ、ブランド価値を高める一因となることがあります。ただし、全ての欧米企業が賃上げに積極的であるわけではありません。企
業の業績や経済状況、競争環境など、さまざまな要素が賃上げの決定に影響を与えます。また、個々の企業の戦略や経営方針によっても賃上げの姿勢は異なる場合があります。
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