ガチでIT系の事を考えてみた（妄想）ChatGPT4で。

「日本はIT、DXで遅れている」系の記事に時々辟易するので、だいぶ昔にIT系だった人が妄想を書いてみました。

GPT4 を使用。

プロンプト。

あなたはプロのコンサルです。以下の状況を解決するシナリオを提案して下さい。「システム構築サービスに於いて、二次受けや三次受けの会社がコーディング等の作業を担務する事が多く、上流設計のノウハウが溜まりにくいのと、コードに関する知識も個人のノウハウに留まってしまい、転職なり辞められたりしたら消えてしまう。結果として二次受けや三次受けの企業に知的資産が残らない。これを解決する為に独自のフレームワークを作る等の方策を取る場合も在るが、IDEや生成AIにコードの一部を依頼する際に独自のものとの相性は一般に悪い。また、独自のものであるためにコードの知識以外にフレームワークの知識が必要と成る。業界として二次受け三次受けに上流設計のノウハウとドキュメントを残せるようにし、それを知財とするのはどうか。それだけでは足りない。企業間の秘密取引で構わないから、コードベースのうちユーザーの機密情報に当らない部分は取引出来るようにするのも一案である。業態そのものにメスを入れるのは国家単位での戦略が必要に成る」

この状況に対処するためのシナリオを提案します。

１．業界標準のフレームワークとツールの採用: 二次受けや三次受けの企業が独自のフレームワークを開発する代わりに、業界標準のフレームワークやツールを採用することで、知識の共有や継承が容易になります。また、IDEや生成AIとの互換性も向上します。

２．ノウハウと知的資産の共有プラットフォーム: 企業間で上流設計のノウハウやドキュメントを共有するためのプラットフォームを設立し、参加企業が知財を共有し合う仕組みを作ります。これにより、知識の継承や企業間の競争力向上が期待できます。

３．コード共有マーケットプレイス: 企業間で機密情報に当たらないコードベースを取引できるマーケットプレイスを設立し、企業が相互にリソースを共有し、効率的にプロジェクトを進められるようにします。※コードの独占を或る程度緩めて貰えないと出来ない。実現すれば、良いコードベースを持つ二次受けはこれで或る程度は稼げる。

４．研修プログラムと人材育成: 二次受けや三次受けの企業が上流設計のノウハウを習得できるよう、業界団体や教育機関と連携して研修プログラムや人材育成プログラムを実施します。

５．国家戦略の策定: 政府がこの問題を重視し、産業振興策や税制優遇などを活用して、二次受けや三次受けの企業が持続的に成長できる環境を整備することが求められます。

上記のシナリオを実行することで、二次受けや三次受けの企業に知的資産が残り、業界全体の競争力が向上することが期待できます。ただし、実現には業界団体、政府、教育機関などが連携して取り組む必要があります。

１が国家的に策定出来れば、教育機関が教えるべき情報も離散しないで済む。無駄な学習に成らなくて済む。これは民間企業が独自に方向性なく進めたのでは、教育と嚙み合わない。どう思う？

その通りです。国家が主導して業界標準のフレームワークやツールを策定・推奨することで、教育機関が教えるべき情報が統一され、学習効率が向上します。また、民間企業が独自に方向性を決めることなく、業界全体での競争力向上に繋がります。

国家が業界標準の策定に関与することで、以下のメリットが期待できます。

・教育機関が提供するカリキュラムが統一され、学生が無駄な学習をせずに効率的にスキルを習得できるようになります。

・企業が独自のフレームワークやツールを開発する必要がなくなり、開発コストが削減され、業界全体の競争力が向上します。

・教育機関と企業間の連携が強化され、卒業生が企業にスムーズに就職できるようになり、人材育成における効率が向上します。

・業界全体が共通の基準を持つことで、企業間でのコラボレーションが容易になり、イノベーションが促進されます。

ただし、国家が主導する場合、既存の独自のフレームワークやツールを使っている企業への移行コストや、新しい標準に対する抵抗感も考慮する必要があります。国家は、これらの課題を解決するための支援策やインセンティブを提供し、スムーズな移行を促すことが求められます。

国家レベルでIT部門の業界標準フレームワークの開発をサポートする政策を策定します。この政策は、教育機関や産業界と連携し、ノウハウの共有と拡散を促進します。

新たな業界標準フレームワークは、初期段階では無料で提供され、開発者や企業が容易にアクセスできるようにします。これにより、フレームワークの普及が加速され、大規模なユーザーベースが形成されます。

コードベースとノウハウの取引市場を創設し、企業間での知識共有と資産の売買が可能になるようにします。この市場は、国家基準に準拠したコードベースの品質を保証し、バグの発生を抑えることができます。

オープンソースのような変革を目指し、クローズド環境でありながら市場の存在を確立します。これにより、企業は競争力を維持しながら、品質の高いコードベースを利用できるようになります。

教育機関と連携し、新たな業界標準フレームワークの教育プログラムを開発します。これにより、次世代のIT人材が業界標準に準拠したスキルとノウハウを身につけることができます。

この修正したシナリオにより、IT部門の業界標準フレームワークが普及し、教育機関や企業が競争力を維持しながら、品質の高いコードベースを利用できる環境が整います。

政府側でも「システム調達基準」を策定するのはどうか？

政府が「システム調達基準」を策定することは、一定のメリットがあります。以下にそのメリットをいくつか挙げます。

品質の確保: 政府がシステム調達基準を策定することで、調達されるシステムの品質が一定水準以上に確保されるようになります。これにより、調達されるシステムの信頼性が向上し、運用上のリスクが低減されます。

コスト削減: 業界全体で共通の基準が存在することで、企業間での競争が促進され、システム調達コストが削減される可能性があります。また、共通の基準に沿ったシステム開発が行われることで、開発や保守の効率が向上し、運用コストも削減されます。

オープンな競争環境: 政府がシステム調達基準を策定し、それに従うことを求めることで、大手企業だけでなく、中小企業も公平な競争環境で入札に参加することが可能になります。これにより、イノベーションが促進され、より良いシステムが開発・調達されることが期待できます。

ただし、システム調達基準を策定する際には、以下のような点に注意する必要があります。

基準が過剰に厳格でないようにし、企業が柔軟に対応できる範囲で設定することが重要です。
技術の進歩や業界の変化に柔軟に対応できるように、基準の見直しや更新を定期的に行うことが求められます。
基準策定に関与する企業や団体の利害関係を考慮し、公平で透明性のあるプロセスで基準を策定することが重要です。
政府がシステム調達基準を策定することで、業界全体の品質や競争力が向上し、システム調達が効率化される可能性があります。ただし、その際には上記の点に注意して、適切な基準を策定することが重要です。

実現は簡単じゃないですが……