心理学の観点からみた異文化理解（１）
このノートは2023年度の名古屋大学文学部の授業「異文化理解」の第5回の授業資料として作成したものです。講義の担当者であった夫、宇都木昭（名古屋大学）と共同で作成したものです。
はじめに：なぜ皆にとって異文化理解が必要か？
皆さんは一日に何回外国人と出会いますか？ 一緒に授業を受ける友人、お店の店員さん、あなたの授業を担当している先生、地下鉄の隣の席に座っていた人、その他にも街中で出会う人など、私たちは意識的、無意識的に多くの外国人と接触しているのかもしれません。つまり、単一文化圏と言われがちな日本の中で、皆さんは日々、異文化接触を経験しているのです。
異文化接触とは、簡単に言えば、異なる文化圏の個人がオフライン、オンライン上で出会い、関係を築いていく過程を意味します。このような異文化接触は、言語の違いによる障壁も大きいですが、言語以外の面でも心理的に多くの忍耐と努力を必要とします。 あなたが日本社会で当たり前のように考えていた行動やマナーが相手の文化圏では別の意味を持つこともありますし、会話の中で現れる相手の態度や考え方があなたの予測とは大きく異なることに驚かされることもあります。もちろん、個々人で性格や傾向、価値観などの違いがあるため、他者との円満な関係を築くためには常に努力が必要ですが、異文化接触では、基本的な「個人差」に加えて、異なる文化圏が持つ「文化差」まで理解しなければならないため、より多くの努力が求められ、時には負担になることもあります。
ここでは文化差を心理学的な観点からみていきます。具体的には、オランダの文化心理学者であるヘールト・ホフステード（Geert Hofstede）と彼の研究チームによるモデルを見ていきます。このモデルは、文化差を６つの次元によって捉えるもので、文化心理学においてよく知られているものです。以下の説明の大半は、Hofstede et al. (2010)とその日本語訳のホフステード他（2013）をもとにしています。
文化心理学では、質問紙調査（アンケート調査）という手法がよく用いられます。心理学における質問紙は、統計学的な面を考慮しながら、人々の価値観や態度などを客観的に捉えられるように入念に作りこまれています。そして、多量のサンプルをとり、統計的に分析します。ここで扱うホフステードらの研究の場合、ヘールト・ホフステードが1970年代にIBMの各国の社員たちを対象として行った調査がもとになっており、それにホフステード自身の研究チームや他の研究チームによるその後の調査結果が適宜加えられ、考察されています。
なお、最近のデータをわかりやすく見ることができるウェブサイトとして、Hoftede InsightsというウェブサイトのThe Culture Factor Groupの中に、Country Comparison Toolというウェブページがあります。
https://www.hofstede-insights.com/country-comparison-tool
このページでは、各国で収集された最新のデータをもとに、複数の国を比較することができます。0から100点までのスケールを基準とし、50点が中間値です。比較対象国と10点以上の差がある場合、有意な差があると解釈できます。 各国の絶対的な数値も重要ですが、比較対象国との相対的な違いを考慮することが、異文化接触で起こる問題を理解するためにはより有意義です。ぜひ、The Culture Factor Groupのページで気になる国々のデータを対比させてみながら、以下の説明を読み進めてください。
文化の違いを捉える6つの次元
1. アイデンティティ：個人主義・集団主義
人間は社会的動物と言われ、この世に生まれた人間は、成長するにつれて、家族の一員として、学校の一員として、コミュニティの一員として、より大きな国家の一員としての自分を認識していきます。私たちは皆、非常に個人的な、一人の個人としての「自分」を認識しています。自分の好きなこと、自分の夢、自分の希望などが、自分自身に対する個人的なアイデンティティ(self-identity)を表しています。同時に、私たちは家族の中の自分、学校の中の自分、国の中の自分など、自分が属する集団の中の一員としてのアイデンティティも持っています。自分と集団の間の結びつきが強いほど、個人は自分を集団の中の一部として強く認識し、つまり強い内集団アイデンティティ(ingroup identity)を持つと言えます。アイデンティティの問題は私たちの生活の様々な面に影響を与えます。例えば、自己紹介をする時、ある人は自分の年齢、自分の趣味など、主に自分の固有の属性について話す一方で、ある人は自分の家族、自分の学校、自分の会社など、自分が属するグループの中の自分についてもっと多く紹介します。自分の利益とグループの利益が相反するとき、内集団アイデンティティを強く持っている個人は、集団の利益のために個人の利益は放棄する可能性が高いです。 また、そのような人たちは、集団の目標を個人の目標より優先する傾向があります。
自分の固有のアイデンティティを内集団アイデンティティより重視し、集団の目標より個人の目標を優先する傾向を個人主義(individualism)とすると、その逆の傾向は集団主義(collectivism)になります。このような傾向性は個人によっても違いがありますが、文化心理学者は様々なデータを通じて、文化圏によって個人主義と集団主義の程度に違いがあることを明らかにしてきました。 ここで重要なことは、どちらがより望ましいと評価することはできないということです。 例えば、個人主義的な価値観が浸透している文化圏では、個人が固有のアイデンティティを表現し、自分の思い通りに行動することができ、より自由な社会である可能性はあります。 しかし、同時に、すべての人が自分の関心と利益だけに合わせて行動すれば、グループ内の協力が必要なことをするときには、様々な葛藤が発生する可能性があります。他者への配慮がない社会を想像してみると、多くの個人が被害を受けることもあることは容易に想像できます。一方、集団主義的価値観が浸透している社会は、個々人が集団の目標と利益のために自分のアイデンティティや利益は放棄しなければならず、常に集団を意識しなければならず、自由がない社会と言えるでしょう。（ホフステード他, 2013: 第4章）
個人主義と集団主義は富と関係があると言われています。 個人差について言うならば、裕福な個人は貧しい個人に比べ、より個人主義の傾向が高いということです。 人間の生存の問題と関連して、経済的状況によって他人に依存しなければならない個人は、他人、つまり集団の他のメンバーとの円満な関係を気にしなければならず、それだけ集団のための生活をしなければならないでしょう。 一方、経済的に自立した個人は、より自由に自分の健康、自分の目標、自分の興味など、自分のための生活を送ることができます。（ホフステード他, 2013: 116-119）
2. 階層：権力格差
二人以上の個人が集まって行われるどの集団でも、比較的影響力の大きい個人やグループが存在することになります。 その影響力を権力と呼ぶならば、社会に影響力を行使するグループ(支配者グループ)と影響を受けるグループとの間にどれほど大きな差が存在するかを示すのが権力格差です。ホフステードは、権力格差(power distance)を「それぞれの国の制度や組織において、権力の弱い成員が、権力が不平等に分布している状態を予期し、受け入れている程度」と定義しています（ホフステード他, 2013: 54）。簡単に言えば、権力格差が大きい社会ほど不平等な社会になるということです。権力格差が小さい社会では、個人が比較的平等な権利と義務を持つと認識されますが、権力格差が大きい社会では、地位の高低によって差を認めます。
権力格差は家庭、学校、職場など様々な社会的グループに存在します。例えば、権力格差が小さい家庭では、子供が親を自分と同等に扱います。学校では、生徒は教師を自分と同等に扱います。学校や職場で教師と生徒の間、上司と部下の間には常に双方向のコミュニケーションが可能です。権力格差が大きい社会の問題は、リーダーの独裁に現れます。 また、基本的に人間間の平等精神が抑圧され、社会の不公平をもたらします。権力格差が小さい社会は、リーダーの力が弱い社会と映ることもあります。迅速な対応を必要とする緊急事態や構成員間の大小の葛藤をマネジメントするためには、ある程度の力を備えたリーダーが必要かもしれません。 また、目上の人、年長者などに対する尊敬の美徳も、皆が平等な権力格差の小さい文化圏では見られないかもしれません。（ホフステード他, 2013: 第3章）
歴史的背景とも関係しているとされています。過去に強大国に支配されていた国や文化圏の場合、権力格差が大きい傾向があります。例えば、ヨーロッパ内でも北欧に比べ、ローマ帝国の支配下にあった南欧諸国の場合、権力格差が大きいことがわかります。親など家庭内での目上の人に対する尊敬、師に対する尊敬、指導者に対する尊敬と服従などを強調した儒教も、東アジア文化圏が一般的に権力格差を高く保つことに影響を与えたと考えられます。（ホフステード他, 2013: 72-75）
異文化理解に関するビジネス書である『異文化理解力』（メイヤー, 2015）では、権力格差が組織内の意思決定方式に影響を与えると述べています。権力格差が大きい文化圏では、リーダーの権限が比較的高いため、リーダーによって意思決定が行われるトップダウンの意思決定方式が適用される一方、権力格差が小さい文化圏では、個々の意思決定権が比較的平等であるため、すべてのメンバーの意見を取り入れて、少しずつ大きな意思決定を行うボトムアップの意思決定方式が適用されるといいます。さらに、この本の中で、権力格差と意思決定方式に差を見せる例外的な国として、アメリカと日本のケースが挙げられています。まず、アメリカは権力格差が比較的小さい国であるにもかかわらず、意思決定方式はトップダウンです。社会の様々な組織でリーダーがファーストネームで呼ばれるのが一般的で、平等な社会を追求することが基本的な価値観ですが、アメリカの大統領は国家を統治する上で強い決定権を持っています。一方、日本は権力格差が大きい文化圏に属します。リーダーに対しては敬語が使われ、家庭、学校、職場で目上の人はより多くの権限を与えられます。 しかし、意思決定では、稟議制度に見られるように、個人の意見をもとに徐々に上に向かって決定が行われるボトムアップ方式が特徴的です。政治的にも首相一人で決定できることはほとんどありません。
3番目の次元「競争と達成：男性らしさと女性らしさ」以降については、次回の記事で説明します。
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