小休止の余談

以前、今後は土日はやめて週日投稿に変更することにした。と、述べておきながら最近はそれも滞っていたりする。
これには理由というか、言い訳がある。

毎日書くのが大変、ということもある。
けれど、頑張ればなんとか書けそうな気もするのだけれど、これだけ更新をしていると読む方も大変らしい。
と、そんなことをリアルで会う知人から教えてもらった。

ぼくみたいに暇な人は少数派で、大半の人は日々忙しくされているであろうことを思うと確かにそうだなぁ、と。
そんな訳で少し更新のペースを落とすことした。
ぼく自身、買った本が積読になりがちなので、そういった時間にまわせるということもある。

最近書いている経済っぽい話は、遡って昔のことから書いているけれど直近の話題にまで追いつきたいと考えている。
そしてこの話題は、昨今ブームになっている投資のこと（ぼくなりの警鐘）や、以前から知人にリクエストをもらっていた「お金の話」にまでつなぎたいと思っている。だからあまり更新のペースを落とすと、時事的なネタはボツになる可能性もあるので塩梅が難しい。こうしてのんびり書いている間にも、今のバブルが弾けたらあの話は書けなくなるなぁ、とか。

それから経済っぽい話にグラフなどを引用しているのは、わかりやすいであろうという意図がもちろんある。そう考え「何か、良いデータや資料がないかな」、今風に言えば「エビデンスになるものはないかな」と調べたりする。
ところが、あー、これ、これ。探していた良い表があった。と、思ってもなかなか使えない。

理由は、二つある。

一つは、大抵、新聞社や経済メディアなどの資料には「著作権法があるから許可なく複製したり転用したらダメだからね」といった断りが記載されている。
これは当然のことなんだけれど、仮に著作権フリーであったとしてもおそらくぼくはこれらを引用しない。その理由が二つ目。

当初、図表などを探していた際、いろんな新聞社や経済メディアのものを比較し見ていたけれど、どうも違和感を覚えることがあった。同じ指標を見ているはずなのに誤差や違いを感じる。
よくよく見ていると採られている元の数値が違っていたり（指標の名称が似ているけれど違うものだったり）、それぞれのメディアが比較のために加工や自社で図表を制作されていたりする。

もちろん、メディアが出しているこの手のデータに嘘はないだろうけれど、世論をミスリードするために恣意的に抜き出された印象を受けるものもある。
例えば各国のGDPの話になった時など、確かに日本は落ちているけれど比較する国が日本よりはるかに人口の少ない小国を持ち出していたり、日本の賃金の低さを強調するために賃金の高い一部の都市を取り上げ煽ったりと、特にテレビなどは意図的にバイアスをかけているように感じる。

またクロスオーナーシップの規制があるとはいえ、日本の新聞社とテレビ局は強い資本関係にあるので、テレビほど酷くないにしても新聞も大差ない気がしている。
例の芸能事務所の一件にしても、英国のBBCが報道するまで日本のメディアはシカトを決め込んでいたことからもわかるように、そもそも日本に公平、公正で独立した本来のジャーナリズムがどれだけあるのか怪しいと思っているのは、多くの人が同じだと思う（記者クラブなんて、解体すればいいのに）。

こういった理由から、ぼくはできるだけ一次情報に近いと思う官公庁のデータを引用するようにしている。
官公庁のウェブサイトまで見に行く人は少ないだろうし、多くの人は政治不信で、特に財務省などは悪の巣窟のように思われている人も多いだろうけれど、そこに公開されている資料は統計データだけでなく、報告書などもたくさんあってこれが意外とおもしろい。

ぜひ、一読してみてほしい。