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QOLと地域理解を高める!? イディーの住宅補助制度

株式会社イディーでは、社員のQOLと、地域への理解を高めることを目的とした住宅補助制度を設けています。この制度は、単なる家賃補助ではなく、イディーの地域に根ざしたクリエイティブ制作へのこだわりを反映しています。今回は、この制度の詳細と背景にある想いについてご紹介します!


住宅補助の条件は、会社から直線距離で3km圏内に住むこと!

小さな会社なので社宅などはありませんが、オフィスから直線距離で3km圏内に居住する社員に月額 20,000円の住宅手当を支給しています。(単身世帯主である正社員・契約社員が対象)。

これは神戸本社だけでなく、広島拠点エリアでも適応される福利厚生となっていて、手当は、給与とともに毎月支給されます!


オフィスから3km圏内かどうかの確認方法

住宅手当の対象となる住居がオフィスから3km圏内かどうかは、Google Mapを使って確認することができます。以下の手順で、直線距離を測定してください。

1. Google Mapを開き、イディーのオフィスの住所を入力します。
2. オフィスの位置を右クリックし、「距離を測定」を選択します。
3. 測定したい住居の位置をクリックします。
直線距離が3km以内であれば、住宅手当の対象となります 🎉


どうして直線距離で3km圏内なのか?

この制度の背景には「遠方から時間、お金、体力を消費して、通勤するくらいならば、オフィスの近くに住んだほうがQOLがあがる」という発想が根幹にあります。イディーは、社員のワークライフバランスを大切にし、充実した生活を送ることができる環境づくりに努めています。

また、地元の情報をいかして広報物の制作を手掛けさせていただくことも多いため、社員がその土地に実際に住むことで、地域への理解を深め、情報の感度を上げることを目指しています。その土地に愛着を持って仕事に取り組むことで、より質の高い広告制作を実現できると考えています。


地域に根ざしたクリエイティブ制作の実現

イディーでは、地域に根ざしたクリエイティブ制作を大切にしています。例えば、ある自治体の広報誌の制作を担当する際、その自治体や近隣エリアに住む社員が中心となってプロジェクトを進めるというケースも多いです。
地域の一員として生活する社員が制作に携わることで、住民の目線に立った情報発信ができますし、広報誌の内容もより充実したものにすることができます。

また、社員それぞれにとっても、地域のイベントに詳しくなったり、地元の人々と交流したりすることで、より深い地域理解ややりがいの醸成にもつながっています。


制度導入後の変化と社員の声

住宅補助制度の導入後、だいたい3割くらいの社員がオフィス近くに住んでいます。仕事とプライベートの空間が近いことに抵抗感がある方もいるかもしれませんが、時間にゆとりが生まれることで逆に仕事とプライベートのメリハリがつくようになり、「生活のリズムが整った」「仕事に集中できるようになった」というような声も聞かれます。もちろん、単純に家賃の足しになるという意味でも有り難いですよね。



今回は住宅補助制度についてご紹介しましたがいかがでしたでしょうか?イディーには他にも福利厚生があるので、順次ご紹介していこうと思います!

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