LGBT理解増進法可決とグローバリストのロードマップ

LGBT理解増進法が可決しました。この法案を推進してきた人々の背後にいる勢力のロードマップを推測することは非常に重要なことのように思います。

①同性婚の推進

LGBT理解増進法は同性婚を認めるために制定されたものと考えるのは妥当でしょう。今後、日本では同性婚を認めるための活動が活発化する事でしょう。

②同性夫婦の子供を持つ権利の推進

同性婚が認められるべきと考えている人々は、当然ながら次のことが認められるべきである考えていることでしょう。同性夫婦が子供を持つ権利です。

現在、同性夫婦が子供を持つには恐らく代理出産が必要になります。将来は技術革新により、人工子宮、更には女性から精子を、または男性から卵子を作り出す技術が発達すれば、医師あるいは遺伝学者を仲介するだけで、子供を儲けることができるようになるでしょう。これが法律で認められるようになります。

③個人や法人が子供を持つ権利の推進

同性婚が認められ、同性夫婦に子供を持つ権利が認められた後は、当然に、個人または法人にも子供を持つ権利が主張されることでしょう。LGBT推進派は、これを拒む論理は持ち合わせていません。

社会は将来、異性間の夫婦以外に、個人や法人が子供を持つ権利を主張し出します。60代の男性が子供を持つことも、投資会社が人間の子供を生産することも、LGBT理解増進法推進派には拒む論理がありません。

④子供を売買する権利の推進

当然ながら、個人や法人が子供を持つ権利を獲得するようになると、子供を売ったり、買ったりする権利が認められることを意味します。実際に同性夫婦による代理出産も、反論はあるでしょうけれど、解釈によっては、子供を売買する権利によって、子供を儲けたと考えることができます。

⑤性自認や性指向の自由およびその急進主義

性自認・性指向について、可決されたLGBT理解増進法には、人間の性自認や性指向を制限することはありません。したがって、高校生・中学生ばかりでなく、小学生、さらには乳幼児に対する性指向を是認する潜在性を持っています。

LGBT理解増進法は既存の日本の法律との矛盾を解消すべく機能する可能性は大きいと思います。日本の子供たちは将来的にLGBT理解増進法の成立によって、性被害の対象となり、更にそれが合法化される可能性を秘めていると思います。

アメリカにジェフリー・エプスタインという児童買春の犯罪者が、世界中のセレブリティ相手にビジネスを行い有罪判決を受けましたが、将来的にはこのような行為が合法化され、秘密の孤島で隠れて児童買春が行われる必要がなくなる可能性も大いにあるでしょう。

アメリカの実業家・投資家
ジェフリー・エドワード・エプスタイン（ユダヤ人）

実際にこのような法律を推進している人々の背後にはこのような価値観をもった人々がいることを忘れるべきではないでしょう。

⑥移民推進

LGBT理解増進法が可決され、今後は自民党および野党は移民を推進するように動いていくことでしょう。ヨーロッパ諸国と同じように、それぞれの地域の民族性・価値観・伝統やマナー・歴史観が否定されていくことになります。国家による「大きな物語」が否定され、物語は一部の人々の価値観や歴史観に基づくコスモポリタンな「大きな物語」と、芸能やスポーツといったエンターテインメントの「小さな物語」に集約されていくと考えられます。

まとめ

手短ですが、このようなロードマップが存在するであろうことは想像するに難しくありません。

そして、あなたの町の政治家も、学者も、会社経営者も、労働者も、現在の流れに媚びへつらい、反抗することもなく、突き進んでいくことでしょう。少なくとも全体としての大きな流れに限定して言えばの話ですが。

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最後に

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