2024年のチャレンジ

あっという間に2024年も2ヶ月が経過してしまった。年始の目標に決めた、「アウトプットを週1回に増やす」というのをやろうと思う。

ユニクロの柳井さんもノートを毎日取る、と確か言っていたが、アウトプットは思考を整理するという意味でも僕にとって有用な行動なので、できる限り続けていきたい。（以前社内向けにやっていたことがあったけど、確かに堂々巡りしがちな自分の思考を深めてくれていたと思う。）

色々構えると、いいことを書こうとすると手が進まなくなるので、着地点を決めず今日は書いてみる。

今日のテーマは2024年のチャレンジについて、特にタイ人の子ども向けの教育ビジネスで考えていることを書いてみようと思う。

コロナを経て、ポストコロナの時代とも言える状況だけど、アジア全般でK-12向けのEdtechは軒並み苦戦している。2023年以降、大型調達はおそらくないはず。
何が要因なのか、それは地域特性によっても若干の差はあるかもしれないが、前提としてオンライン教育への幻滅があり、それに加えて教育産業は資本主義社会から求められる成長スピードを満たすのが極めて困難な産業である、ということだと僕は考えている。

まずオンライン教育への幻滅とは何かというと、教育は習慣化が極めて大事だけど、オンラインだとそれを実現するのはかなり難しい、というのがコロナという半ば強制トライアル期間を経て露呈してしまった、ということ。うちはそれをまだ諦めずにチャレンジしているけど、やはりそれ一本ではかなり厳しい。このコロナを経て、オンライン教育への幻想が覚めて、オンサイト教室の価値の見直しはタイでも確実に起こっている。

また上記に加えて、「サービスをローンチしました。xx大学、y y高校に合格者が出ました」までまず最低でも1年はかかるという教育産業ならではの特性も大きい。そして1年経てばいいかというとそんなことはなく、当たり前だけど合格者が出ただけでは、じゃあそこのサービスをすぐ使おう、とはならない。特に教育に関しては日本もタイも新しいサービスには保守的。
キャズムを越えるには、極力マーケットを絞ってプロダクトを当てるしかないが、その狭いマーケットには必ずと言っていいほど強力なオンサイト教室が立ちはだかる。xx高校受験専門塾、みたいなのがバンコクでもごろごろある。結局塾産業はローカライズされたウェットなところが強いという特性があるので（地元の高校入試を知り尽くした先生のいる塾が生徒を集めるのと同じ構図）、そこをEdtechがどう立ち向かっていくのか。

Byju’sらの資金が豊富なEdtechが教室を持つ塾を買収するのはもちろんその流れで、ただそれだけでは勝ち抜けず、「マーケ費をぶん回す＋オペレーションを効率化して教室ごとに損益分岐点を越えていく」というのがおそらく過去に大型調達しているEdtechの考えている勝ち筋だと勝手に想像しているが、うちはそんなにお金がないので、別の勝ち筋を検証している。

塾産業のセンターピンは生徒の熱狂なので、2024年はオンライン・オフラインでこの熱狂の種を作っていく。
プロダクトはタイで一番いいものができているので、あとはその熱狂の種さえ作れれば、2025年にはタイで一番のEdtechになれると本気で思っている。やろう。