伊藤大貴　経歴/プロフィール

◼︎座右の銘
有志竟成（ゆうしきょうせい）

◼︎略歴
・株式会社ソーシャル・エックス代表取締役（2022-）
・株式会社ソーシャル・エックス総研代表取締役（2022-）
・株式会社Public dots & Company代表取締役（2019-2021）
・合同会社million dots代表社員（2018-）
・横浜市議会議員（2007-2017）
・日経BP（2002-2006）

◼︎外部アドバイザー
・世界銀行TDLC シニアアドバイザー（2023-）
・相模女子大学大学院社会起業研究科アドバイザー（2023-）
・町田市子ども・子育てサポート等複合施設に係る事業者選考委員会委員（2023-）
・文部科学省 DX人材養成プログラム開発・実証事業 有識者会議（2022-）
・虎ノ門ヒルズ インキュベーションセンターARCH メンター（2022-）
・博報堂フェロー（2019-2022）
・VOXグローバルジャパン シニアポリシーアドバイザー（2018-2021）

◼︎大学
・武蔵大学 客員教授　情報社会とテクノロジー（2022-）
・吉備国際大学 非常勤講師　官民オープンイノベーション論（2023-）
・フェリス女学院大学 非常勤講師　メディア論（2018-2022）

◼︎講演
主な講演テーマ
#官民オープンイノベーション （官民共創）
#事業開発
#ソーシャルインパクト
#GX
#DX
#公共空間
#都市開発
#スマートシティ
2024
IMPACT SHIFT / 全日本印刷工業組合連合会 / 内閣府沖縄総合局 / 経済産業省九州経済産業局 / 群馬県 / 茨城県 / 愛西市 / 明石市 / サステナブルシティサミット / 慶應義塾大学医学部 / 九州市立大学 / タナベコンサルティング / 日経BP
2023
Startup Ecosystem Summit2023 / CNET Japan Live / 時事通信社 /  九州経済産業局&一般社団法人九州オープンイノベーションセンター / 横浜市都市整備局 / 自由民主党 / 東北経済産業局 / 町田市  / 東海若手市長会 / 京都市 / 磐田市 / 豊田市 / 中核市東京事務所 / 関西学院大学 / 相模女子大学 / 一般財団法人ふるさと財団
2022
日経TECHNO FRONTIER2022 / トランスコスモス / 博報堂 / 東京JC / イーデザイン損保 / 日本総合研究所 / TOKYO UPGRADE SQUARE / 地域活性化センター / ユニコーンファーム / 横浜市 / 群馬県 / 四国経済産業局/ 近畿環境館
2021
新経済連盟 / 東京JC / ドコモ法人営業部 / 地域活性化センター/ 自由民主党 社会的事業推進特別委員会 / 環境省
2020以前
世界銀行（2018、2019）/ DeNAベイスターズ（2018）/ 東急（2018）/ 都市計画学会（2018）/ 地域デザイン学会（2018）/ 東洋大学（2018）

◼︎メディア＆書籍
書籍
・ソーシャルX 企業と自治体でつくる「楽しい仕事」（日経BP、2022）
・日本の未来 2021-2030（日経BP、2021）
・スマートシティ2025(日経BP、2021)
・5Gエコノミー総覧（日経BP、2021）
・日本の未来 2019-2028（日経BP、2019）
・市議会議員に転職しました。（小学館、2014）
・学校を変えれば日本は変わる（CCCメディアハウス、2013）

ウェブ
・【連載中】時事通信社 iJamp「オピニオン」（2023-）
・【連載中】日経ビジネス「伊藤大貴のソーシャルX」（2022-）
・ライフスタイルマガジン HILLS LIFE Daily（2023）
・CNET Japan「大企業の課題解決力と自治体の課題をマッチング」（2023）
・日経BP 一歩先への道しるべ「新しい官民共創はコロンブスの卵」（2022）
・JBpress「生産性向上に舵を切り始めた地方自治体」など（2019-2020）
・サステナブル・ブランドジャパン「自治体もサステナブル経営を意識する時代へ vol.1-vol.5」（2019−2020）
・日経ビジネス「5Gの衝撃-加速する破壊と創造 5Gで変わる都市と地方」（2019）
・日経XTECH「伊藤大貴のデータが変える政治」（2017-2018）

雑誌
・日経ガバメントテクノロジー「重点計画にみる行政DXの将来」（2022）
・日経MOOK「DXスタートアップ革命」（2021）
・週刊エコノミスト「規制緩和はビジネスチャンス、動き出した200の公園再生」（2018）

テレビ
・テレビ東京「TaMaRiBa Conference2023」（2023）
・テレビ東京「巨大企業の日本改革3.0」（2022）