【会計】純額ではなく総額

　会計は明解であることが求められることは以前に取り上げました。

　この明解であることには、純額ではなく総額であることも求められるものと理解しています（これは形式的な明解性の方でしょうか。）。

　貸借対照表についていえば、売掛金の相手方が逆に当方に売掛金を持っていて当方からすれば買掛金があるとします。

　同じ金額であれば相殺すれば差し引き0円なので計上しなくて良いことになります。

　しかし、こういった純額で計上するのではなく、総額で計上することが求められます。
　　
　こうすることで初めてお互いに売掛金を有していることがわかります。

　このほうが明解です。

　資産と負債を相殺して除去してはならないのです。

　また、損益計算書で言えば費用と収益を相殺して除去してはならないです。

　これは同じ利益100万円のA社とB社があるとします。

　A社は売上が1億円、売上原価が9900万円であるとします。

　B社は売上が500万円、売上原価が400万円であるとします。

　A社は仕入れの99分の1が利益、B社は仕入れの4分の1が利益です。

　収益性が高いのはB社です。

　これは相殺して純額で計上したらわからないことです。

　ただ、企業の規模とかシェアとかはA社の方があるでしょう。こうしたことも純額ではわからず総額でわかることです。

　こういった意味からも、総額で計上することは明解であることにつながります。

　総額主義と言います。

　今回はここまでとします。読んでいただきありがとうございました。