Jクラブの営業収入

2023年度に営業収入100億円を超えて営業収入トップの浦和レッズ田口社長のインタビューが、東洋経済オンラインに掲載されていた。

浦和レッズの2023年度営業収入は103億円で、内訳は次のとおりである。

•スポンサー収入:42億円(41%)
•入場料収入:21億円(20%)
•物販収入:15億円(15%)
•その他収入:25億円(24%)

その他収入には、タイトル賞金やアカデミー収入ほかが含まれるようだ。なお、記事によると、スポンサー収入には筆頭株主の協賛金も含まれるようだが比率は低いとのことだ。

同じ内訳で、2023年度営業収入2位の我らが川崎フロンターレを見ると、次のとおりである。

•スポンサー収入:35億円(44%)
•入場料収入:13億円(16%)
•物販収入:10億円(13%)
•その他収入:21億円(27%)

浦和レッズと比較すると、スポンサー収入で▲7億円、入場料収入で▲8億円、物販収入で▲5億円、その他収入で▲4億円の差がある。また、構成比率で見ると、浦和レッズは入場料収入、物販収入の比率が高いこともわかる。つまり、スポンサー収入やその他収入(分配金やタイトル賞金など)への依存度が低いことが伺える。川崎フロンターレは、浦和レッズに比べるとスタジアム収容人数が低い上に、収容率が高いため、入場料収入を大きく伸ばすことは難しい。一方で、物販収入はまだまだ伸ばす余地がありそうだ。

ちなみに、22-23シーズンに営業収入世界一となったレアルマドリードの内訳で見ると、次のとおりである。

•コマーシャル収入:673億円(48%)
•マッチデイ収入:204億円(15%)
•ブロードキャスト収入:511億円(37%)

桁違いも甚だしい。ざっと浦和レッズの12倍の営業収入である。多少の仕訳の違いはありつつも、内訳を見るとブロードキャスト(放映権)収入比率が高いこと(浦和、川崎ではその他収入に含まれる)が、特徴的である。

放映権収入となると、リーグの仕事になるので、クラブ単独の努力では難しいが、裏を返すとまだまだJリーグにも改善の余地があると言うことである。また、リーグ単独の努力のみならず、各クラブもグローバルマーケティングを意識して、選手獲得している。例えば、レアルマドリードは久保を獲得しているが、戦力としてはもちろんのこと、グローバルマーケティングも意識してのことだろう。

その点において、川崎フロンターレもタイのメッシと言われたチャナティップを獲得していたこともあり、グローバルマーケティングを意識しているのは確かだ。

ただ、あまりにグローバルを意識し過ぎると、古参サポからそっぽを向かれたりするので、バランスが難しい。

それでも、Jリーグが収益においても、世界に名だたるリーグになって欲しいなーと思っている。