【投資】お前は既に負けている?
~FIREには20年間月額14万円4%以上の配当複利が必須?~
ネット証券を利用して株ではない証券(PTS)を売り付けられるのだから株価を決定する東証の需要が増えず、買えば負けるのは当然です(お金持ちはPTSという不安定な証券を買わないから狙い撃ち)
私設市場(PTS)に手を出し、トレードで負ける初心者が続出!?
日本に限らず、ダークプールの活動が旺盛な米国でも全世界でも同じ結果が待っている!?
日本人が買える株は、東証の株のみで、他は証券だと理解しておけば良い。
貧乏な庶民が集まり、空売りプロがひしめく売り手有利の私設市場で株ではないPTSを売り付けられるから損失を出す。
(株を名乗るミニ株然り)
ーーーーーーーー現実ーーーーーーー
嘘偽りのなく、計算を行えば、配当生活の達成が如何に困難な道程か判るはずです。
月額14万円、配当率4%の高配当株に投資しても5134万円の原資しか作り出すことができないのである。
そして、この原資を元にすれば、4%配当で年間約205万円(税引後180万円程度)の副収入を得ることが可能になります。
この事実を知っておけば、只今流行中、配当のない投資信託(指数投資)年利1~2%程度で充分な資産を築くのが困難であり、騙される確率が大幅に減少するのかも知れないが、足りないから勝てるわけのない初心者がデイトレードに手を染める(お金持ちは買わない私設市場で)
ーーーーーーー展開予想ーーーーーーー
海外の経済実態に気付かず、アベノミクス以降も投資しなかった方々に投資の才能があるとは思えないが、そんな方々もインフレで資産を減らさない為に投資を行うしかないのが現実です(10年以上前に大きなインフレが来る事は見えていた)
つまり、一生働き続けるか投資しか道がないと悟るのが、何時になるのか?気付くのが遅い人ほど苦難の道を歩む事になったわけです。
2024年、燃料費の補助金終了に伴い、ここから世界的な物価高と燃料費高騰が価格添加され、想像を超えたインフレが日本で一気に加速する。
本来あるべき姿に戻った時、大幅なベースアップを獲得出来なかった者は、物価高に圧倒され、未来を見なくなるでしょう。
現在地が見えていた私は、FIREが厳しい現実を知り、老後の小遣い稼ぎでも仕方ないとしました(本当は計算でFIREしたくても困難な現実に心が折れただけw)
だから配当を老後の小遣いと見立て、亀投資に終始したのですが、不思議な事に節約なし、配当も遣いながらFIREできる状況を手に入れました。
実力はないが、欲張らない相場観が神のご加護を引き寄せたのだと思います。
前作で申し上げとおり、有益な情報は、砂浜でダイヤの指輪を拾うくらい難しくなっています。
※お金が絡むと作為的な記事しか流れない。
私の投稿を読んだ方は砂浜でダイヤの指輪を落とし、探す途中で貝殻を拾った程度かもしれないが、投資で損しない為の叡智は詰まっていると自負してます。
貝殻を耳にあてると「今後の世界情勢は、行き過ぎたインフレ制御の為、1~2年以内に各国インフレ対策に取り組み、調整へと向かう」なんて聞こえてきませんか?(物価は高止まり)
日本国内に目を移すと、値上げでのベースアップを織り込まない小売り等の内需産業が足を引っ張る。
人件費を惜しみ、やがては労働者を纏めて排除し、AI導入を見据えているのだろうか?
AIを導入する前にダンピングをやめてベースアップに向かわない限り、生き残りすら危ういのに?
ーーーーーーー戦略ーーーーーーー
ここまでは、投資に明るい人ならば、誰でも見えている。
投資での問題は、ネット証券でPTSを買ってしまう初心者と同じ銘柄に激安でもないのに投資しないことだ。
株ではないPTSが買われた銘柄に手を出しても需要が増えないのだから、売り込まれる。
売り込まれた先にあるのは、好相場においての膨大な時間の無駄となります(時間も資産です)
ネット証券の利用者と同じ銘柄を買わない
手数料0円で株を買えない方々の資産を需要と捉えるから失敗するのです(資産も少ないから余裕がなく、リスクを負う)
つまるところ、初心者多数で悪意に晒される単価の安い銘柄は、アベノミクスと同様に上がりにくいから極力避けることだ。
一方、少額資金しか持たない方は、そんな銘柄であっても譲渡益を無視して、高配当である限り積立て投資のように東証の株で買い続ける事だ。
経済危機は突然発生する。
手数料を惜しみ、PTSを掴むと資産を失う事態が待っているかも?
個人に都合良い仕組みなど存在しないのが、証券業界の闇です。
焦らず、餌にされない高配当の東証の株を買い続け、複利運用で時間をかけて膨らませた後、次の段階に進むのが有効な戦略となるでしょう。
倒産の2文字だけが個別株の天敵です!
あと2年は、下手な売買よりも投資金の捻出に時間を割く事でしょう。
家電の買い替えなどもインフレ対策としては、有効な手段となります。
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