「不登校のきっかけは先生」、「不登校で家庭の支出が増大」約2800名へのアンケートで見えてきた当事者の新たなニーズ

　社会全体で不登校の偏見をなくして――。不登校当事者474人の約半数が、不登校の偏見をなくしてほしいというニーズを抱えていることが、ＮＰＯ法人多様な学びプロジェクトが昨年末に実施したＷＥＢ調査の結果で明らかになった。今号では、不登校当事者、不登校経験者、保護者あわせて約2800人が回答した調査結果の概要を報道する（※画像はイメージです）。

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ＮＰＯ法人多様な学びプロジェクトが1月11日、都内でシンポジウムを開催し、不登校の子ども（18歳以下）、不登校経験者（19歳以上）、不登校の子の保護者の三者を対象に実施した「不登校のこどもの育ちと学びを支える当事者実態ニーズ全国調査」の結果を公表した。

　有効回答数はそれぞれ不登校の子ども474件、不登校経験者395件、保護者1935件だった。

不登校の子ども　現在の気持ちは