NISA×iDeCo併用戦略の応用編

フォレスト出版編集部の寺崎です。

前回記事は「NISAとiDeCoは併用したほうがいいのか？」という問題について、『新NI}SAとiDeCoでお金を増やし本』（山崎俊輔・著）から引用してご紹介しました。

今日はさらに踏み込んだ応用編です。

夫婦ダブルで「NISA×ⅰ DeCo」の4口座戦略

　ＮＩＳＡやｉＤｅＣｏは個人口座として開設され、ひとり1口座ずつしか持てません。ｉＤｅＣｏを1つ、ＮＩＳＡを1つ持つことが上限です（企業型の確定拠出年金と個人型確定拠出年金であるｉＤｅＣｏは同時に加入可能）。
　せっかくの非課税投資口座ですから、できればたくさん持っておきたいところです。
　夫婦であれば「合計4つの非課税投資口座」を確保することができます。
　
　夫：ＮＩＳＡ口座、ｉＤｅＣｏ口座
　妻：ＮＩＳＡ口座、ｉＤｅＣｏ口座
　
　このようにそれぞれ作ればいいわけです。
　この場合、注目したいのはｉＤｅＣｏです。
　ＮＩＳＡは限度額が2024年以降大きく拡大しますから「私ひとり分でもわが家には十分」ということがありえます。つみたてＮＩＳＡの場合「年40
万円×2人分で夫婦で2口座使いましょう」でしたが、「つみたて投資枠だけで年120万円」あれば、一般的な夫婦であれば投資枠として十分だからです。
　さすがに「夫婦で2つのＮＩＳＡ口座、元本3600万円まで投資するぞ！」という家庭は多くはないはずです。
　しかし、ｉＤｅＣｏは拠出限度額が小さい一方で、所得控除のメリットが得られますから、こちらは「絶対に夫婦それぞれ上限まで積み立てておこう」と考えるほうに合理性があります。

『新NISAとiDeCoでお金を増やす方法』より

ちなみに我が家では夫婦で財布が別のため、とくに深く考えず各々でiDeCoを始めましたが、これが正解だったというわけです。

これがさらに共働き夫婦の場合、「絶対に夫婦でやらにゃ損！」ということが詳細に書かれています。

共働き夫婦であれば節税のインパクトも2倍！

　所得控除に伴う税制優遇のインパクトが2倍になるのも、共働き夫婦にとってはありがたいことです。月2・3万円積み立てられる人が、実質20 ％の税メリットを得ているとしたら年5・52万円の節税になっています。しかし夫婦で2口座もっていれば、11・04万円の節税が毎年確保できます。
　所得が高い場合、30％相当の税率になっていることがありますが、この場合だと年8・28万円、夫婦なら年16・56万円の節税を毎年得られることになり、さらに節税のインパクトが大きくなります。
　共働き夫婦（特に正社員の共働き）の場合、現役時代かなりの税負担となっています。これを毎年節税しつつ、自分の未来に所得が下がったときに課税する仕組み（退職所得控除も2人分得られるので、うまくいけば全額非課税の受取となることも）を設けることは極めて賢い選択です。
　これはまた、夫婦が忙しくしている中で、老後資金準備を確保するよい方法にもなります。それぞれの厚生年金、それぞれの退職金、そしてそれぞれのｉＤｅＣｏを満額積み立てておけば、確実に「老後に2000万円」以上の確保になり、将来不安は大きく軽減されることになるからです。
　ただし、夫婦といえど、入出金口座はそれぞれの名義で開設する必要があります。また運用の指図等は本人が行わなければなりません。情報を共有したり、運用方法をアドバイスするのはかまいませんが、どちらかが2人分の売買をひとりで勝手に行っているということは避けておきましょう。
「え、私は投資に詳しくないから、口座は作らない」と言われてしまった場合、積立投資信託を活用すれば大丈夫です。最初の投資方法だけ夫婦でコンセンサスが得られれば、運用指図を一度行うところまで手伝えばよく、あとは自動的に資産形成が回り始めるからです。

『新NISAとiDeCoでお金を増やす方法』より

現在、自分はiDeCoやってるけど、奥さんはやってないという方、逆に奥さんはやってるけど旦那さんはやってないという方は、ぜひこの機会にiDeCoを始めてみてはいかがでしょうか。