1月24日（火）：適切なタイミングで習慣の見直しを

昨日は協会けんぽ京都支部の調査結果をもとに「40歳以上の半数は生活習慣病かその予備群」と題したものを記しました。

本日はそれに関連した話をもう少しばかり。

先の調査では健診受診の有無や医療費の状況などを踏まえて独自に7グループに分類しており、その中の約半数（49.86％）が一定のリスク因子をもっていることが分かった形です。

前述した7グループは以下のようになっています。

1、健診結果優良者
2、特定保健指導予備軍
3、特定保健指導対象者
4、医療機関受診勧奨対象者
5、健診未受診・治療中者
6、治療中断者
7、生活習慣病　状態不明者

このうち一定のリスク因子を保持していると定義しているのは「2」～「6」までの5つのグループですが、本日はここをもう少し掘り下げて見ていきます。

これら5つのグループのなかで多い順からいえば「4：医療機関受診勧奨対象者（101,298人）」、「5：健診未受診・治療中者（45,865人）」、「2：特定保健指導予備軍（35,437人）」、「3：特定保健指導対象者（11,905人）」、「6：治療中断者（969人）」となっています。

5つのグループの実数、割合を見てみると、「3：特定保健指導対象者（11,905人）」というのは思ったよりも少なくて、「4：医療機関受診勧奨対象者（101,298人）」の約10分の1、「2：特定保健指導予備軍（35,437人）」の約3分の1程度でした。

「5：健診未受診・治療中者（45,865人）」の方は改善に向けて治療をしているところだから、段階的に良くなっていくものと考えることができます。

そうなるとポイントになるのは「4：医療機関受診勧奨対象者」と「2：特定保健指導予備軍」ということになります。

「4：医療機関受診勧奨対象者」は文字通り、医療機関を受診したほうがよい方々だから、そこで詳しく現状を確認して改善に向けた治療等をしていく必要があります。

ただ生活習慣病に関していえば薬による治療だけでは改善が進まないし、医療機関の受診頻度をあげてもそれが必ずしもうまく運ぶわけでもありません。

以前にも記しましたが、生活習慣病は医療費の多寡と改善度合いが正比例をするわけではないからです。

結局のところは治療とセットで日常の生活習慣そのものを見直していく必要があるし、それよりも手前の段階にある「2：特定保健指導予備軍」のグループに関しては、習慣を整えていくだけで「1：健診結果優良者」への移行も可能でしょう。

ただ、ひとつ注意すべきだと感じたのは「2：特定保健指導予備軍（35,437人）」や「3：特定保健指導対象者（11,905人）」に対して、「4：医療機関受診勧奨対象者（101,298人）」が圧倒的に多いことです。

これは「2」や「3」の段階で習慣のリセットができないでいると、ある時を境にして一気に「4」へと加速度的に転げ落ちてしまう危険性があることを示しているように思います。

当然ながら「4」になって行動を起こすよりも、「2」や「3」の段階で習慣の改善に着手をするほうが、「やるべきこと」や「やめるべきこと」が少なくて済みます。

まずは自分の現状を把握しつつ、適切なタイミングで習慣の見直しをしていくことが大切だと思います。

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