【転職活動】　実例付き！スムーズな退職の伝え方・進め方

いよいよ転職先が決定！
嬉しくはあるけれど、現職に退職を伝えるのは勇気がいる・・・

そんな方も多いと思います。
実際、私は、退職の申し出は、転職活動の最後の山場だと思っています。

※ちなみに最初の山場は、一歩踏み出すための応募のフェーズ。
　最初と最後に難所があるイメージですが、人によっては、内定後の意思決定も山場になるかもしれません。
　（内定を複数いただき決めかねている、家族の反対がある、など）

そんな最後の山場、退職交渉をスムーズに進めるための方法について、今日は解説します。

退職の申し出は内定受諾後すみやかに

現職に退職を伝えるタイミング、悩みますよね。
個々人に事情があると思いますが、一般的には内定受諾直後です。

時々、最終面接前後にもう受かるだろう、と、現職へ伝えようとする方がいらっしゃいますが、それはとても危険です。
なぜなら、まだ見送りになる可能性もありますし、現職が転職活動を妨害するかもしれません。
そうなれば、現職に残る場合に気まずくなったり、今後の転職活動がしにくくなってしまいます。
確実に入社が決まってから、現職に退職を伝えましょう。

しかし、内定受諾後＝入社確定後は、なるべく早く現職に伝えましょう。
現職にとって、あなたの退職はネガティブな話です。
「悪い報告こそ早く」の原則です。
「今後のことでご相談させてください」と伝え、ミーティングの時間を早期に設定しましょう。

退職に向けてすぐに動く方は、転職先やエージェントからの印象が良いです。
なぜなら転職先は、「本当に現職を辞めて、自社に入ってくれるだろうか」という不安を、大なり小なり持っているからです。
そのため、退職に向けて速やかに動き、転職先に報告を入れると、転職先も安心し、印象が良くなります。

退職は決定事項として「報告」する

初めての転職の方は、退職日や退職自体を「現職に相談」したいと思うかもしれません。
これは、自分の首を絞める結果になりますので、お勧めしません。
あなたに退職してほしくない上司と、あなたに早くきてほしい転職先の間で板挟みになってしまいます。

あなたが内定を受諾した時点で、退職はほぼ決定事項になります。
退職日＝転職先の入社日も、基本的には決まっています。

つまりあなたの退職は、現職にとって「納期が決まっている案件(引継ぎ対応)」になります。
そのため、上司に退職を伝える際、用件は以下の2点になります。

１）「○月○日付で退職します」という事実の報告
２）退職までの引き継ぎスケジュールの相談

退職は前提にして、退職日までのスケジュール相談に話の焦点をおくと、退職の意思を通しやすくなります。

引き留めに負けない強さを持つこと

現職に退職を申し出ると、しばしば引き留めが行われます。
退職理由を伝えれば、上司からは、その原因（業務の負荷や給与）の解消に努めると言われるかもしれません。
しかしそんな甘い言葉に負けてはいけません。

考えてみてください。
退職をちらつかせれば待遇を改善するという会社、信頼できますか？

退職を申し出て引き止める会社は、別れを拒否する恋人と一緒です。
「ねぇ、なんで！？私(俺)の悪いところは全部治すから！捨てないでぇぇ！」という彼氏や彼女。
一瞬、情が湧いたとしても、もう以前のようには好きになれないし、相手も悪いところを全て治すなんて無理ですよね。
そういうことです。

＜事例１＞　現職にとどまって後悔したパターン

私が数年前にご支援した方は、退職を申し出た時、増員で業務負荷を減らすからと引き留められ、入社を辞退されました。
私は「現職の言うことを鵜呑みにしない方が良い」と伝えましたが、仕事は好きで、情があったようです。

3ヶ月後、その方から下記の内容のメールをいただきました。
「人を増やして残業を減らすと言われたから残ったのに、人が異動してくる気配が全くない。
残業が減ったのは最初の1ヶ月だけで、また元に戻った。
あの時、（私の）言うことを聞いて、転職していればよかった。」

断ってしまった内定は戻りません。
転職をするなら、もう1度、転職活動をやり直すしか無いのです。
一度転職を決めたなら、情や誘惑は振り切り、意思を通しましょう。

＜事例２＞　想定問答集を作って引き留めを振り切ったパターン

私の1社目は、退職者への引き留めが強いという噂がありました。
そのため、退職を決めた時から、退職する同僚たちへリサーチを行い、想定問答集を作っていました。

退職の申し出の際は想定問答集通りになり、難なくクリア。
それでも通常の3倍ぐらい長い時間、上司と個室に缶詰状態で引き止められましたが、無事、1回で決着しました。

退職者が多くないと実例集めは難しいですが、退職交渉に不安がある方は、転職活動時の面接と同じく、退職交渉に向けた対策をしておきましょう。

退職時の注意点3つ

最後に、現職の退職を進めるにあたり注意するポイントを３つ、お伝えします。
なお、大前提として、引き継ぎや顧客対応など、現職の業務は責任を持って最後までやり通しましょう！
※保険関連など、個々人の事情に合わせた事務手続きは、各自でご確認ください。

１）退職までのスケジュールとフローを明確にする

転職活動を始める時にすべきことですが、「退職日の何日前に申し出をするか」は重要です。

民法では2週間前、多くの企業では30日または1ヶ月前が多いです。
しかし、企業によっては60日前など、申し出から退職日までが長いケースもあります。
法律を根拠に主張することもできますが、円満退職のためにも、申し出のタイミングはきちんと選びましょう。

また、退職申し出後のプロセスとスケジュールも確認しておきましょう。
誰の承認が必要で、いつまでの何の手続きをすれば良いか、です。
手続きが漏れると、退職日が後ろ倒しになる危険性もあります。
必要な手続きと退職日の確定時期を明確にしておくと、転職先にも迷惑をかけません。

＜補足＞　退職願について
退職を申し出る場合、「退職願」と「退職届」どちらを出すべきか、という質問をいただくことがあります。

最近はシステム申請が増えていますが、紙で何かしらの提出を求められる場合は、「退職届」がベターです。

「退職願」は「願」なので、会社側に「聞き入れない」という選択肢があります。
「退職届」は「届出」なので、より強い意志を示します。
（引っ越すときも、「転出願」ではなく「転出"届"」ですよね）

「退職させてください（願）」ではなく、「退職します（届）」と意志を伝えましょう。

２）エビデンスを残す

言った／言わないを防ぐため、スケジュールや手続きのこと、引き継ぎのことはメールや資料に残しておきましょう。

特に退職日を申し出た日は、必ず上司にメールをしましょう。
ミーティングのお礼とともに、「いつ辞めるつもりなのか」を明記することで、退職の申し出日と希望日の証拠が残ります。

エビデンスが無いと、上司から「私は聞いてない」とシラを切られ、退職の申し出日の認定、並びに、退職日自体を後倒しにされることがあります。

3）絶対に転職先は言わない

転職先を現職に伝えるのは、NG中のNGです。
現職に転職先を伝えた結果、転職先の役員・上司と現職の役員・上司が繋がっていて、知らない内に入社辞退になっていたという話は、時々起こります。

ビジネスマンはどこでどう繋がっているかわかりません。
少なくとも無事に入社するまで、現職の関係者には転職先を言わないようにしておきましょう。

まとめ

長くなりましたが、退職の進め方について解説しました。
今はSNSの普及や、アルムナイ、リファーラル採用の増加などから、退職する企業に対しても、良好な関係を維持しておくことが増す増す重要になっています。

一方で、退職を伝えた結果、企業や上司が手のひらを返すこともあります。
辞める組織なので割切りも必要ですが、転職先に迷惑がかかるようなことが起こらないよう、自衛もしていきましょう。

ご縁は大切に。
気持ちよく次のステップに進むためにも、しっかりと退職手続きを進めていきましょう！

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