ジェンダーギャップ指数　何もしてこなかった自分だが、これから何ができるだろうか

世界経済フォーラムが毎年発表する「ジェンダーギャップ指数」で、日本が昨年156ヶ国中120位だった、というニュースは、何度か色々なメディアで取り上げられている。女性の社会進出が進んでいない、ということの表れということだ。民間企業でも、公務員の世界でも、また、政治の世界でも、日本の数字は低い。

因みに、指数が高い北欧だは、政府要人も女性である。また、労働生産性が高いという共通点も多い。

自分のことを振り返っても、その数字が示す通りに生きてきた。

結婚後、第一子の誕生を機会に、妻は専業主婦になった。私は十分に記憶していないのだが、当時、2人でどうしようか話し合ったことがあると言う。当時の私の話は、会社で働き続ける中で、家のことを十分に行うことができないし、子育てには参加をする事ははできるが、十分に時間を割くことができない。と言うものだったらしい。その結果、彼女は会社を辞めた。

実は、私の記憶の中では、この決断は彼女が自発的に行った、と言うことになっている。彼女決断の前提には、先の議論があつた、ということらしいのだが、記憶にはない。(このことは、ジェンダーギャップの議論とは直接関係ないかも知れないが、自分のバイアスを知る、という観点で、また、妻から見える風景が自分と異なることを認識すると言う観点で、重要だと思う。)

当時は、相対的に給料が高い自分が働き続け、相対的に、給料が少ない彼女が退職して家で子育てをするというのが理にかなっているように思えた。私も彼女も実家は地方にあり、子育てに両親の助けを借りる、という選択肢はなく、二人で何ができるのかを見定める必要があったのだ。

その後は想定した通りの役割分担で動く。つまり私は会社で働き続け、彼女は子育てや家庭を守ることに専念した。その間、転勤時を含め、私はかなりの時間を会社の仕事に費やした。残業も多く、どう考えても、私が家庭を守り、子育てをする、という選択ができたとは思えない。たとえそれが、子育ての分担を相応のレベルまで増やす、というていどであつても。

現在、私が働く会社では、それなりの数の管理職を女性が占めている。多分日本の会社の平均よりも高い比率になっているだろう。状況は少し変化しているように思えなくもない。ただ、それでも、半数以上の管理職を女性が占める、というには至っていない。

このように考えると、当時の我が家の選択が一概に不合理であったとは言えないだろう。

問題なのは、そのような選択が不合理ではなかった、と言えてしまうという事実にあるのではないか。つまり、男女で比較すると、男性の方が管理職になり易い、という状況がまだ続いているという事実が問題なのである。

今は、子供が生まれるタイミングで退職する、という女性は随分減っているようだ。育児休暇を取得して、早ければ半年後には、長くて2年程度で復職する。ただ、男性の育児休暇はまだ浸透していないように思う。

まだ、女性が育児に時間を費やすことを前提とする働き方が一般的だということだろう。これでは「機会均等」とは呼べないだろう。

今後、何をすればギャップが解消していくのか。

簡単なソリューションがあるとは思えない。

マクロ的な観点では、よく言う「クォータ」の導入の検討は必要だろう。たた、やるなら管理職、国会議員の半数である50%（30%というような半端な数字ではなく）を女性とする、というような大胆な数値を目標にすべきだろう。

では、マクロではどうか。自分で始められることは何だろうか。

まだいい答えが見つけられないが、気がつかないうちに多分身に付いてしまっている「男性中心バイアス」を一つ一つ洗い出して意識変革をする、ということは、心がけていきたい。