「ムダな会議」による企業の損失は年間15億円？
会議の闇の研究
どれだけの時間を会議に使っているのか
今回は会社にとっての必要悪（？）となってしまっている会議の闇についてみていきます。
2018年時点での研究ですが、
メンバー層で週に３時間を超え、係長級で６時間、部長級になると8.6時間の会議を1週間にしている。そして従業員数が多いほど、その会議時間が伸びているのです。
そして打ち合わせのために準備するための時間や席の移動時間、議事録作成時間、共有時間を含めたら恐ろしいほど会議に時間を費やしているのは明白です。
会社にとっての会議の経済的な損失
これらの時間のうち「従業員が無駄だと感じている年間会議の時間」の割合を検出しているデータでは以下のように推定損失2億円、1万人をこえるエンタープライズ企業においては15億円にも登るそうです。
ここまでのデータを見てどう思われましたか？実際のところ、この会議参加しなくて良かったよねという声を聞くことは著者自身も多く、大企業のメンバーでは取引先との打ち合わせに2人しか話していないのに、9人参加するのが基本となっていることもあったと聞きました。
経済的な損失は人事や採用にも伝播
会社にとっての経済的損失は目に見えて問題であることがわかりましたが、これらの会議に出席をさせられて、クリエイティブではないと感じてしまうことによって、本当に優秀な人材を流出してしまうなどの悪影響の伝播が起きてしまうことも十分に考えられます。
ソリューション
私たちは、会議の問題を根底から解決し、すべての企業の価値を底上げするために、”会議の準備、議事録作成、振り返り、検索のあらゆる部分にAIを統合する”ことで、日常の業務における「会議の無駄をゼロ」にして、会社にとって重要な戦略を話したあうための会議の時間を最大限有効活用できるようなサービスを開発しています。
これまでのようなAIに録音させて、議事録を作らせるだけで終わるサービスではなく、いかにして
- 会議の準備をする工数を減らすか
- 会議中のpdfや画像を一元化できるようにするか
- 会議に集中できるように議事録作成をAIに委ねるか
- 過去のミーティングを即座に振り返れるようにするか
- 参加者の数は本当に適切だったか
- 会議内容をすぐに今日できるような仕組みになっているか
を徹底的に研究して、国内トップ企業のエンジニアチームが仕組みとして解決することを目指しています。
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会議の質が変われば、会社の質が変わります。
今回は会議の問題、闇について見てきましたが、最後まで読んでいただき、誠にありがとうございました。
今回の記事の参考です：
出所の記載例：パーソル総合研究所・中原淳（2017-8）「長時間労働に関する実態調査（第一回・第二回共通）」
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