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集計対象期間の選択に正解があるの?検索キーワード分析をやるなら知っておきたい事

突然ですが、クイズです。
あなたは、検索キーワードの分析を行うために推移グラフを表示して考察を行おうと考えました。その際に最も適した集計対象期間は次のうちどれでしょうか?
 
①    直近1週間
②    直近1カ月
③    直近1年
④    長ければ長いほど良い
 
さて、答えはどれでしょうか?
正解は……④です(あくまで著者の主観です)
いったいなぜ④なのでしょうか?
 
このレポートを読んでいる方の中には、日ごろからDS.INSIGHTを利用いただいている方もいるかと思います。キーワード分析というのは日常においてはあまり触れる機会のないデータであることから、その特性などを把握するのが難しい所もあります。
今回のレポートでは、検索キーワードデータの特性も踏まえて、なぜ推移グラフを見る時は「長ければ長いほど良い」のかを解説していきたいと思います。
 
最初に推移グラフのどこを見るべき?
 
では、再び問題です。推移グラフ分析を行う際にまず最初にチェックしなくてはならないところはどこでしょうか?
 

そうです、レポートのタイトルにもある通り、答えは①です。
推移グラフの分析なのになぜグラフそのものではなくて、まず最初に集計対象期間なのでしょうか?
それは、設定した集計対象期間に応じて可視化するべきデータを切り抜いてしまうからです。検索キーワード分析においてこれが非常に厄介な問題となります。
 
では、適切でない集計対象期間がもたらす弊害とはどういったものがあるのでしょうか?
例を交えながら紹介したいと思います。
 
1・パターン性を見落としてしまう
適切でない集計対象期間を設定したときに検索推移分析において多くの方が陥ってしまう失敗として、検索キーワードが持つパターン性を見逃してしまうということがあります。これはどういうことかというと、検索キーワードの中にはある特定の時期に検索数が必ず上昇するといった特性を持つものが多くあります。
例えば「確定申告」の検索は毎年2月に大きく上昇します。

この周期に関しては短くて1週間の中でパターンがあるものや1年間の中でパターンがあるものまで様々です。そのため、調べたい検索キーワードの検索行動に周期性があるかどうかを知りたいときは、最低でも1年以上(1年間だけでは設定した期間や検索キーワードの種類によっては気が付けない場合がある)、できれば3年ほどの期間を設定してチェックをおすすめします。
 
2・トレンド傾向の解釈を見誤ってしまう
こちらも推移グラフ分析においては頻出のミスではありますが、適切でない集計対象期間を設定することで推移の傾向を見誤ってしまうことがあります。
例えば、次のグラフではAとBどちらの範囲で見るのが適切でしょうか?

この二択の場合であれば明らかにAの範囲で分析を行う方が適切と言えます。Aであれば全体傾向としては上がってきているが、直近やや下がり気味である、という評価をすることができますが、Bの場合は下がってきている傾向しか読み解けません。
 
つまり、正しい集計対象期間を選定できていないとトレンドの傾向を読み誤る可能性が高くなるのです。
 
3・過去との比較を疎かにしてしまう
 
分析とは比較である、と多くの人が言っている通り、推移グラフの分析も基本は比較することで示唆を得ます。
その際に、例えば1年間単位で周期性を持つ検索キーワードがあった場合に、1年間だけみても去年と比較して増えているのか減っているのかがわかりません。

このグラフのように、去年、さらにその前と過去の推移と比較することで、毎年6月に上昇することがわかっているが、実は年々その総数は減ってきていたということがわかるようになります。
 
つまり、データ分析においてその質を高めるためには、得られる情報量が少しでも多い方が、より正しい解釈を導くことができる可能性が高まるのです。
というわけで、推移グラフを分析する際は可能な限り閲覧可能な最大限の範囲を設定して分析を行うのが良いということが言えるのです。
そうすることで、ノイズや一過性の上昇、またイレギュラーな変動や時代・社会背景に影響を受けたなど様々なことに気が付きやすくなります。
 
以上により、最初の問題の答えは④の「長ければ長いほどよい」ということになります。
 
DS.INSIGHTの集計対象期間もさらに長く
DS.INSIGHT Peopleでは、下記対象機能のデータ集計可能期間を4年から5年に拡大いたします。
 
【対象サービス/機能】
DS.INSIGHT People
・基本画面
・共起キーワード
・キーワード比較(検索ボリューム、特徴度、地域別指標、デモグラ別指標、検索推移)
※時系列キーワード、上昇キーワードは対象外です。
 
【対象期間】
旧:集計操作日より4年間
新:集計操作日より5年間

※本記事の内容は公開日時点の情報です。

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