戦況リポート：聞こえてきたディスクロージャーの足音 パート１
１．アイアン・スカイと月面のヘリウム３採掘
つい最近、アマゾン・プライムで『アイアン・スカイ』のディレクターズ・カット版が見放題作品に追加されました。約２０分ものシーンが追加されているそうです。
この映画がふざけたふりをして実は大真面目なディスクロージャー映画であることは、「ヘリウム３」についての描写一つとっても証明されています。この映画が最初に公開された２０１２年以前から、ヘリウム３については報じられてきました。
映画ではアメリカが月面に帰ると、ナチス第４帝国の鉤十字型の月面基地と、ヘリウム３の採掘プラントを発見するストーリーになっています。この場合、ナチス第４帝国＝中国共産党となります。中国人の方々や、中国という国そのものではなく、中国に浸透したディープステートのことなので、注意して下さい。そして、２０１９年にはこんなニュースが報じられました。
デイヴィッド・アデアは中国とヘリウム３について、つい最近もこんな証言をしています。
デイヴィッド・アデア：３０年前に、私は中国の科学シンポジウムで講演をしたことがある。そこで私は月面でのヘリウム３の採掘の方法について、かなり詳細に話したんだ。そして今、彼らはどの段階にいると思う？彼らは月にいて、ヘリウム３を採掘している。おそらくロボットが作業しているだろう。それは私が設計して、ボードに描いて彼らに見せたものだと思う。少なくとも彼らは私の話をとても真に受けていたんだ。そして実行に移した。ヘリウム３を制するものは、世界を制するだろう。
また映画『アイアン・スカイ』では、月面のナチスに捕虜にされた黒人のアメリカ人宇宙飛行士ワシントンが薬を投与され、アーリア人のように白い肌にされるというシーンがあります。これはナチスのアーリア人種至上主義や優生学を諧謔的に表現したものですが、この思想が中国共産党に浸透したディープステートに受け継がれていることがわかる、非常にわかりやすいサンプルがあります。もはや『アイアン・スカイ』をバカバカしい映画だと一笑に付すことはできなくなるでしょう。
I have to say, people in #CCP ruled #China have very little awareness of #racism, although CCP always attacks other countries for being #racist" if anyone criticizes the CCP. 我不得不說，中共國的人，對 #種族歧視 是不太在意的——雖然小粉紅們動不動就拿「#歧視華人」說事兒。 pic.twitter.com/MieoSVEAR5
— Jennifer Zeng 曾錚 (@jenniferatntd) April 16, 2020
告発しているのは大紀元時報にも寄稿するジャーナリストJennifer Zeng曾錚さん、華人の方です。この「サイレント・ウォー」において、最も危険な最前線で戦っている方の一人だと言えるでしょう。
さて、ディープステートは中国では積極的に宇宙開発を推し進め、アメリカではNASAに足踏みをさせて、月面進出を押し留めてきました。その事についてはデイヴィッド・アデアのシリーズである程度詳しく説明しています。
上の記事で、デイヴィッド・アデアが「たった今、NASAはJPL（ジェット推進研究所）が牽引している。彼らはロボットを宇宙探査に送り出しているよ。」と言っていたことをご記憶でしょうか。JPLの設立にはアレイスター・クロウリーの弟子のジャック・パーソンズやマクスウェル家のフランク・マリナが中心となっていた事実も別の記事で指摘しました。そしてJPLの初期メンバーであり、その後スパイ容疑でFBIの調査を受けて中国に引き渡された銭学森が、中国の宇宙プログラムの礎を築いたことや、その後もディープステートの汚職（癒着）と産業スパイの構造によって、多くの先端技術情報が中国へ流れていたことは、マイケル・サラ博士が新著で明らかにしています。
２．ヒラリー・クリントンと中国の宇宙開発
関連するこちらのサラ博士の記事を読んでみたいと思います。
マイケル・サラ博士：トランプ政権や米軍情報部と強いつながりを持つ匿名グループQ（別名QAnon）は、ヒラリー・クリントン前国務長官が、機密情報が彼女のプライベートサーバーにアップロードされ、外国の事業体からのハッキングの影響を意図的に受けやすい状態に置いていたと主張している。そこには中国が含まれていた。中国は、クリントンのサーバーで発見された特殊アクセスプログラムや機密情報を使って、米軍が宇宙で展開している先端技術を知り得ていた。クリントンが宇宙技術に関する機密情報へのアクセスを許可されていたという文書的証拠があり、これは彼女の電子メールの中で、UFO情報公開の可能性を含む、様々な問題とともに言及されていた。Ｑが提供した情報によると、クリントンの最終的な目標は、UFO現象の背後にある真実を純粋に開示することよりも、米空軍が運営する秘密の宇宙計画に対して中国が技術的なギャップを埋めることができるように、機密情報を売ることだったという。
Qは、クリントンが米国務長官時代の2009年1月21日から2013年2月1日までの間に、米国の技術機密を中国に売り渡し、スパイ衛星などの宇宙資産を含む高度な技術機密にアクセスしていたことについて、複数回投稿している。直近の投稿は本日3月13日（投稿#3045）。この投稿を読み解いて、クリントンの特殊アクセスプログラム（SAP）と機密情報（SCI）へのアクセスについてQが伝えていることを蒸留する価値がある。読み手は、Qによって明らかにされた過去の情報を使って研究し、答えを出すことが期待されている。
Q はここで、クリントンが通常のセキュリティプロトコルの外で SAP/SCI の資料にアクセスするために国務省内で特別な手配をしたことを説明している。デジタル情報のために確立されたセキュリティプロトコルを迂回したことで、外国の団体が彼女のプライベートサーバーにハッキングして、機密資料にアクセスすることが可能になった、とQは言う：
リンク先は、トランプ大統領が8月28日に中国がクリントン氏のプライベートサーバーをハッキングしていたとツイートしたことを、FBIが「証拠がない」と否定したことを伝えるThe Hillの記事である。
Hillary Clinton’s Emails, many of which are Classified Information, got hacked by China. Next move better be by the FBI & DOJ or, after all of their other missteps (Comey, McCabe, Strzok, Page, Ohr, FISA, Dirty Dossier etc.), their credibility will be forever gone!
— Donald J. Trump (@realDonaldTrump) August 29, 2018
トランプ大統領：ヒラリー・クリントンのEメールは、その多くが機密情報であり、中国によってハッキングされた。FBIと司法省による次の動きがあるか、もしくは彼らの他の全ての失態（コミー、マッケイブ、ストロザック、ペイジ、オア、FISA、スティール文書など）の後で、彼らの信頼性は永遠に失われるだろう！
マイケル・サラ博士：Qがフェイクニュースのエスタブリッシュメントの主要な一角と見なしているThe Hillの記事にリンクした意図は、トランプ氏がツイートしていたように、「サーバー上のSAP/SCI資料へのアクセス」を得た「外国のステート（Foreign State）」が中国（共産党）であると特定することである。
以前の2018年9月4日の投稿(#2077)では、Qは中国がクリントンのサーバーをハッキングしていたことを明確にしており、これも汚職（癒着）の一部だったとしている。
2018年2月22日の別の投稿で、Qは、クリントン[HRC]が中国への技術機密を売り渡した件でCIA[Clowns]と共謀していたと述べている。
基本的にQは、クリントンが脆弱性のあるプライベートサーバーを使って先端技術の機密を売り渡そうとした陰謀が、アメリカの国益を裏切るディープステートの許可のもと行われていたことを明らかにしている。
米インテリジェンス・コミュニティのチャールズ・マッカロー監察官が、クリントンのプライベートサーバーに送信・保存された電子メールの中に、特殊アクセスプログラム（SAP）に関する機密情報が含まれていたと判断したことが明らかになっている。2016年1月14日付の書簡の中で、チャールズ・マッカローは次のように書いている：
この書簡の重要性について最初に報じたのはFOXニュースだった。
ただ無作為に選び取られたクリントンの電子メールの中からSAP情報が発見されたことは、強調しておくべきだろう。それが示唆するのは、クリントンのプライベートサーバーに送信され、保存されていた1,340通の機密メールの中には、もっと多くの情報が含まれていたであろうということだ。
情報公開法により機密解除された公文書が、クリントンが1995年まで遡ってUFOに興味を持っていたこと、そして2016年の選挙運動中、彼女と彼女の選挙運動のチーフであるジョン・ポデスタが何度かUFOの問題を話題に上げていたことを確証している。
３．ロックフェラー・イニシアチブ
この文書について解説しておきます。これはビル・クリントン政権時の科学技術政策局補佐官で大統領顧問だったジョン・「ジャック」・ギボンズ博士が、クリントン夫妻に宛てた「ローレンス・ロックフェラーからの問い合わせ」と題する伝言です。ここでは「グランドティトンでの休暇中、あなたはロックフェラー氏にお会いになることでしょう」「その時にロックフェラー氏は超能力・超常現象・UFOについてあなたと話したがっています」「彼は予知能力・超人的な強さ・人命救助における火事場の馬鹿力・テレパシーなどの人間の持つ可能性に興味があるようです」「しかし私たちはもっと地に足のついた急務に注意を向けるべきでしょう」と述べられています。そして実際にヒラリー・クリントンはティトンの牧場でローレンス・ロックフェラーと会い、その手にはET関連の本が握られていたことが報じられています。
これがUFOディスクロージャーにおける「ロックフェラー・イニシアチブ」が、ヒラリー・クリントンやジョン・ポデスタといった悪魔教信者たちと繋がっていたという証拠です。
さらにトム・デロングのTTSAもこの延長線上にあることは、過去の記事で述べてきました。（中央にジョン・ポデスタ、左端にトム・デロング）
皆さん御存知の通り、ジョン・ポデスタとはこんな人です。
このラインを芋づる式にたどっていくと、非常に多くの人々が「ワクワク」する「ポジティブ」なチャネラーにたどり着くのですが、それについてはまた別の機会に考察するとして、ひとまずサラ博士の記事に戻ります。
例えば、2015年12月30日には、彼女は次のように述べていた：「彼（ジョン・ポデスタ）は個人的に私に情報を公開することを約束させました。何らかの形で、私たちはエリア51に行くためのタスクフォースのようなものを 持つことができるかもしれません。」
クリントンはこれに続いて、2016年3月にジミー・キンメル・ライブに出演し、そこで彼女はUFO、または今では「未確認飛行物体（UAP）」と呼ばれているものについて論じた。彼女は、国家安全保障上の理由で機密扱いになっていないUFO/UAPファイルをすべて公開することを誓った。
ヒラリー・クリントン：私はもう一度ファイルにアクセスするわ。最近では新しい専門用語があるのよ。知ってた？未確認飛行物体（UAP）というの。とにかく私はファイルにアクセスして、願わくば、できる限り公開したいと思っているわ。もし何でもなければ、皆さんに何でもないとお話するわ。何かあったら、それが国家安全保障上の脅威とならない限り、公にシェアすべきだと思う。
マイケル・サラ：ウィキリークスによって流出した文書は、クリントンとポデスタがUFO/UAP情報の機密解除を支持するコメントをするだけでなく、それ以上のことをしていたことを確認している。ポデスタは、ウィリアム・マキャスランド少将や他のインサイダーのUFOに関する証言を議論する会議に参加し、この情報を米国民に公開するためのディスクロージャー・イニシアチブをクリントン陣営がどのように支持できるかについて戦略を練っていた。
クリントンのUFOへの関心の歴史と、この情報の公開を検討していた事実をふまえて考えると、クリントンがUFOの話題を論じたEメールの一部が彼女のプライベートサーバーに保存されていたことはほぼ確実であり、これが最先端の宇宙技術に関するSAP/SCIを侵害していたことになる。
Qによると、2017年12月22日の投稿[#438]で明らかにされたように、クリントンが売り渡したSAP/SCI情報は、ディープステート（ホルスの目）のために密かに買収資金（賄賂）へと変わっていた。
重要なことに、Qは、NASAの技術機密の受領者として北朝鮮に言及し、その役割を果たしているとして、イーロン・マスクのスペースXにも言及していた。おそらく、ディープステートは、NASAが開発した最新のロケット技術と、信じられないことに、スペースXによって開発された最新のロケット技術を使って、北朝鮮が弾道ミサイル能力を開発するのを支援していたのだろう。
クリントンが電子メールに含まれていたSAP情報の種類についてもっと知るためには、クリントンが2009年1月12日に署名した機密情報（SCI）守秘義務契約書（PDF版）に目を向けるとよい。重要なことに、彼女の機密保持契約書は、彼女がアクセスできるであろう４つのSCI管理システム（複数のSAPをカバーする）を明らかにしている。
クリントンがアクセスした４つのSCI管理システムのうち、タレント・キーホール（TK） は、非常に高い高度の宇宙空間にある多数の監視プラットフォームを含む「トップレベルの制御システム」と説明されている。ウィキペディアによれば、「TK は宇宙ベースのIMINT（画像情報）・SIGINT（信号情報）・MASINT（測量と記号情報）の収集プラットフォーム、関連する処理と分析技術、およびこれらのプラットフォームの研究、設計、運用を対象としている。1960年には、それはすべての国家的な航空偵察をカバーするために拡大され（後にSR-71からの画像を含む）、KEYHOLE区分は衛星情報のために作成されました。」とある。
簡単に言えば、タレント・キーホールは、アメリカの最も機密性の高い宇宙プラットフォームから得られる監視データであり、それは米空軍とそのパートナーである軍事情報機関（国家偵察局NRO、国家安全保障局NSA、国防情報局DIA）が宇宙に送り込んだスパイ衛星からのデータのみであるとされている。
しかし実際には、8chanフォーラムで提起されたいくつかの質問に答えた2018年9月19日付けの投稿（#2224）でQが認めたように、米空軍とそのパートナーは宇宙ではるかに高度な技術を密かに開発し、配備している。
Ｑはここで、秘密の宇宙プログラムが実在し、その情報が非常に高いレベルで「パブリックドメインの外」に分類されていることを認めていた。これは、クリントンが「必要に応じて知る」アクセス権を与えられたタレント・キーホール管理システムに紐付いた特殊アクセスプログラムを指している。
秘密の宇宙計画についての私の調査によると、米空軍は有人宇宙ステーションと、「神の杖」や「指向性エネルギー兵器」のような破壊技術を組み込んだ軌道上の兵器プラットフォームを配備している。
これらはすべて、ネバダ州のエリア51、ユタ州の試験訓練場、ニューメキシコ州のカートランド空軍基地、特殊作戦司令部の本拠地であるフロリダ州のマクディル空軍基地などの機密施設から高度な反重力航空機を運用している、米空軍が運営する秘密の宇宙プログラムの一部である。
2017年後半には、空飛ぶ三角形、長方形、円筒形の宇宙船などの異形の反重力プラットフォームが、米空軍特殊作戦部が実施しているディスクロージャー・イニシアチブによりマクディル空軍基地の近くで撮影され、地元住民に写真を撮影して公開するよう促した。
Qの投稿から導ける結論は、クリントンが彼女のサーバーに保存していたSAP/SCIの資料の中に、米空軍が運営する秘密宇宙プログラムの監視能力に関するタレント・キーホールレベルの情報が含まれていたということだ。この非常に機密性の高い情報は、ディープステートとCIAの支援を受けて、中国や北朝鮮などの米国の主要なライバルに、不正な情報市場で売り払われたように見える。
クリントンのUFO情報公開への関心は見せかけの隠れ蓑であり、その裏で彼女のプライベートサーバーに保存され、最終的には、中国や他の外国人ハッカーによってアクセスされるメールの中で、タレント・キーホール（TK）の機密事項をやり取りすることこそ、本来の目的であった可能性は？
これまでに公開された文書と証拠から、クリントンが彼女のプライベートサーバーにSAP/SCIの資料を持っていたことは明らかであり、これには、彼女が「必要に応じて知る」アクセス権を許可されていたTALENT KEYHOLEレベルの資料が含まれていた。これは、クリントンがアメリカの先端技術の秘密を中国と北朝鮮に売り渡していたというQの主張を、非常にもっともらしいものにしている。
従って、クリントンが、米軍が運営する秘密の宇宙計画に関する情報を含む技術機密を中国、北朝鮮、その他の外国の組織に漏らすためのディープステート/CIAの計画の片棒を担いでいた可能性は、真剣に調査すべきである。
実際、PACERの司法記録で確認されている8万件以上の極秘起訴状の中には、アメリカの先端技術の秘密を売り渡すことに関与したディープステートの役人に対する反逆罪が含まれている可能性がある。
Qが差し迫っていると主張する刑事/軍事裁判で、より多くの情報が公開されるにつれて、米空軍の秘密宇宙プログラムの公式な公開と、一般大衆に大きな利益をもたらすであろう高度な技術の開示の機会をもたらすことが期待されている。
以上が約1年前のサラ博士の記事です。この1年間でとても多くの動きがありました。トランプ政権がアメリカ宇宙軍を使って、ディープステートの監視衛星システム（タレント・キーホール）の上書きをし、イランとの戦争を未然に防いだこともお伝えしました。
４．トランプの大統領令
イランを火種にして第三次世界大戦を引き起こすつもりだったディープステートの試みは見事玉砕され、残された最後の手段として実行されたのが、トランプ弾劾の裏で進められたコロナ・パンデミック計画だったのです。
この騒ぎの中、トランプ政権はただただコロナ対策とディープステートの沼掃除に追われているわけではありません。デイヴィッド・アデアが昨年の講演で宣言していた事と同様の動きがありました。
トランプが月の採掘を支援し小惑星資源を開発するための大統領令に署名
ドナルド・トランプ大統領は本日（2020年4月6日）、地球外資源の利用に関する米国の方針を定めた大統領令に署名した。この方針は、現在の規制体制、特に1967年の宇宙条約がそのような資源の利用を可能にしていることを強調している。
この考え方は、米国の政府関係者の間で長い間支持されてきた。例えば、米国は他の主要な宇宙開発国と同様に、宇宙資源の非科学的利用を国際的な規制の枠組みで管理することを定めた1979年の月協定に署名していない。そして2015年、米国議会はアメリカの企業や市民が月や小惑星資源を利用することを明示的に認める法律を可決した。
この新しい大統領令がそれをより公的なものとし、米国は宇宙を「グローバル・コモンズ」とは考えておらず、これ以上の国際条約レベルの協定を必要とせずに、地球外での採掘への明確な道筋を見ていると強調している。
中国に先手を取られましたが、アメリカも月面やその他の小惑星上でヘリウム３などの資源の採掘を積極的に行っていく、と宣言した形になります。これがロックウェル社が１９８９年に立てた「統合宇宙計画」という１００年先までの宇宙計画のタイムスケジュールに沿っていることも、以前の記事で指摘しました。
５．チックタックUFO
これと連動する動きとして、もう一つ読み解いておくべきサラ博士の記事があります。
2005年のブリーフィングで明らかになったチック・タックUFOは米空軍の秘密の宇宙船であることが判明
マイケル・サラ：元米空軍情報将校のマイク・ターバー氏は、2004年に海軍パイロットによって最初に目撃され、ビデオに撮られたチック・タック（ミント）型のUFOは、実際には高度に機密化された米空軍の宇宙船であったという最近の主張で、多くの論争を巻き起こしている。ターバー氏は、2005年に、米海軍、空軍、国防高等研究計画局（DARPA）、シンクタンクの主要な航空宇宙請負業者などの高官が参加する機密説明会のためにパワーポイントのスライドを準備した米空軍の「音響・映像スペシャリスト」によって、このことが最初に明らかにされたと主張している。多くの個人がターバー氏の信憑性や情報の正確性を疑問視してきたが、2019年12月に海軍情報局（ONI）がFOIA（情報公開法）に基づく情報公開請求に応じた回答では、このような機密ブリーフィングが2005年に行われ、ターバー氏がそれを最初に報告したという、彼の主張の核心的な部分が裏付けられているように見える。
その会議で議論されたことと、ターバー氏の秘密情報源が学んだことは、訓練演習の間に海軍の人員によって目撃され、ビデオに撮られた（2004年のチック・タック事件、2015年のゴー・ファースト事件とギムボール事件）UFOの起源をめぐる質問に答えるのに、大いに有用である。
ターバー氏の情報はまた、特定の防衛請負業者（おそらくロッキード・マーティンかノースロップ・グラマンのどちらか）が、米空軍のためにチック・タック機を製造し、2004年に海軍の最高の偵察能力と迎撃能力に対するテストを空軍が行ったとも指摘している。ターバー氏はさらに、海軍は後に独自のチック・タック戦闘機を手に入れ、2015年の目撃例でテストを行ったと付け加えている。
何の話をしているかわかるでしょうか？これは日本のワイドショーなどでも報じられて話題になった、こちらのUFO映像の話です。
元米空軍情報将校のマイク・ターバーは、２００４年の映像に写ったチック・タックUFOは米空軍のものであり、２０１５年の映像に写ったチック・タックUFOは米海軍のものだと主張しているのです。
サラ博士の記事に戻ります：
マイケル・サラ：私は3月12日にターバー氏と話をして、2005年のブリーフィングと彼の秘密情報源から聞いたことについて、一連の質問をした。その情報源は、ターバー氏が初めて彼に会った当時の空軍専門コード（AFSC）がAFSC 23030（音響・映像スペシャリスト）であった米空軍の軍人で、ターバー氏が米空軍での兵役中（1984年から1988年）に親しくしていた人物であった。
ターバー氏の兵役中、彼自身の AFSC は「電子情報作戦スペシャリスト」(20530-50)であった。ターバー氏の仕事の概要は次のように説明されている。「電子監視および関連機器を操作し、電子分析機器を操作し、監視された電子放出の分析、処理、結果の作成を行う。」
マイケル・サラ：これは、ターバー氏が後に音響・映像スペシャリストの情報源から、2004年のチック・タック事件の間に取得された機密情報データについてコメントするように頼まれた理由を考えるとき、心に留めておくべき極めて重要な背景事実である。
ターバー氏の情報は、2004年に、そして2015年に、当時使用されていた最先端のレーダーと電子監視装置を備えた様々な空母群を配備した海軍の主要な訓練演習中に、海軍のパイロットが遭遇し始めたUFOの正体を理解するために非常に重要である。
以下は、ターバー氏との私の議論と彼が共有した情報からの抜粋であり、彼の許可を得て記録、転載する。
私はまず、2005年のブリーフィングについて話してくれた秘密情報源に、初めて会ったのはいつなのかをターバー氏に尋ねた。彼はこう答えた：
マイク・ターバー：おそらく80年代半ばです。私は空軍で働いていたので、その後も何人もの人と連絡を取り合っていました・・・仲の良い友達とか、そういう人たちと。そして私はよく使われていましたよ。私は誰もが「これについてはどう思う」「あれについては？」と相談しにくるご意見番のようなものでした。様々な話題に関してね。それにはシンクタンクのプログラムの話も含みます・・・彼は、私が参加していたシンクタンクの一つに参加していたので、その縁で再会しました。そして、彼は実際にその演習地の音響・映像を担当していました。
マイケル・サラ：2005 年までに、ターバー氏は電子通信の情報分析の高度なスキルを買われて空軍から引き抜かれ、さまざまな国防請負業者や情報機関で働き始めていた。
一方、ターバー氏の情報源/友人は、音響・映像スペシャリストとして空軍で働き続け、UFOに関する海軍の通信データに関する近々の会議のために彼が作成していた「ブリーフィング・スライド」について、興奮してターバー氏に連絡してきた。ターバー氏は2005年に起こったことをこう説明している：
マイク・ターバー：彼がやっていたのは、彼らが言うところの「ブリーフィング・スライド」の用意です。それは実際にはパワーポイント・プレゼンテーションのことなですが、彼らは古い用語を今も使っています・・・そのプレゼンテーションでは、USSニミッツ（空母）とUSSプリンストン（ミサイル巡洋戦艦）、そしてE-2ホークアイ（航空機）と他のいくつかのソースから取得されたデータが含まれていました。全部は覚えていませんが・・・彼は私に電話をくれました。私たちは数分間話をしました・・・彼の声から、彼は興奮していることがわかりましたが、同時に心配していたのが分かりました。
彼は、自分がUFOについてのプレゼンの準備をしていると思っていました・・・そして、どうアプローチしたらいいのかわからなかった。でも、彼は明らかに自分の仕事を遂行していました。
彼が私に連絡してきたのは、明らかに普通ではありえないことでした。区分化プロジェクトで働いている内部関係者がしてはいけないことだからです。だから理解できることですが、彼は私に何が起きていたのかを話すことは許可しましたが、具体的なことは言わない.約束になっています。しかし、大事なのは・・・彼はパイロット同士とプリンストンとパイロット、それからホークアイとの間の通信のやり取りを実際に聞いていたということです。しかし当初彼には何が起きているのかさえわかっていなかった。それは彼の持つ情報の最初の断片にすぎなかったからです。私が「まあ、聞いてみないと何とも言えないな」と言うと・・・１時間後くらいに彼から電話がかかってきて、電話ごしにパイロットの通信をいくつか再生しました。そして奇妙な点に気がつきました。パイロットは何の武器（ロードアウト）を積んでいるのか聞かれていましたが、それは明らかに少し奇妙なことです。この情報は公表されていますね。しかし、もう一つ奇妙なのは、第2グループのパイロットが・・・いや、実際は3つのグループがありました。最初に自分の飛行機の整備点検をしていたパイロットがいて、その彼が本当の第１陣でした。そしてフレーバー中佐と彼の・・・2機のF-18が迎撃のために出撃しましたね。それｋらチャド・アンダーウッドの出陣もありました。２回目のフライト、つまりフレーバー中佐のフライトでは、チック・タック機が彼を通過した後、船に戻るように命令され、帰艦しました。しかし実際にはこれまでに公表されている以上の通信があったのです。
私が電話で聞いて記憶している通信では、物体を追いかけて追跡を続けるようにとの要請と、他の誰かが来てロードアウトの問題で彼らを助けてくれるようにとの要請だったと思います。その情報は公表されていません。そして否定されています。
少しわかりにくいので、当時の状況説明をGigazineの記事から転載します。
マイケル・サラ：ターバー氏は、チック・タックの目撃情報について話し合っている様々な海軍機と艦船の間の無線通信を初めて聞いた数日後に起こったことを説明した：
マイク・ターバー：3、4日が過ぎて、彼は電話をかけてきました。その時には、彼は先日話したことについてもっと多くの情報を集めていました。「わかったぞ。これは空軍が新技術のテストをしているんだ。我々が思っていたものとは違っていた」私たちの最初の会話では、彼と私は、これがUFOか地球外起源の何かだと考えていました。しかし2回目の電話は、２つの可能性が考えられます。「A：誰かに知られ、最初の電話を打ち消すように言われた」か、「B：彼が実際に発見したことを私に話してくれた」かです。私は後者だと信じています。その間に集めた情報と、ブリーフィングに来ていた人々の数から、それがUS製のものだと判断したそうです。
マイケル・サラ：重要なのは、ここで、ターバー氏の情報源がUFO目撃について感じていた最初の興奮が、彼とターバー氏が最初に推測していたような地球外生命体ではなく、米国製であることを知ってから、すぐに衰えたことだ。ターバー氏は、チック・タック機の製造者が、海軍と外国がこの「空軍の秘密工作」にどのように反応したかに興味を持っていたことを説明している：
マイク・ターバー：物体の製造者と情報説明会の名前、そしてそこへ来ていた顔ぶれから、彼らは海軍の反応を見るために、当時の既存の技術と考えられるものを調べていたのは明らかで、それと関連してロシアや中国の反応も見ていました。これが起きた2005年という時間枠に注目してください。ロシアと中国の両方が第一の懸念になっていた時期です。今は、中国がロシアよりも懸念になっているように見えます。
マイケル・サラ：ここで強調すべき重要なことは、ターバーがこの通信データを最初に聞いたのは2005年だと言っていることで、海軍の複数の目撃者によると、USSプリンストン、E-2ホークアイ、USSニミッツで記録された通信データ通信はその1年前に没収されたことになっているということだ。
ニミッツの兵曹であるパトリック・ヒューズ氏によると、チック・タックに記録された全ての電子データを構成する「データ・ブリック」は、2人の空軍関係者によって没収されたという。一方、USSプリンストンでは、ゲイリー・ヴォアヒス氏は、2人の正体不明の民間人がすべてのデータを没収したと述べている。
ターバー氏の主張が正確であれば、ターバー氏は海軍の２隻の艦船から１年前に没収された無線通信データを聞かされたことになるが、それが空軍の音響・映像スペシャリストの情報源によってその後のブリーフィングのために分析されていたということになる。これはチック・タック事件が空軍の隠密作戦の一部であったという説を直接補強している。
ターバー氏は次の洞察を提供した。それはチック・タック機が空軍の隠密作戦の一部であったということにさらに確信を与えるものだ。
マイク・ターバー：これは非常に重要な点だと思います。 軍の領空内とか軍事訓練区域に飛行物体が侵入して問題がある場合には、何らかの法令や布告なくしてはそれを追跡させることはありません。 しかし、当時、疑問なのは、なぜ明らかにこのエリアのすぐ近くにあるコロナドやミラマーや他の場所の誰かに出動させなかったのかということです。特にこの飛行物体は数日間いたわけですから。
それは私がずっと疑問に思っている事であり、これが空軍の作戦である事の証拠ではないかと思います。そして、通常の軍事的な対応では、もし飛行物体が領空に侵入してきた場合、明らかにもっと多くの人員を派遣して追跡を続け、正体を突き止めたり、必要な場合は撃墜することもあります。あの飛行物体は基本的には公海上にありましたが、それは軍事訓練空域内でした。
マイケル・サラ：ターバー氏は、2005年のブリーフィング（情報説明会）と、出席したチック・タックの製造を担当した防衛請負業者と、その技術開発を支援する国防高等研究計画局（DARPA）の役割についての質問に答えた。重要なことに、ターバー氏は、発明者サルバトーレ・パイス氏に付与された最近の特許との関連性を指摘している。この特許は2005年の説明会にも出席していた海軍が出願したものだ。
マイク・ターバー：ブリーフィングのスライドの用意のされ方は、明らかに今後利用されることになる技術の紹介でした。チック・タック機の技術を実際に開発した請負業者がそこに出席していました。DARPAもそこにいました。国防高等研究計画局（DARPA）のプレゼンテーションは、基本的にその技術の開発の経緯を説明するものです。それに引っ張られる形で、サルバトーレ・パイスの特許が出てきたのだと思われます。このタイミングが、明らかに海軍が今やっていることにとって非常に重要なのです。
マイケル・サラ：私はターバー氏に、ロッキード・マーティン社のスカンクワークスがチック・タック飛行船を製造した防衛請負業者かどうかを尋ねたところ、彼の回答は、海軍も元々、空軍のためにチック・タックを製造した請負業者とは密接に協力していたというものだった：
マイク・ターバー：私は肯定も否定もしません。その仕事をしている請負業者は明らかに非常に少ない、とだけ言っておきましょう。私はこれが空軍第42工場で作られていることはすでに明らかにしました。
そして、そこで働く請負業者は非常に少ないのですが、いくつかの隣接する請負業者が入っていて共同開発していたと考えられます。
近年に海軍が実際に資金を出した反重力技術は、EMC2という会社が開発したものだと思います。海軍はその後、そこへの資金提供を停止し、第42工場のある組織への資金提供を拡大しました。どうやら情報と技術の移転が行われたようで、第42工場では全てを秘密にしておきたいと思っているようです。
マイケル・サラ：ここでのターバー氏の証言を裏付けるのは、Geekwireに掲載された2016年の記事で、海軍がEMC2に2008年から2014年まで電磁封じ込めの原理を用いた核融合炉の実現可能性を研究するために合計1200万ドルを与えたことを確認していることである。したがって、EMC2がどこかの時点で海軍から機密の反重力研究プロジェクトのための資金を受け取っていたという話は非常に信憑性が高いのだ。
ターバー氏が2005年のブリーフィングで明らかにしたチック・タック機の真の起源についての驚くべき証言にとって非常に重要なのは、海軍による最近の情報公開法（FOIA）請求への回答で、そのような会議が実際に行われたことと、その会議のために極秘の「ブリーフィング・スライド」が準備されていたことが確認できることだ。
海軍情報局(ONI)は、UFO研究者のクリスチャン・ランブライト氏が10月28日に送った情報公開請求に応えた。具体的には、ランブライト氏はこう質問した：
クリスチャン・ランブライト：この請求は、2004年11月10日から16日にかけての米国西海岸沖でのニミッツ空母打撃群(CSG)の作戦に関与した要員による異常な航空機体(AAV)の発見と遭遇に関する調査に関連した記録と報告書のすべての公開可能な部分を含むものです。ここで「AAVs」と表記しているのは、この言い回しがこれらの出来事の要約に登場したためであり、私が請求している資料には他の用語が使われている可能性があります。
マイケル・サラ：2019年12月9日、ONIはランブライト氏のFOIA請求に応え、2004年のチック・タック事件に関する「ブリーフィング・スライド」に言及した。
海軍情報局（ONI）：当局の記録とシステムを調査した結果、ONIには請求者の要求に関連した公開可能な記録がないことが判明しました。ONIは記録を検索して、対応する文書を探しました。そして最高機密に分類されている特定のブリーフィング・スライドを発見しました。これらの資料を確認したところ、これらの資料は現在、大統領令13526の下で最高機密に分類されており、原機密指定権者（OCA）は、これらの資料の公開が米国の国家安全保障に非常に重大な損害をもたらすと判断しました。
大統領令13526とは、2009年にバラク・オバマ大統領が発令した、機密事項に関する一連の大統領令の一つです。まさにオバマの呪詛であり、トランプ大統領の道に立ち塞がる数多くのディープステートによる障害物の一例と言えるでしょう。
マイケル・サラ：ONI・FOIAの回答は、「音響・映像スペシャリスト」としての技能を持つ訓練を受けた軍人が、そのようなブリーフィングに出席していた海軍や他の軍人や請負業者のために、ブリーフィング・スライドを準備することを要求されたことを確認している。このことから、ターバー氏の情報源は米空軍が入手した海軍艦船の機密情報を基にブリーフィングのスライドを作成した音響・映像スペシャリストであり、その情報を後にターバー氏と共有したというターバー氏の主張はかなり信憑性の高いものになった。
ターバー氏が2019年11月4日にジム・ブレスロとのインタビューで名乗り出た時に、2004年のチック・タック目撃情報に関する「ブリーフィング・スライド」について最初に話した人物であることを、ここで強調しておくことが極めて重要だ。このインタビューにおいて、ターバー氏は、音響・映像スペシャリストの情報源が2005年の機密会議のために作業していたブリーフィング・スライドについて、彼の情報源が彼に打ち明けていたことを発表したのだ。
ターバー氏自身が1988年以降に秘密工作に採用された後も保持していた最高機密のセキュリティクリアランスを持つ「電子情報作戦スペシャリスト」としての経歴を持つことから、彼の「音響・映像スペシャリスト」の情報源が2004年のチック・タック機目撃情報のデータを彼と共有していたことは、非常にもっともらしいことである。ターバーがその情報源から相談を受けていた理由も理解に難くない。なぜならその情報源は、ブリーフィングのスライドを準備するにあたって、必要な機密取り扱い権限（セキュリティークリアランス）を持った人物からの助言を必要としていたと考えられるからだ。
私はターバー氏に、ONI・FOIAの回答についての彼の考えと、それが2005年のブリーフィングに言及しているのか、それとも2018年12月から2019年5月まで行われた海軍職員と米国議会のメンバーが関与するより最近の機密ブリーフィングに言及しているのかを尋ねた：
マイク・ターバー：クリスチャン・ランブライトが出した情報公開請求はチック・タック事件に関するものだったので、2005年のブリーフィングへの言及だと思います。もしこちらから請求で言及しなければ、あちらからも議会のブリーフィングの件を持ち出さないでしょう。だから彼らが話しているのは2005年のブリーフィング（機密情報説明会）のことだと思います。複数のブリーフィングがあったかもしれませんが、私が知っているのはニミッツ、ホーネット、ホークアイ、プリンストンの全てのデータが一箇所に持ち込まれ、分析されたということです。そして、彼らはそれらを個別に分析しました。
そのデータ分析をしたグループには、DARPA（国防高等研究計画局）も、請負業者も、空軍も、海軍も含まれていました。これら皆が同じデータを分析していたということです。データが分析された後、それを別のグループに渡して、軍や政府の高官が消化できるような形でプレゼンすることになっていました。そのグループに彼が参加していたのです。それが2005年の初めに行われました。私が誰かに迷惑をかけずにお話できるのは、ここまでです。
マイケル・サラ：私は、ランバート氏が得たFOIAの回答が、2004年のチック・タック機の目撃情報に関して、彼の秘密の「音響・映像スペシャリスト」の情報源によって作成された「ブリーフィング・スライド」に言及しているというターバー氏の分析に同意する。ONIによるFOIAの回答は、2004年の目撃情報に特化したものであり、議会の上院議員への最近のブリーフィングではない。
結果として、ONIのFOIA回答は、チック・タック機が最初は米空軍のために、後に海軍のために、大手航空宇宙請負業者によって空軍第42工場で製造された、試作機であったというターバー氏の主張の核心部分である、2005年の機密ブリーフィングに重要な裏付けを与えたことになる。
ターバー氏の回想と分析は、2004年のチック・タック機（空軍機）とその後2015年のギムボールとゴー・ファーストUFO（海軍機）の目撃情報を、地球外からの訪問者がもたらす国家安全保障上の脅威として描写しようとする最近の試みを考えると、重要な意味を持ってくる。
実際、ターバー氏の証言は、長年存在が噂されてきた偽旗エイリアン侵略計画を実行するために使用されるかもしれないチック・タック機の目撃をめぐる語り口に対抗するのに有効である。
とても長いサラ博士の分析記事でしたが、これまでの要点をまとめます。トム・デロングのTTSAがリークして世界中で話題となったUFOビデオに写った「未確認飛行物体（UAP）」は、実際は空軍と海軍が所有する先端技術でした。そのことをバラク・オバマが２００９年の大統領令で隠蔽し、ヒラリー・クリントンが２０１６年３月にテレビで「UAPのファイルを公開したい」と語りました。これは明らかに２０１６年の大統領選のための詭弁です。なぜならクリントンもまた「国家安全保障上の脅威とならない限り」と予防線を張っていたからです。しかもそれだけではなく、クリントンは選挙に勝つために、偽旗の「エイリアン侵略」まで演出しようとしていたという情報があります。それについて伝える２０１６年１０月のサラ博士の記事を見てみましょう。
６．「ベネンソン戦略グループの流出文書」
漏洩した文書はクリントン陣営を救うために偽旗のエイリアン侵略を推奨している
マイケル・サラ：クリントン財団を代表してベネンソン戦略グループが発表した文書は、主流メディアの報道や世論調査に対する不信感から、ヒラリーの大統領キャンペーンが窮地に立たされていることを明らかにしている。この文書は、いくつかの救済シナリオを分析し、FIRESIGNと呼ばれる、高度なホログラフィック技術を使った偽旗エイリアン侵攻を推奨している。
「救済プログラム」というタイトルの7ページの文書は、約1週間前に書かれたもので、10月18日にアノニマスによってビデオでリークされた。
このビデオはすでに削除されていて見ることができませんが、情報は多くの人に拡散されたようです。文書もまだダウンロードして入手することができます。
マイケル・サラ：ベネンソン戦略グループのウェブサイトでは、「言語の専門知識と革新的な研究を融合させ、あなたのブランドが唯一の答えであるように、選択肢をフレーム化する戦略的な調査コンサルタント会社 」と説明されている。
この文書の頭には、ベネンソン戦略グループとクリントン財団の両方のロゴが入っている。
ベネンソン戦略グループは、FOXニュースが10月16日のウィキリークスに関する記事で報じたように、過去にクリントン財団と協力して内部世論調査を行ってきた。同グループの創設者であるジョエル・ベネンソン氏は、現在、ヒラリー・クリントンの2016年大統領選挙運動のチーフ・ストラテジスト （戦略主任）である。彼についてさらに知られていることは以下の通り：
「戦略コンサルティング会社Benenson Strategy GroupのCEOであり、オバマ政権のコミュニケーション及び世論調査アドバイザーを務めています。彼は、米国の上院議員、知事、市長、およびフォーチュン500企業のための戦略家を務めてきた。民主党が下院で過半数を獲得した2006年には、DCCC(民主党議員選対)の世論調査員を務めた。[中略] ベネンソンは、iModerate Research Technologiesの共同創業者でもある。2015年1月、ヒラリー・クリントンはベネンソンとロビー・ムックをストラテジストとして雇った。」
サラ博士が参照している記事がリンク切れになっているので、補足します。これまでジョエル・ベネンソンという名前は海外メディアの記事でしか報じられることはなかったようです。
ちなみにベネンソン戦略グループのホームページを開くと、真っ先にオバマが演説する姿がスクリーンに映し出されます。２０２０年になった今でも。
マイケル・サラ：救済プログラムの文書は、2,021人のアメリカ人のアンケートからの内部世論調査データを使用していり。それは、クリントンとトランプの大統領選キャンペーンのそれぞれの強みと弱みを検討し、トランプが女性を盗み見た疑惑に対する主流メディアの病的執着にもかかわらず、クリントンの選挙キャンペーンがたどる悲惨なシナリオを描いている：
「現時点でドナルド・トランプは勢いと熱意の両方を持っている。主流メディアへの不信感が、集団的な世論調査の語り口の影響を鈍らせている。選挙日が近づくにつれ、ヒラリー・クリントンの支持率は無党派層で歴史的な低水準（12％）にまで落ち込み、ドナルド・トランプは支持を固めつつある（LV共和党支持者を自認する回答者の97％がトランプに投票することについて熱狂的または非常に熱狂的などちらかである）」
この文書の中で、最も非難されている発言の一つは以下のようなものだ：
「不穏なことに、共和党寄りの有権者の約70％が、バスイン投票（bussed-in voting）、仮面作戦（false-face operations）、デッドマンズパーティ登録運動（dead-man’s-party registration drives）を認識している。これは、11月に向けての厳しい戦略変更を必要とするかもしれない。」
これは、ヒラリーの選挙集会への参加率が低く、人気があるように錯覚させるために大人数をバスで移動させる必要があるという代替メディアの報道によって裏付けられている。
この文書は、内部世論調査データの多くの側面を分析しており、そのほとんどはクリントン陣営にとって悪いニュースである。それは、「トランプ支持者は事実上止められない」「世論調査は国民の信頼を失った」と結論づけており、以下の抜粋が示すように、プロパガンダの道具とみなされている：
ベネンソン文書はさらに、主流のリベラル・メディアが多くの正統性を失い、人々が情報を得るためにソーシャルメディアを利用するようになってきていることを明らかにしている：
この状況を改善するために、この文書はいくつかの 「救済策の選択肢」を分析している。それは「非推奨リスト」から始まるが、そのリストには「赤い夜明け」の外国侵略、「コバルトの雨」の放射線攻撃、市民不安（暴動）、ZIKAウイルスなど、非常に憂慮すべき偽旗シナリオの数々が含まれている。
何ということでしょうか。このディープステート「救済策」の「非推奨リスト」には、ディープステートの本音が凝縮されています。これはまさにディープステートの兵法そのものだからです。「赤い夜明け」シナリオには、国連軍とカナダがディープステートの駒であることが示されています。「コバルトの雨」シナリオには戒厳令下の経済的利益の損失を嫌がっていることが示されています。どこまでがめついのでしょうか。「BL暴動」シナリオには偽旗の市民暴動を起こせば投票を妨害できるというアイデアが示されています。これは映画『ジョーカー』でも暗示されてましたし、プロジェクト・ヴェリタスの暴露でも明らかになったことです。「不自然な災害」シナリオにはHAARPが「最小限モード」にあり、水圧破砕法（フラッキング）鉱山にある地中の「サーモバリック装置」はテストされていないことが示されています。傑作なのは、「これではトランプへの投票を防ぐことはできないかもしれない」と当たり前のことを大真面目に語っていることです。そして彼らもHAARPによる気象操作が、技術的に確実ではなく、「意図しない結果」を生み出すと認めている点も興味深いところです。
しかし何と言っても注目なのは、「ジカポリクス（ジカ熱+アポカリプス）」シナリオです。言うまでもなく、これはまさしく今のコロナ・パンデミックのシナリオです。詳しく見てみましょう。
「改良されたジカウイルスの株が届けられ、我々は工作員にばら撒いた。残念ながらこれは男性よりも女性の有権者を抑制する（ジカウイルス２が大人には致死的ではあるものの）。 これはヒラリー・クリントンにとって不利になるし、トランプ支持者たちは投票のために致死性の病原体の危険にさらされることを厭わない。リスク：選挙後のコントロール」
新型コロナウイルスでは、女性よりも男性の方が重症化のリスクが高いことが知られています。
これはジカウイルスの反省をこめて、コロナウイルスを「改良」したということでしょうか？いずれにせよ、ディープステートにとっては、これが遅くとも2016年から「推奨できない」シナリオとして用意されていたプランであり、このプランを実行している時点で、ディープステートには他に残された手段がなかったのだということが伺い知れます。それでは2016年に「推奨」されていたのは、一体どんなシナリオだったのでしょうか？
マイケル・サラ：推奨されている救済の選択肢は、以下の抜粋に示されているように、ホログラフィック技術を使用して宗教的な「畏怖の効果」を作り出すFIRESIGNである。
「約20年間、国防総省とNASAはコードネームFIRESIGNの下でブラック・ブック・プロジェクトを共同して行ってきました。FIRESIGNの目的は、敵の集団に宗教的な「畏怖の効果」を作り出して、瞬時に心理的なソフトキル（卑屈な服従）を作り出すことです。この作戦では、高出力のレーザーを使用して、地表から100km上空のナトリウム層に実物そっくりの画像を投影します。これらの画像は数百から数千平方マイルをカバーすることができ、完全に実在しているように見え、3次元であり、動くことができます。これらの視覚的な合図は、宗教的な体験の間に刺激される前頭前皮質の特定の領域を攻撃するパルス状のELF電磁放射（参照：PROJECT SANGUINE）で増強されている。限られたテストでは、広大さ（被験者の基準座標系の圧倒性）と強力な調停の必要性の両軸において、被験者を圧倒させることができました。
これらの2つが混在することで、不活動（怠惰）、自己への意識の欠如、個人間の交流の欠落を生み、精神的平衡の中での総変容（ダマスコへの途上体験＝サウロの回心）を生み出します。」
マイケル・サラ：FIRESIGN技術の推奨される使用法は、地球外からの侵略の錯覚を作り出すことで、大統領選挙の中止につながる緊急事態を作り出すことを可能にする。もしオバマ大統領が「エイリアン侵略」を止めれば、その後ヒラリー・クリントンに直接権力を手渡す事態になるだろう。
「アメリカ大陸の23％に渡ってこれらの効果を生み出す能力がFIRESIGN
の目標であり、レバントでの実地試験は成功だったことが証明されています。FIRESIGNのシナリオは、地球外勢力の侵略のシナリオです。その地球外勢力は、ほとんど理解不能な規模（巨大な浮遊都市が降臨し、雲の間に神の大きさの「歩く者」、恐ろしい武器、火と目の車輪、などが現れる) で再現します。
この現象をアクティベートすることで、選挙制度や社会制度が停止し、被災地では米国大統領がこの侵略を「停止させる」ことができて、クリントンへ「聖火を手渡し」て基本的な国家の存続を引き渡すことができるという語り口のシナリオです。
余波
FIRESIGNの余波は、反乱が発生する可能性が高い地域の心理的服従になるでしょう。FIRESIGNによって誘発された心理的外傷は、以下のことへの十分な口実になってくれます。それは「援助を提供」することになる政府とNGOとカウンセリングサービスが、さらなる家畜化を確実なものにすることです。」
マイケル・サラ：救済プログラムの文書の多くの要素は、主流メディアと世論調査への前例のない高い不信感によって、クリントン陣営が窮地に立たされるという見通しの正確な分析に基づいているように見える。FIRESIGN技術の存在は、多くのUFO/宇宙政治学の研究者達によく知られており、数十年に渡ってプロジェクト・ブルービームとして表現してきた。
それにもかかわらず、人気ブログの著者であるカウイラペレ（Kauilapele）氏によると、文書の信憑性に疑念を抱かせるような問題点がいくつかあるという。そこには、この文書にベレンソン戦略グループの2012年の古いロゴが使用されている点や、ワシントンオフィスに使用されている誤った住所などが含まれる。これらの矛盾は、デマだということを示しているのかもしれないし、意図しない漏洩があった場合に、もっともらしい否定性を導入するために含まれているのかもしれない。
救済プログラムの文書が手の込んだデマである可能性はあるが、その中の情報の大部分が本物である可能性も非常に高い。もしそうだとすれば、クリントン氏の大統領選挙運動は、最終的には地球外侵攻の偽旗に頼ることになるかもしれない。それこそが、選挙キャンペーン中にヒラリーと彼女の選挙対策委員長のジョン・ポデスタが繰り返しUFO問題を話題に上げていた要因かもしれない。
この文書の内容がデマではなかったことは、２０２０年のコロナ・パンデミックの現状が証明しているのではないでしょうか？であるとすれば、最後に警戒すべきは「宗教的な畏怖」、偽の「宗教体験」、「心理的服従」、「卑屈な服従」、「不活動（怠惰）」、「自己への意識の欠如」、「個人間の交流の欠落」であるということにならないでしょうか？
しかし、少なくとも偽旗のエイリアン侵攻のシナリオへの語り口を封じるために、退役軍人のマイク・ターバーや、マイケル・サラ博士といった「アライアンス」に賛同する人々が声を上げていることは確かです。そしてQは、ヒラリーやオバマが逮捕される時の罪状は「国家反逆罪」となることを示唆してきました。「ディープステート救済のシナリオ」のどれもが「国会反逆罪」に該当するものではなかったでしょうか？いいえ、それはもはや国家の規模にとどまらず、人類への「反逆罪」と言える規模の企みでした。そしてこれらの企みは、全て失敗に終わろうとしているのです。なぜなら2016年と比べても、今ではさらにずっと多くの人々が「目覚め」ているからです。
イベントはまだ始まったばかりです。サイレント・ウォーの戦況リポートはまた次回に続きます・・・
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