東京オリンピック2020が残してくれたもの

コロナ禍において史上初めて1年延期を余儀なくされた東京オリンピックが終わった。

◆歓喜に包まれたオリ・パラの『TOKYO』招致決定
◆アスリート達からトレーニングの場や環境をコロナが奪い取った
◆コロナ禍で五輪史上初めての延期となった。
◆多様性を日本に定着させるきっかけをつくった
◆開催を懐疑的に思う意見、反対をする意見がクローズアップされた中、無観客で開催された。
◆日の丸を背負ったアスリート達が獅子奮迅の活躍をみせた。
◆次世代アスリートの大活躍により、明るい将来性への希望を得た
◆新種目などを中心に競合選手同士の新しい向き合いかたが認知された
◆SNSでアスリートへの誹謗中傷が問題視された
◆SNS等を通じて世界のアスリートが日本の『おもてなし』に賛辞を送った

自分史上ではあるが、記憶に残ること数多。まさに“記憶に残るオリンピックとなった。
同じ思いを持った人も少なくないだろうと感じている。

報道を見ていても、スケートボードの販売が急激に伸びているとか、スケートボードスクールに体験申込が殺到しているとのニュースを目にした。
実際に五輪のファイナリストやメダリストのインタビューを聞いていても、過去の五輪で活躍した選手に触発されて競技を始めたという選手は少なくない。

スポーツのスクール産業は五輪を筆頭に世界的規模の大会での選手の活躍や人気アニメの台頭などによってスクール入会者数の桁がかわることがよくある。

スポーツにとって各競技の競技人口は大きなバロメーターだ。
分母の広がりで競技力の向上がのぞめる。

大手用品メーカーの参入やスクール等関連企業が潤うことでスポンサーが付きやすくなったり、競技人口の拡大を加速する。

実際、スポーツ庁はスポーツを成長産業とするための基盤作りとしてSOIP（スポーツ　オープン　イノベーション　プラットフォーム）構想を発表し、「スポーツの市場規模を、2012年の5.5兆円から、2025年までに15兆円に拡大する」という大目標を示したが、この目標達成に向けての基軸施策として以下の4項目を掲げた。

◆スポーツ団体の経営力強化
◆スタジアム・アリーナ改革
◆他産業との融合
◆シェアリングエコノミーの推進

スポーツ団体の経営力強化では中央競技団体（JFA、日本陸連、日本テニス協会など）の経営力強化を挙げている。

中央競技団体ごとのマーケティング戦略を伴った中期事業計画策定を促し、モデル団体の事例を共有する事で、目標達成に向けて取組んでいる。

他産業との融合ではまさにスポーツ✕ITが基軸となり、このオリンピックでも陸上男女１００ｍのみではあったが、決勝前に行われたパナソニック社のプロジェクションマッピングの演出だったり、オリンピックのオフィシャルタイムキーパーを務めるオメガ社のモーションセンサーやポジショニングシステムによる時速表示だけでなく、最高速度を達した地点表示など様々な技術が採用されている。

スポーツを『する』『みる』『ささえる』の視点で様々に支えている。

少子高齢化は着実に進んでいる。
それも世界屈指のスピードで日本は進んでいる。

日本がこれからも経済的に潤いのある国であり続けるならば、観光立国を取り戻すだけでなく、スポーツ立国という新たな一面を引き出すことが重要だと思う。
そのためにも引続き各中央競技団体が示す中期事業計画には注目していきたい。