今年も新たなプログラムがスタート、いしだ壱成がトルコで植毛手術を受けたのは納得でした!
先週始まったのは、「途上国ウォッチャーになろう!『途上国ニュースの深読みゼミ』」と「JICA海外協力隊のためのエッセーの書き方講座(初級編)」の2つ。いずれもコロナ禍の中で立ち上がったプログラムで、今回がそれぞれ第4期と第3期。両方とも切り口は「途上国」。
途上国ニュースの深読みゼミは、2時間かけて1本の記事をじっくり(疑問を調べながら)読むというのが内容。初日に取り上げたのは「トルコが植毛大国」という記事。
たかが植毛ではありません。世界では1年に65万人(八王子市の人口は58万人)以上が植毛手術を受けるとされています。トルコはそのメッカ。植毛はトルコ語で「akın」というそうですが、この単語をグーグルマップに打ち込むとイスタンブールはakınだらけ! いしだ壱成が昨年、わざわざトルコで植毛手術を受けたのも頷けます。
トルコにとって植毛産業はまさに、観光客を増やす起爆剤。トルコ政府も力を入れ、植毛の情報をまとめたホームページまで作っています。
ちなみにトルコの国内総生産(GDP)に占める観光業の割合は2.6%。参考までに他国と比べると、モルディブが59.6%とトップで(島国は概して高い)、それ以外はカンボジア16.4%、タイ12.6%、スペイン5.2%、タンザニア4.5%、米国1.1%、日本0.7%など。トルコからすればおそらくこの比率をもっと高めたいのでしょう。
世界の植毛市場はまた、2031年には300億ドル(約3兆8365円)を超えると予測されています。2022年から2031年までの年間平均伸び率は驚異の20.4%。
想像しやすいように比較すると、2023年の世界のバイク市場は1289億ドル(約16兆4843円)に達する見通しです。植毛市場はこのおよそ4分の1。想像以上に大きいですよね! さらに付け足すならば、バイク市場の伸び率は23~27年の1年平均で6.9%。こちらは植毛がおよそ3倍です!
もうひとつのエッセーの書き方講座(初級編)の特徴は、エッセーを書く際のアイデア(切り口)をたくさん出す練習をすること。質より、まずは数。切り口の数が30を超えたぐらいから、「へー」「なるほどね!」といったオリジナリティあふれた切り口が出てきます。
他人と違うアイデアが思いつくよう想像をめぐらすことは楽しくないわけありません。これまで見えなかった途上国の一面が見えてきます。脱・当たり前。
途上国に興味のある皆さん、ganasのプログラムにぜひ一度お越しください! 途上国がもっと好きになります。
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現在募集中なのは下の3つのプログラム。大学生は春休みのスキルアップに、社会人は今年度最後のアップデートに最適です。
【スキルアップ重視型】「伝わる書き方」と「途上国」を同時に学ぶ!グローバルライター講座(23期)の受講者募集、早割1/26までhttps://www.ganas.or.jp/news/20221215gwc/
*「伝わる書き方」と「途上国」を同時に学べる、日本でオンリーワンのプログラム。JICA海外協力隊員(現役、OB・OG、候補生)から国連職員、学生までこれまでに750人以上が受講。伝わる書き方を、どこよりも体系的&具体的に学べるのが特徴です。スキルアップ重視型。交流会も都内で開く予定。途上国トークで盛り上がりましょう。ネットワークが広がります。
【2月スタート】途上国を発信するganas記者になろう!『77日記者研修』(20期)参加者募集(〆切1/25)https://www.ganas.or.jp/news/20221216wt20/
*情報の受け手から「出し手」へ、今年はなってみませんか? ganasの記者のほとんどは、このプログラムで力をつけ、活躍している人たち。1月2日の夜に放送された「笑ってコラえて!」でも、ganasの記事が取り上げられました! 途上国が好きで、もっともっと詳しくなりたい社会人・学生におススメ。メディア志望の学生(春休みのスキルアップに!)にも強くおススメ(大手メディアに就職した修了生は数知れず)。ganasの記者には、アジア、アフリカ、ラテンアメリカなどのフリークが集まっています。
【お試しコースのみ追加募集】レッスン料がベネズエラ人を救う!『命のスペイン語レッスン』(22年11月8日~23年4月30日)https://www.ganas.or.jp/news/20220929espanol/
*SNSを使って気軽にスペイン語を学ぶプログラム。マンツーマンレッスンですので、初心者から上級者まで、可能な限りご要望にお応えします(日常&旅行会話、JICA海外協力隊に参加したら使うであろうフレーズ、DELE対策、ベネズエラの事情など)。レッスン料の大半は講師や教材制作者へ労働対価として払うほか、一部は貧困層の子どものために使います。国民の4分の1近く(約680万人。シリア難民の数以上)が難民として国を出た経済危機にあえぐベネズエラの人たちへの支援になるのが特徴。