誰でもできる簡単な小論文の練習をしよう!
こんにちは、私立歯学部専門予備校デンタルアカデミーオンラインのまつもとです。
今日は誰でもできる簡単な小論文の練習を一緒にしましょう。下記の記事で紹介しています。
主張と根拠を抜き出す
今回は日本経済新聞の社説を題材として使わせていただきます。
官民協働で「体験格差」縮小を
2024年9月5日 19:00
体験機会を提供する仕組みを立ち上げたNPOなどの記者会見（7月30日、東京都千代田区）
日焼けした顔に目を輝かせ、友達と夏休みの思い出を語り合う。そんな光景が果たして、今年も各地の教室で見られただろうか。
経済的な理由から学校外での体験の機会に恵まれない子どもたちの存在が関心を集めている。いわゆる「体験格差」という新たな教育課題に、官民の協働で取り組む必要がある。
習い事やスポーツ、自然体験、企業の職場見学など「体験」の範囲は広い。情操を豊かにし、他者理解やコミュニケーション力を育む効果がある。学校の授業では得られない達成感を味わうことで自尊感情が高まる点も重要だ。
その享受に差が生じている。公益社団法人チャンス・フォー・チルドレンの調査によると、年収300万円未満の世帯では「子どもが1年間、学校外で体験活動をしていない」と答えた割合が30%に上る。同600万円以上の世帯では11%で約3倍の開きがある。
体験が少ないほど自己肯定感が低くなるという調査結果もあり、次世代の育ちに与える悪影響が懸念される。家庭の経済力による学力の格差はよく知られ、自治体による無料塾開設などの対策がとられてきた。これからは体験格差にも目を向けた施策が必要だ。
先駆的な動きはある。長野市は今年度、市内の小中学生全員に3万円分のポイントを配る事業を本格実施した。参画パートナーと呼ぶ団体や個人が提供する習い事や体験プログラムを利用できる。
民間の役割も大きい。NPOが仲介役となり、企業が企画した体験機会を困窮家庭の子どもにつなぐ仕組みも最近生まれた。国や自治体はこうした動きを後押しするとともに、図書館や博物館といった既存施設の活用にも知恵を絞るべきだ。公費を使う場合は適切な効果検証も欠かせない。
豊かな体験は創造性や発想力を伸ばし、イノベーションの支えにもなる。不利な環境にある全ての子どもが利用できるよう、自治体などが施策を拡充する際には家庭への周知を徹底してもらいたい。
この記事の主張は何でしょうか？考えてみましょう。
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記事の主張
「体験格差」を縮小するために、官民協働で取り組む必要がある。
これは簡単ですね。タイトルにもなっています。社説の場合は大抵は主張はタイトルになっていることが多いです。webの記事ではわざと隠してxxや〇〇みたいな文字をいれることもありますね。
では次にこの主張の根拠は何でしょうか？複数あるので書き出してみてください。
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主張の根拠
経済的な理由で学校外の体験機会が少ない子どもが存在し、特に低所得世帯でその割合が高い。
体験の少なさが自己肯定感の低下につながり、次世代の成長に悪影響を与える可能性がある。
長野市のように、体験機会を提供する施策が既に実施され、成功例がある。
民間団体や企業が体験の機会を提供する仕組みも生まれており、これらの取り組みを国や自治体が支援すべきである。
体験は創造力や発想力を育み、将来のイノベーションにつながる可能性があるため、すべての子どもが公平に享受できる環境を整えることが重要である。
記事の要約をする
せっかくなので主張と根拠をつかって要約もしておきましょう。300字程度で要約します。
この社説は、経済的な理由で学校外の体験機会を持てない子どもたちがいる「体験格差」を縮小するために、官民協働で取り組む必要性を主張している。体験には、自己肯定感を高め、他者理解や創造力を育む効果があるが、低所得世帯では体験の機会が少ないため、その影響が懸念される。長野市のような先進的な取り組みや、民間企業とNPOが協力する仕組みが効果を上げつつあり、国や自治体がこうした動きを支援し、すべての子どもが豊かな体験を得られる施策を拡充することが求められる。
どうでしょうか？主張と根拠を抜き出してから要約すると、いきなり要約するよりずっとやりやすいと感じられます。この要約の練習も小論文を書けるようになるおすすめな練習なので是非やってみてください。
今日は小論文の簡単にできる練習を紹介しました。専門家に自分で書いた小論文を添削してもらうことでさらにはやく合格する小論文を書く力がつきます。ぜひデンタルアカデミーオンラインで指導を受けてみてください。
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