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広告費の変動とメディア選定について_DataTailor_気になるNEWS_20200715

DataTailorにてメディア運営・コンテンツ作成に関連した気になるNEWSを、(なるべく)毎日更新!!!宜しくお願い致します。とお伝えしておきながら、前回から1カ月程経ってしましました。。

2020年度も後半戦に入ったということで、心機一転更新を継続していきたいと思います。宜しくお願い致します。


■全メディアの広告費売上が減少


ガベージニュースを参考にしていますが、博報堂DYHDの売上速報が非常に興味深い内容となっていました。

インターネットメディアはマイナス20.4%。前年同月における前年同月比はプラス18.6%を示しており、その反動によるマイナスへの影響が少なからずあるとはいえ、大きな下げ幅となった。それでも全部門の中では一番下げ幅が小さいのは幸いか(2年前同月比を試算するとマイナス5.6%)。

新型コロナウイルスによる、各業種への影響もあり、宣伝広告費が大きく抑制され、博報堂DYHDさんの売上も前年同月比で40%程の落ち込みとなっておられます。ネット広告業界としては、一筋の光明のを見出すとすれば、2018年6月比で見ると、「マイナス5.6%」という市場が拡大しているが故に、傷は浅いとも言える点です。

ちなみに、世界での予測ですが、興味深いものも出ていました。日本市場において、どの程度当てはまるか?というところはありますが、皆様のメディアビジネスでの市況予測・想定としてお役に立つものではないか?と思います。

ニューノーマルと呼ばれる状況の中で、読者・視聴者のライフスタイルも変容していて、どのようにして情報を得るのか?コンテンツを楽しむのかが変わって来ているので、広告主としては、そこに合わせるようにメディアプランも組むので、出稿されるメディアも様変わりしていくと思われます。

■メディアプランニングとSNS広告

先のFINDERSの記事でも取り上げられていましたが、インターネット広告の成長(予想/期待)は、拡大予想とのことです。

その一方でインターネット広告は依然好調だ。「SNS」(+9.8%)、「ネット動画」(+5.0%)、「バナー広告」(+2.1%)、「検索」(+0.9%)については、コロナ発生以前の増加予測には及ばずとも、それぞれプラスを維持。

上記で興味深かったのは、「SNS」の広告費に関する広告費予測が少し「強気」ではないか?ということです。私たちのnoteでも取り上げましたが、SNSに関しては各種の「社会からの要請」を受けている最中にあります。

アメリカでの黒人差別に端を発していますが、人種差別を助長するようなプラットフォームに資金を提供することはできないとして、adidasやUnilever、patagoniaなどの各社がFacebookの活用を当面見送ると発表しています。

日本の各メディアも本問題について取り上げていますが、気になった2つの記事についてご紹介していきたいと思います。

FBは昨年の売上高706億ドル(約7・6兆円)のうち98%を広告収入に依存しているが、その大半は中小企業による広告だ。大手企業の広告引き揚げは目立つが、金銭的な影響は大きくない可能性がある。

リテールを取れているので、大手企業の広告費の引き上げはFacebookに余り大きな影響は与えないかも知れないようです。セルフサーブで出稿できるが故に、多くの広告主に間口を広げられているという点は、ビジネス的には大変羨ましいと感じました。

「企業は、どこに広告を出すか、それが社会にどんな影響を及ぼすのかを、慎重に考えるようになってきている」と、グラクソ・スミスクライン(GlaxoSmithKline)のEMEA(欧州/中東/アフリカ)地域担当メディアディレクター、ジェリー・デイキン氏はいう。「プログラマティックテクノロジーは、適切な消費者にリーチすることに焦点を当てており、どんなコンテクストでリーチしているかはあまり重視されていない。そのため多くのマーケターが、本物のジャーナリズムや上質なコンテンツが伝えるものから離れてしまった」。

上記は、少し理想論に近い話のようにも感じられます。ただ、デジタルメディアが「公器」としての矜持を持ち合わせ、広告主も「公器」を活用させてもらっているという考えになっていけば、どのようなメディアと「寄り添う」のか?が、どんどん議論され、実施されて行くのだろうな。と思います。

なお、「本物のジャーナリズムや上質なコンテンツ」は、「特定の読者」が知りたいことを適えるものが多いように感じられ、広告主が求める「リーチ」を担保できないケースも多々あると思われます。

このため、個々のメディアが単独で何かを行うことではなく、連合(アライアンス)を組んで、上記の「理想の世界」を実現していくことも必要なのではないでしょうか?

なお、ここ数年の間に、世界/日本ともに、メディア(パブリッシャー)アライアンスが複数生まれて来ましたが、「誰が旗を振るのか?」、旗振り役は、「巻き込みが出来るのか?」という各種課題があったように思います。連合とはいかにあるべきなのか?ということを歴史に学びながら、私たちも整理していきます。

なお、メディア連合については2015年に書かれた下記の記事などが興味深いです。(現状どうなっているのか?の振り返りと合わせて見ていくことが望ましいと思われます。)

このような内容は、多くのメディアさんともディスカッションさせて頂けますと幸いです。(いつでもお気軽にお申し付け下さいませ。)

<<執筆>>原 直志


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