米国株、ダウ反落し288ドル安　米長期金利上昇を嫌気、ナスダックも反落

米国株、ダウ反落し288ドル安　米長期金利上昇を嫌気、ナスダックも反落

米国・欧州株概況

2023年9月16日 5:35 (2023年9月16日 5:49更新)

【NQNニューヨーク=横内理恵】15日の米株式市場でダウ工業株30種平均は反落し、前日比288ドル87セント（0.8%）安の3万4618ドル24セントで終えた。米長期金利の上昇が続き、株式の相対的な割高感が意識された。半導体需要が想定以上に落ち込むとの懸念が浮上したのも、ハイテク株全般に重荷となった。

米長期金利は前日比0.04%高い（債券価格は安い）4.33%に上昇する場面があった。同日発表の8月の輸出入物価指数の前月比の伸びが加速した。8月の鉱工業生産指数は市場予想を上回り、ニューヨーク連銀の9月の製造業景況指数も改善した。米原油先物相場が連日で約10カ月ぶりの高値を更新したこともあり、エネルギー高や足元の米景気の底堅さを背景に米金利が高止まりする可能性が意識された。

ロイター通信が15日に関係者の話として、半導体受託製造の世界最大手、台湾積体電路製造（TSMC）が複数の取引先に高性能半導体の製造装置の出荷を遅らせるよう要請したと報じた。詳細は分からず、一時的な出荷見送りと伝わっているが、半導体需要やIT（情報技術）投資の弱さが意識された。ダウ銘柄ではインテルが下落し、半導体関連銘柄が全般に売られた。

自動車大手3社の従業員が加盟する全米自動車労組（UAW）と経営側が労使交渉で合意できず、15日に各社の従業員が一部工場でのストライキに突入した。自動車生産は全体で米国内総生産（GDP）の約3%を占めるとされる。ストが長引いた場合の米景気への影響が懸念され、投資家心理を冷やしたとの見方があった。

14日に上場した英半導体設計のアーム・ホールディングスの株高が好感され、前日のダウ平均は330ドル強上げていた。週末や19～20日の米連邦公開市場委員会（FOMC）を控えて持ち高を中立に戻す動きがあった。

15日は株価指数と個別株の先物・オプションの売買最終日が重なる「クアドルプル・ウィッチング」だった。持ち高調整の動きに絡んで値動きが大きくなったとの声もあった。

ダウ平均ではソフトウエアのマイクロソフトや顧客情報管理のセールスフォースなど金利上昇局面で割高感が意識されやすい高PER（株価収益率）のハイテク株の下げが目立った。ホームセンターのホーム・デポなど消費関連株の一角も売られた。

ハイテク株比率が高いナスダック総合株価指数は3営業日ぶりに反落し、前日比217.718ポイント（1.6%）安の1万3708.335で終えた。半導体のアドバンスト・マイクロ・デバイス（AMD）やエヌビディアの下げが目立ち、アームも売られた。交流サイトのメタプラットフォームズの下げも大きかった。