【2018 DQ Impact Report ⑫】The Impact：ネパール、ナイジェリア＜情熱的な市民リーダーによる大改革＞

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情熱的な市民リーダーによる大改革 ～ネパール・ナイジェリアの例～

Kedar Kilanbuは学生と教師のインターネット利用率の低い国でも学校にDQ教育を導入しようとネパールの山々の学校を訪問し熱心に活動した。発展途上国ではネット接続の問題があるにもかかわらず彼はDQプログラムをMedha Secondary、Genuine Secondary、Nawa Ratna Secondary、Minerwa Secondary Schoolなど様々な学校に導入することを諦めず、60人以上もの教師を招集してDQがネット上の犯罪を妨げるいかに重要なものかを教えることで、デジタル知能向上に努めた。また、ケダー氏はほとんどの学生がパソコンを持たず、限られた電波しか通っていないような貧しい地域の地元の学校を訪問した際、その学校の子供達はそのような劣悪な環境にもかかわらず、家族のデバイスを利用してDQを学びたいと思っていることを知った。そこで彼はネット環境に邪魔されない様に資料を印刷して学校に渡し、ネパールの将来におけるDQの必要性を強調した。

「ネパールは、将来国の格差を小さくするためにも、現代の子供たちがデジタルリーダーになるために必要なデジタルインテリジェンスを高める必要があります。」
– Mr. Kedar Kilanbu

元々投資銀行で働いていた人がDQの最も熱心なアンバサダーの一人になった。Charity Babatundeは、オフラインとオンラインの双方で優れたデジタル市民スキルの重要性を認識しており、DQを通じて責任あるデジタル市民を育て、自国のサイバー犯罪に取り組むべきであると考えている。実際に彼女は拡大している問題を解決するために、デジタルシチズンシップの促進をミッションとした組織Rave Et Al Limitedを設立し、DQ革命をナイジェリアにもたらした。

「現状、インターネットにアクセスできる場所は少ないですが、最初にすべきことはアイデアを取り入れることだと思います。そして、デジタル市民はあなたが良い市民であることから始まります。デジタルシシティズンシップを学ぶことの価値は良いナイジェリア人であることに起因します。ここでいう”良い”というのは、素直で、感受性があり、責任感を持ち、敬意を示すことができることを意味します。ここからスタートすることで、問題解決に繋がります。私たちの問題は、インターネットやデジタル世界へのアクセスなど、一晩で解決できるようなことではありません。…しかし、これらによって適切な部分からアプローチが可能になるでしょう。」
‐Ms Charity Babatunde, Founder, Rave Et Al Limited, Nigeria

慈善団体と彼女のチームは、DQ教育のフレームワークを、積極的な育児を促進したり、子供達にデジタルスキルをエンパワーメントするような教育者のワークショップ等の現地イニシアチブに適用することを推奨した。このような彼女の献身的な姿勢によって、組織は3ヶ月間で1000人以上もの子供達へアプローチするに至った。慈善団体は、将来的には保護者と子供達におけるデジタルギャップを克服し、ナイジェリアの繁栄に寄与し得る市民権の価値を具現化できるように、保護者のための取り組みを拡大していきたいと考えている。

2018 DQ Impact Report: https://www.dqinstitute.org/2018dq_impact_report/