新型コロナウイルスに関係する内容の可能性がある記事です。
新型コロナウイルス感染症やコロナワクチンについては、必ず1次情報として厚生労働省首相官邸のウェブサイトなど公的機関で発表されている発生状況やQ&A、相談窓口の情報もご確認ください。※非常時のため、すべての関連記事に本注意書きを一時的に出しています。
見出し画像

内水面の釣り・遊漁(川釣り)の可能性は?

前回の記事で、内水面遊漁=川釣りの落ち込み具合を書かせてもらいました。

ただ、川釣り全体が今後も落ち込んでいくわけではなく、やり方次第で可能性は十分あると思います、という話を書いていきたいと思います。

川釣り人が増える可能性は?

まず、コロナ禍で関東の小売店ベースでは2021年は川釣り用品が前年比10~15%ぐらい売れているとの話あり(どこまでソースを公開すべきか悩みますが、とりあえず信用できる業界関係者より)。特に初心者セットが売れているようです。コロナの3密回避で川釣り(主に渓流・マスと思われます)にも注目度が上がり人口が増えてきている状態かと。

また、つりチケを導入して頂いている漁協に分析用の財務・総会資料を共有お願いし、2,3割は協力頂けたりしますが、その中の2019,2020年の2年間比較できる情報を頂いていた8漁協では渓流・雑魚・全魚の遊漁券が最低1.04倍、最大1.46倍と全漁協前年より遊漁券購入額が上がっており、平均では1.13倍になっていました。(ちなみに鮎は最低0.86倍、最大2.94倍となっており、その中には弊社団ClearWaterProjectメンバーが漁協経営に入って関わっていた漁協あり、対象数もさらに少ないため別扱い)。

当然、いつでもどこでも遊漁券買える「つりチケ」の導入により今まで遊漁券を購入してもらえていなかった方に購入して頂けた部分もありますが、上記データの大部分はつりチケ導入数年経っている漁協だったため、その影響より単純な釣り人増加の方が大きいと考えます。

上記2つは、現状主に渓流系で釣り人が増えている、という話ですが、何故そうなのか、の話。コロナ3密回避の流れはありつつ、つまりは潜在的に興味はある人が結構いて、状況としてレジャー選択肢の中で選択してみたいところまで条件が狭まった、という話かと。
でも、「潜在的」に釣りしたい人がいた、という話だと思っていて、これは遺伝子的に人は自然回帰本能みたいなものを保有している、という話だと思ってます。

リアルフィッシングカウンシルさんの記事にある川だけでなく海も含めた釣り市場全般の推移ですが、釣り人口全般は基本下がり基調、ただ2019年あたりで下げ止まり感?。市場規模は2011年から少し上がって、2019年あたりは頭打ちに。
人口下がっているのに市場上がっているのは、業界が高単価化で対応してきたのだと思います。ただ、この中で川釣りはこのnoteの最初の記事でも書いたように基本は下がり基調だったので海釣りで保っていた感あり。

ただ、それがコロナ禍以降見直し入ったことより、今までそれだけ川釣りにハードル感じて選択肢に入りにくかった可能性が非常に高いことを示唆していると思っています。

もう一つ、キャンプ人口増加で猫も杓子もキャンプ推し、CMでこの企業もキャンプモチーフ?みたいなCM流れてますが、実際以下の通りキャンプ人口増えてます。

出展:オートキャンプ協会

この流れは、スノーピークの山井社長理沙社長が「高度に発達した文明社会で、人が自然からどんどん遠のいていくなか、『人間の自然との関わり合いを持ちたいという根源的な欲求は高まっていくのではないかという仮説があった』」(記事リンク)と話していますが、2013年に自分がClearWaterProjectを立ち上げた理由も同じ仮説・直感に基づいています。それが今より多くの人に発現してきたのかと。

現在の川釣りの受け皿=内水面漁協の可能性

上記のように、人には自然の一つである川での遊び環境が求められていると思っていますが、一方で魚がいないと釣りは出来ません。

内水面漁協は今まで見たように右肩下がりで、釣りする人が減ったと嘆いている声だらけですが、実際弊社団で漁協経営まで踏み込んで協力した、とある漁協(各種の関係性もあり、漁協名は非公開)では、4年ほど前まで見事な右肩下がりでしたが、そこから様々な手を打ち、魚いる状態にもしていったところ、下記画像のようにこの3年で遊漁券の販売額はV字回復しています。(ちなみに、内水面の別の問題があり、ここは組合長でさえ年間10万円ちょっとの報酬で、動いている分考えると実質報酬無しのボランティア運営です。今までどうなっていたんだ、という話ですね。)

他、13年間赤字だった漁協を黒字運営に変えれた実績もあります。(これも13年間赤字とか、企業ならとっくに倒産していますね。漁協の不思議。これも機あれば記事にします)。

つまり、魚がいれば正直釣り人は来ます。釣れる場所が増えれば友人知人も誘いやすく釣りする人も増えるでしょう。

弊社団が考える基本的な考え・方針は以下の通り。
漁協収益増やして、川環境を改善し魚が増やすことができれば、釣り人口も増やすことができ、その一部は地域にも流入し地方創生にも繋がる、です。
今の現状は日本中にある川資源が活かされていない勿体なさ、です。

ClearWaterProjectの内水面に関する基本的な考え・方針

ちなみに、内水面釣り市場が復活出来れば、以下のような市場影響もあると考えてます。

一般社団法人日本釣用品工業会 第24回「釣用品の国内需要動向調査報告書」の2020年釣り用品国内出荷金額想定を元に一社)ClearWaterProjectが作成

弊社団としては、改善していきたい水環境のうち、川に強い権限を持っているのは内水面漁協。そこと繋がり、元気になってもらえば河川環境も改善出来、弊社団のミッションの一部に繋げられる、と思ってやってきてます。
(実際市民参加の魚道作りや、釣り人と連携した良い川づくり、等地道な部分も実施中)。

川釣り環境全般状況悪化しているように見えますが、魚増え、釣り人喜び、資源管理主体としての漁協経営を元気に安定化させ、川環境より良くしていく、ということは出来ると思ってます。

では、何故事例出来ているのにこんなに川釣り環境全般悪化してきたのか?
この次の記事では今の内水面制度の問題点について記載していきたいと思います。

この記事が気に入ったら、サポートをしてみませんか?
気軽にクリエイターの支援と、記事のオススメができます!