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算定と検証の実際

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躓きやすい算定ルールや検証の現場の話を紹介します。
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園田隆克@GHG削減サポーター

脱炭素に関わる人材育成の周辺

算定支援を行っていてつくづく思うこと。 「共通言語で話せる人材は必ず必要」 排出量の算定を行いたい、ということで、その作業を完全にアウトソーシングするとしても、少なくとも、当該業務に関して最低限の知識を持った担当者は必要です。 難しい話をしているわけではありません。 「温室効果ガスの排出量を算定します」と話を切り出して、「温室効果ガスって何ですか?」と訊ねられても困る、これくらいの話です。 加えて、データの所在を承知していて、それを収集する、あるいは当該部署に協力して

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算定を止めるな！

CDPの衝撃的なニュースで、年が明けた2022年。 損失と損害（ロス&ダメージ）基金設立を採択したCOP27で暮れました。 そのCDP気候変動レポートも、12月末に結果が公表され、「ヤレヤレ」とひと息ついている担当者も、多いのではないでしょうか。 ただ、ここひと言「算定を止めるな！」 そもそも、算定の目的は、自社のバリューチェーンの排出量を「見える化」することにより、より多く排出しているところ(ホットスポット)を特定し、優先順位をつけて、計画的に削減活動を実施することで

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2022年 情報開示の総まとめ

1年前の2022年1月19日、CDPは21年報告書の結果報告会にて、気候変動分野における日本の調査対象企業を、東京証券取引所の再編により、4月に開設するプライム市場の全上場企業、1841社を対象にすると明らかにしました。 それまでは600社程度だったところ、合計1900社ほどになった模様。これまで一部上場企業では、既に対象となっていた企業もあったところ、今回の再編を契機にプライムを選択した企業には、手が回らなかったところもあったことでしょう。 なお、2022年の結果は昨年

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GHG削減待ったなしです

2023年に突入しました。 2022年は、4月にnoteを始めたのが、個人的に大きな進歩。 というのも、これまで、個人的な発信をほとんどしてこなかったからです。 もちろん単発的にはありましたが、継続したことがありませんでした。 ただ、お客様の脱二酸化炭素化、持続可能な研究開発、地域活性化等を支援していく中で、その活動のコアとなる部分はほとんど共通しており、繰り返しご説明する過程で、かなりの程度蓄積され、もっと活用できるようにしたいと思い、重い腰を上げたのでした。 具体的に

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